佐賀県議会 2022-02-04 令和４年２月定例会（第４日） 本文
御指摘の女性アスリート特有の健康問題については、近年、国レベルでは国立スポーツ科学センターを中心に様々な研究が進んでおりまして、この研究を受け、県レベルで各県のスポーツ協会が中心となって女性アスリートの健康課題の各種啓発、研修等に着手しています。
御指摘の女性アスリート特有の健康問題については、近年、国レベルでは国立スポーツ科学センターを中心に様々な研究が進んでおりまして、この研究を受け、県レベルで各県のスポーツ協会が中心となって女性アスリートの健康課題の各種啓発、研修等に着手しています。
さらには、日本スポーツ振興センターや国立スポーツ科学センターなどの国の機関からの指導、助言を受けるとともに、本県タレント発掘事業をはじめ、九州各地のタレント発掘事業とも連携し事業を行っております。 二ページをお願いいたします。三の具体的取組でございます。本年度事業計画をお示ししております。
屋内五十メートル水泳場とスポーツ科学拠点施設の設置場所を検討するため、令和二年十二月、笠原一也元国立スポーツ科学センター長や小島信昭埼玉県議会水泳振興議員連盟会長にも御参画いただき、整備地選定委員会を設置いたしました。委員会の開催に当たりましては、各市から提出された資料も含め会議資料は全て公開にするなど、透明性の確保を前提に協議を進めております。
県では、昨年、アスリート育成強化を主目的といたしまして増設をいたしました県総合体育センターの第２トレーニング室におきまして、国立スポーツ科学センターやナショナルトレーニングセンターとの連携協力による最先端の戦術や戦略情報に基づくトレーニング方法の提供が可能となっておりまして、こうした選手にも競技力強化に大きな効果が期待できるところでもございます。
国では、二〇〇一年に国立スポーツ科学センターを開設し、国内トップレベルの選手を中心に、スポーツ科学による支援を行っています。本県の施設は、県内のアスリートに対してスポーツ科学による支援を受けられる機会を提供し、本県スポーツ界の競技力の更なる底上げを図る役割を果たすべきと考えております。
産婦人科医の臨床の傍ら、臨床スポーツ医学会や国立スポーツ科学センターでの女性アスリート支援に対する取組にも参画されているほか、専門的な立場から知識の普及のための講演も行うなど、科学的な見地からジュニアアスリート育成に取り組んでおられます。
さらに、日本スポーツ振興センターが提唱しているオリンピアンやメダリストを目指すための発掘・育成プログラムを活用するとともに、国立スポーツ科学センターからスポーツ医・科学に関する最新の情報を得るなど、中央団体との連携を推進してまいります。
また、ＪＩＳＳやＮＴＣ、国立スポーツ科学センターとナショナルトレーニングセンターとの連携強化、さらには、本県の選手や指導者に対する財政的な支援ですとか、指導者の資質向上への研修の派遣の費用の助成、さらには、県の総合体育センターにおきましては、ＴＯＹＡＭＡアスリートマルチサポートということで、スーパートレーナーを設置いたしまして、医・科学サポートの充実をしております。
また、委員会には、ナショナルトレーニングセンターや国立スポーツ科学センターを運用し、国内の選手育成、強化の中心的な活動を行っている独立行政法人日本スポーツ振興センターから推薦された２人の学識経験者を専門委員会のアドバイザーとして迎え、他県の情報や選考方法に関する助言をもらっている。
表にある利用区分については、国の国立スポーツ科学センターで実施している測定項目を参考に、体力測定、動作分析、トレーニング・リハビリテーション指導、栄養指導、心理指導、医事相談、講習といたしました。利用者区分については、高校生等以下とその他の者としております。なお、高校生等以下の料金は、その他の者の半額となります。 使用料は１人１回の利用ごとに徴収することとします。
また、国立スポーツ科学センターや大学、医療機関等と連携を図ることで、より質の高い支援の提供を目指していくこととしております。 こうした取り組みにより、競技者が科学的根拠に基づく効率的なトレーニングを通して競技力を高めることができるよう、スポーツ医・科学支援体制の充実に努めてまいります。 ○五月女裕久彦 委員長 相馬政二委員。
国立スポーツ科学センターに伺った折、言われた言葉がずっと残っています。トップアスリートはここで強くなるんじゃない、地域で育てられ、地域でサポートしてもらい、地域で強くなる、そして、選手はスポーツで地域にお返しをしていくとおっしゃったことです。 国に目を向けても、アスリート育成についての考え方に変化が見られます。
事業としてはアドバイザー活用事業と未来の高校球児育成事業などがあり、アドバイザー活用事業ではいろいろな講師を招いて、その講師の方は、国立スポーツ科学センターの方、そして甲子園での優勝監督など多岐にわたっておりますが、こういった事業のほかにも秋田県高等学校強化拠点校制度という事業があり、全国や世界のひのき舞台で活躍できる選手の発掘と育成強化、そして競技力向上などを図り、そういったことを通じながらすぐれた
│ ・ 2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた取組につ ┃ ┃ │ │ いて ┃ ┃ │ │○ 駒沢オリンピック公園総合運動場 ┃ ┃ │ │ ・ 現地視察 ┃ ┃ │ 26. 7．28 │○ 国立スポーツ科学センター
155 蔵堀総合政策局長 オリンピックに向けました本県選手の育成につきましては、スポーツ応援団募金によりますトップアスリートの活動支援というものも行っていますし、スポーツ医・科学サポートにおきましては、国立スポーツ科学センターやナショナルトレーニングセンターとの連携、協力によりまして、競技力の強化に取り組んでおります。
さらに、これらの拠点施設と、国レベルの拠点施設であります国立スポーツ科学センター、ＪＩＳＳと申しておりますが、これや、ナショナルトレーニングセンター、ＮＴＣとの連携協力によりまして、戦術や戦略、トレーニング方法などの最先端の情報を入手し、県内選手の競技力強化に活用をしております。
私は、さらに東京都北区の西が丘にある国立スポーツ科学センターも視察させていただきました。北島康介選手をはじめ、近年のオリンピックにおける水泳陣の活躍は、充実した設備とスタッフの支援によるものと聞いています。 そこで、県民生活部長に伺います。 国立スポーツ科学センターは、ごく限られたトップ選手しか利用ができません。
┃ │ │ ・ 2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた取組につ┃ ┃ │ │ いて ┃ ┃ │ │○ 駒沢オリンピック公園総合運動場 ┃ ┃ │ │ ・ 現地視察 ┃ ┃ │ 26．7.28 │○ 国立スポーツ科学センター
馬渕様におかれましては、国立スポーツ科学センターや和歌山県立医科大学みらい医療推進センターなどの勤務を経て、平成28年７月からは新たに開所した京都トレーニングセンターのセンター長に御就任されました。
その具体的な整備計画について、平成27年11月議会の一般質問でお尋ねした際に、平井知事からは代々木の国立オリンピック記念青少年総合センター、国立スポーツ科学センター、岸記念体育会館など全国レベルの施設のミニ版のようなもの、具体的にはトレーニング機能、医科学ケア機能、県内の交流団体などが集える交流機能などを備えた障害者スポーツの拠点施設の整備に向けて日本財団と話し合いをしているという御答弁をいただきました