明石市議会 2022-03-07 令和 4年総務常任委員会（ 3月 7日)
また、掲載順位６の市内唯一の市立高等学校である明石商業高校については、スポーツはもとより、文化・学習活動のさらなる充実のための取組に共感が得られるような内容に変更するものとなっております。
また、掲載順位６の市内唯一の市立高等学校である明石商業高校については、スポーツはもとより、文化・学習活動のさらなる充実のための取組に共感が得られるような内容に変更するものとなっております。
このため、現代のニーズに合った学習形態について数年前から検討を進めていたところ、折しもコロナ禍のため休校が続き、長期間学習活動ができない状況となりました。
学習活動におきましては、様々な場面でタブレットを活用しております。例えば、カメラ機能の活用が挙げられます。低学年におきましては、児童が育てた植物を撮影し、写真を比べながら植物の成長を観察しております。また、英語のスピーチ練習や体育科の器械体操などでは動画撮影し、それぞれ改善点を確かめております。
加えて、これからの図書館というのは、ザ・本だけではなくて、いわゆる多機能型、複合型が望ましくて、例えば、岐阜のメディアコスモスとか、例えば、武蔵境の前の武蔵野プレイスなども、市民交流とか、様々な学習活動との連携などもやはり用意されておられまして、大きな図書館というよりは、使い勝手のいい、居心地のいい、交流型の図書館というものが、これからの形だと思っております。
次に、５項目めの小学校の音楽クラブの維持についてでございますが、音楽に興味・関心の高い児童が数多くいる中、各学校においては、音楽科の学習活動の一環として音楽会等の発表の場が設定しております。スクールバンドや合唱クラブ等の教育課程外の学校教育活動に取り組んでいる学校もありますが、各学校のできる範囲での自主的な特色ある取組でございます。
、また、「特別支援学級では一緒に学習活動をする機会が非常に多いため、関わりのあった3つのクラスに報告するべきではないか。」といった意見が出ていた。 教育委員会としても同様の意見であったため、学校に再度調査をして説明会を開くべきであるという指摘を行い、その指摘を受けて9月17日の保護者会を実施したものであり、当該加害教諭の処分に関する説明ではない。
そして、前回もちょっとご答弁させていただいたように、新たに就学援助を受ける児童等の保護者等については啓発していき、そうでない児童の保護者についても環境整備について働きかけて、持ち帰り端末によるオンラインでの学習活動が冬休みできるように、頑張ってまいりたいと思っております。 そして、それでもどうしても今議員おっしゃったように、環境が整わない家庭も出てくる可能性ございます。
兵庫県においては、８月２０日に緊急事態宣言が発令されましたが、教育委員会では保健所との協議の上、文部科学省作成の学校における新型コロナウイルス感染症に関する衛生管理マニュアルに記載されております学校の行動基準をレベル２に設定し、感染リスクが高いとされる学習活動及び部活動の練習内容を一時的に停止することや、学校行事の内容の精選等、でき得る限りの感染予防対策を行うことで２学期を迎えております。
事業番号００００４７６ふれあい活動推進事業、１８節負担金補助及び交付金、２４９連合婦人会補助金は、各種の奉仕活動や学習活動、福祉活動を推進する播磨町連合婦人会を支援する補助金です。 事業番号００００４７７青少年育成事業は、青少年の健全育成のため、青少年問題協議会の開催や啓発、青少年関係団体への支援を行うものです。１０節需用費は、青少年健全育成啓発物品の購入に要した経費です。
本町における小・中学校の授業については、近距離で行われる音楽の合唱や家庭科の調理実習など、感染対策を講じてもなお感染のリスクが高いと思われる学習活動については、時期を変更して実施したり、また、熱中症対策との兼ね合いもあったと思いますが、体育の授業において、これも一定距離を空けて体操を行うなどの、その分マスクを外すというようなことも含めて、柔軟に対応しながら実施しております。
オンラインを通じて学習活動、オンライン朝の会等も含めて学習活動を行うということになりますと、家庭の状況、音声等も含めてなんですが、生活音ですとか、そういったもの、それから児童生徒の顔、そういったもの等も含めて、ほかの家庭からもそれが見えてしまうということになります。
この丹波少年自然の家では、構成団体各市の小学校５年生が４泊５日の自然学校で集団宿泊訓練や野外観察学習活動を行っています。 次に、各市の負担割合の考え方と本市の負担につきましては、施設建設と修繕に係る費用として、建設費負担金を管理運営に係る費用として管理運営費負担金を各構成団体で負担しています。
新しい学習指導要領においては、学習活動とは考えを出し合って、納得のできる最適な答えを見いだしていく活動と捉えられています。見える学力と見えない学力をバランスよく育成するためには、子どもたちが自分の考えを持ち、友達と意見を交換し、その中で思考を進化させ、新たな価値観を生み出す学習活動を行うことが必要です。
第４次三田市総合計画には市の取組として「環境学習・教育の充実」が上がり、３Ｒを推進し、ごみの減量教育や学習活動を支援すると書かれています。
見えない学力を評価するためには、作文や実験レポートを作成して発表させるなど、様々な知識やスキルを総合して使いこなす一連の学習活動を取り入れ、教員がその過程を見取るパフォーマンス評価があります。このときの物差しとしてルーブリック表を用いることがあります。これは、１つのパフォーマンスに対して縦に評価項目を取り、横にその到達レベルを示します。
つまりこれまでの教育環境にＩＣＴを掛け合わすことで学習活動の充実を目指すものとされております。 ＩＣＴを活用した学びについて、次の３点をお尋ねいたします。 １点目、以前の一般質問の答弁の中でも課題であるとおっしゃっていた日常的なＩＣＴ活用の推進についてはその後生かされておりますでしょうか。
子どもたちの学習活動を継続させていくこと。それから感染症も対策を取っていくことを含めて、今後感染症の部分についても新たな知見等が出てくる中で、どの部分を対策を取っていけばいいのかがだんだん絞られてきているところもありますので、そういった面で、学校へ配当しているお金の有効な活用については、指導、支援をしていくつもりです。 以上です。 ○議長（森本富夫君） １０番、大西基雄君。
このように、これまで行ってきた防災教育を基に日常の学習活動や学校生活には、非常時に欠かせない知識やスキルがあることを意識し、防災の視点でも教育していくことも大切だと考えているところでございます。よろしく御理解賜りますようお願いいたします。 ○議長（榎本和夫） 灰野議員。 ○議員（灰野修平） それでは、再質問をさせていただきたいと思います。
具体的には、本年度中に全ての教職員がプレゼンテーション機能を用いた学習活動が展開できる５段階中のステップ３に到達できることを目標に置き、今後、各学校や教育研究課で研修を実施していくこととしています。また、将来的には様々な機能を用いてこれまでの授業実践とＩＣＴとのベストミックスを図りながら、より創造的な授業展開ができることを目指していきます。
不登校の主な要因としては、無気力、不安、親子の関わり方、友人関係などが挙げられますが、特に低年齢化の背景には、２０１７年に施行されたいわゆる教育機会確保法において、フリースクールなど学校以外の場での不登校児童生徒の学習活動に対する支援について規定されるなど、学校復帰だけを求めない柔軟で幅広い対応に変化したことも考えられます。