135件の議事録が該当しました。
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該当会議一覧

長野県議会 2022-03-14 令和 4年 2月定例会総務企画警察委員会−03月14日-01号

それから、旧木曽山林でございますけれども、こちら未利用として残っておりますのは、本館管理棟プール等でございまして、今年度取壊し工事を行ってございます。こちらの工事が終了した後、木曽青峰高校でさらに利活用したいという部分がありますので、そこら辺の売却できる範囲を特定した上で今後売却へ進んでまいりたいと考えてございます。 ◆宮澤敏文 委員 木曽というところは、御承知のとおり土地がないんです。

長野県議会 2022-02-28 令和 4年 2月定例会本会議-02月28日-05号

そして、プールと違って、オープンウオーター、広い環境大変心地がよく、波も少ないため、泳ぐのに本当に適した環境でした。泳ぐ前は、周りから、本当に泳ぐのかと、そんなことを言われたのですが、実際泳いでみると悪いものではなく、むしろ気持ちいい状況でした。  また、課題を感じました。それは、諏訪湖に入るまでがゴロタ石砂利道なので、はだしでは入れません。また、更衣室がない。

長野県議会 2021-12-06 令和 3年11月定例会県民文化健康福祉委員会-12月06日-01号

水道ですとか電気が一旦創造館のところに集約されて、そこからプールテニスコート、トイレといったところへ分配するような機能になっておりまして、館の建物は、閉館後に除却させていただく予定でおります。  ただ、建物を除いただけでは駄目なので、切り回しの工事をやらなければいけないのです。

長野県議会 2021-12-06 令和 3年11月定例会危機管理建設委員会−12月06日-01号

個々の施設によって変わっておりまして、飯田運動公園につきましても、周辺プールなど市が持っている施設もございますので、こちらについてもそうさせていただいてございます。 ◆向山公人 委員 南信州広域公園は民間の指定管理者になっていますが、今の話でいきますと、これは、飯田市なり飯田周辺に管理する候補者がいないということですか。それとも公募した中で落とされているのか、どう受け止めればいいですか。

長野県議会 2021-10-05 令和 3年 9月定例会農政林務委員会−10月05日-01号

その間に輸送賃だとか倉庫費用倉庫でも夏場になれば冷房をかけなければいけませんので、そういったもろもろの経費をプールして、みんなで負担して、早く売った農家も遅く売った農家も、それは農家の判断で売るわけではありませんので、共同計算でやっていると。それで、精算をするわけですね。1万円、概算金で終わるわけではなくて、終わった後、何次にわたっても精算するわけでありますけれども、なかなか面倒くさい。

長野県議会 2021-10-04 令和 3年 9月定例会農政林務委員会−10月04日-01号

1,000トンというのはどの程度かといいますと、50メートルプール約1杯分の量が1ヘクタールでたまると、そういった説明は可能でございますが、それがいかに洪水被害といいますか、内水氾濫防止効果があるかというのを算定するのは、先ほど申し上げましたとおりいろいろな要因がありまして難しいと考えております。ただ、そういうことで、流域全体で効果を捉えるということが大事ではないかと考えております。  

長野県議会 2021-10-04 令和 3年 9月定例会県民文化健康福祉委員会-10月04日-01号

佐久市の駒場公園一帯は、佐久創造館だけではなくて、多目的広場プール等のスポーツ施設を初め、図書館美術館等文化施設もあり、佐久地方文化、芸術、スポーツの拠点とも言える場所となっております。また、土地につきましても大変複雑でございまして、創造館土地はもちろんのこと、そのほか既に市に移管されているプールテニスコートなどの土地県有地でございます。

長野県議会 2021-03-03 令和 3年 2月定例会本会議-03月03日-06号

検体プール検査法による検査と無症状者に対する抗原簡易キットによる検査が、医療機関高齢者施設等で幅広く検査を実施する場合の陽性検査の一つとして認められたところであります。  プール検査方法は、複数検体同時検査により時間と費用効率化が期待できますが、個別検体を用いた検査に比べますと感度等が下がるといったことから、検査体制に余裕がある場合は個別検査が推奨されているところであります。  

長野県議会 2020-10-06 令和 2年 9月定例会環境文教委員会−10月06日-01号

その中で、例えば調布市立調和小学校では、温水プール、市立図書館体育館音楽室地域へ開放していく手段、それから川崎市立はるひ野小中学校は、小中一体型の学校ですが、地域交流センター多目的ホール運動場体育館特別室地域へ開放しながら管理して収益をという状況になっているようです。 ◆山田英喜 委員 学校自体というより、プールとか、体育館ということですね。

長野県議会 2020-10-05 令和 2年 9月定例会農政林務委員会-10月05日-01号

飯島好文 農地整備課長 田んぼダム取組に関するお尋ねでございますが、仮に10センチ、貯留機能があるとしますと、水田1ヘクタールで、水量に換算しますと1,000立方メートル、大体、50メートルプール1面分の貯留効果があるということでございます。ということで、田んぼダムにつきましては、広域的な取組をすることによって、非常に効果があるのではないかと思います。

長野県議会 2020-06-26 令和 2年 6月定例会本会議-06月26日-05号

日本教育学会は、こうした中で、今回のコロナウイルス感染症の拡大を受けて、潜在的な人材のプールを踏まえ、高校を含めて10万人の教員増を提案しています。教員を増やし、少人数学級への移行のステップとすることが、今、求められていると考えます。少人数のクラス、小規模の学校をぜひ前向きに検討いただきたいと思います。  県立大学授業料の減額、免除についてです。  

長野県議会 2020-06-24 令和 2年 6月定例会本会議-06月24日-03号

まず、誤報に対する時系列の経過についてでございますが、山形県沖を震源とします新潟県で最大震度6強を観測した昨年6月18日の地震の際、柏崎刈羽原子力発電所から、午後10時59分に使用済み燃料プールを冷却する電源に異常がなかったにもかかわらず全7基で異常ありとする誤ったファクスが、その後、午後11時24分に、異常ない旨の訂正のファクスが本県を含む地元自治体等に送付されました。

長野県議会 2019-12-09 令和 元年11月定例会県民文化健康福祉委員会−12月09日-01号

また飯山でも城山保育園の被災、プールの損壊があったわけですけれども、そのほかにもいろいろありますが、今回の台風は、いつ来るかわからないけれども、来てしまった大変な台風浸水被害ということですよね。  こういった中で、ハザードマップが大体つくられていて、そして住民の皆さんは今までの浸水の経験からもここは危ない、場合によっては浸水する地域じゃないかというところもあると思うんですね。

長野県議会 2019-12-04 令和 元年11月定例会本会議-12月04日-03号

これにより、土口地籍から生萱地籍一帯は茶色のプールのような光景が広がり、保育園浸水しました。  千曲市では、今でも200名弱の園児たちが別々の園で過ごしています。園児たちが読んでいた絵本や紙芝居も全て泥まみれになり、多くの思い出の品が失われました。この保育園が水害に遭うのは、平成11年に続き2度目です。  

長野県議会 2019-07-01 令和 元年 6月定例会環境文教委員会-07月01日-01号

さらに、夏休みにプールを開放して、学校に来て泳いで帰るということが熱中症可能性もあり、それからつき添う親御さんたちが手がかかるといいますか、なかなか確保できないとか、いろいろな理由でなくなってきているという部分があるようです。  小学校水泳をやることが始まったのは、そもそも泳げなくなってきた子供がいて、危機感を覚えて小学校水泳授業をしようということで広まってきたと聞いています。

長野県議会 2018-10-15 平成30年 9月定例会農政林務委員会-10月15日-01号

路網整備は、生産性の高い林業をつくっていく上では必須になりますが、今、国で予算づけが非常に乏しくなっていて、多くは交付金というプールした中で予算の配分がなされてくることから、私ども、予算に対して、国の内示をいただくのが、7割とかそんな状況で、場合によっては7割を切るような状況もございます。

長野県議会 2018-07-02 平成30年 6月定例会文教企業委員会-07月02日-01号

具体的には、そのブロック塀がどういった機能を果たしてきたかということになってくると思うんですけれども、その辺、目隠しではなくて、単なる境でつくっている場合もございまして、そういう場合については単なる撤去をして、プール内にブロック塀があるという場合もございますので、それがどうしても目隠しということで必要であれば、目隠し用のフェンスを設けるということで、基本的にはブロック塀を使わない方策を、今、各市町村教委

長野県議会 2018-03-08 平成30年 2月定例会危機管理建設委員会-03月08日-01号

臼田課長、最初にお尋ねしたいんですが、平井寺を除く他の5路線については、道路公社として全線をプール計算するということは制度上不可能なのかどうかということです。そこからお聞きします。 ◎臼田敦 参事兼道路建設課長 有料道路事業は、地方道路公社法に基づいて公社を設立して、その公社事業として行っております。