香川県議会 2018-02-05 平成30年２月定例会（第５日） 本文
一方、二〇一二年のハーバード大学への日本の留学者数はＭＢＡを入れてもわずか十数名で、中国の五百八十二名に大きく引き離されています。若い世代の交流がなければ相互理解も進まず、世界平和や経済交流にも支障を来すと思います。 今、好むと好まざるとにかかわらず、日本もグローバリゼーションの波から逃れることはできません。
一方、二〇一二年のハーバード大学への日本の留学者数はＭＢＡを入れてもわずか十数名で、中国の五百八十二名に大きく引き離されています。若い世代の交流がなければ相互理解も進まず、世界平和や経済交流にも支障を来すと思います。 今、好むと好まざるとにかかわらず、日本もグローバリゼーションの波から逃れることはできません。
例えばハーバード大学で調査をしまして、そういう幸福、ハピネスということについて調べたものがございました。75年間にわたって700人余りの方をずっとフォローしながら調べていくということでございますけれども、人間関係がうまくいっている人ほど成功しているというようなデータが出ています。
２年ぶり２回目の開催となる今回は、ＷＨＯ─世界保健機関やハーバード大学を初め、国内外から未病に関するさまざまな領域の専門家を迎えました。 当日は、アサモア・バー（ＷＨＯ前事務局次長）や元宇宙飛行士の向井千秋（東京理科大学特任副学長）に、示唆に富んだご講演をいただいた後、テーマごとのセッションで討議を行いました。
この大綱等に基づいて、高校におきましては昨年度、ハーバード大学などの海外有名大学等での短期研修を実施する学校への支援制度を創設しており、また、ＩＣＴ教育モデル校を２校、魚津と砺波ですけれども指定しまして、その検証結果を踏まえて、今年度は実施校を12校に大幅に拡大をいたしております。
このように制度化に向けて徐々に注目され始めているベーシックインカムですが、７月８日付の日経新聞のコラムによると、フェイスブックの創業者、マーク・ザッカーバーグ氏は母校のハーバード大学の卒業式で行ったスピーチで、自分は多くの起業家を見てきたが、同時に、失敗したときに路頭に迷わないだけのクッションがないために、夢を追うことを初めから諦めてしまう人もたくさん見てきた。
この10月には、第２回目となる国際シンポジウムＭＥ－ＢＹＯサミット神奈川2017ｉｎ箱根が開催され、ＷＨＯやハーバード大学など、海外からも専門家や有識者を招き、未病の見える化や行動変容の促進について議論すると聞いております。
さらに、平成28年３月に策定した富山県教育大綱では、グローバル社会で活躍できる人材の育成や社会で生きる実践的な力の育成を主要政策の１つに掲げて、高校生にグローバルな視野を持ってもらいたいとの願いを込めて、平成28年度からハーバード大学などの海外有名大学での研修への支援制度や、工業高校において全国大会での上位入賞や高度な資格を取得した生徒を県独自に認定する高校生ものづくりマイスター認定制度を創設しております
実はハーバード大学の先生が「未来の学校」という本を書いていらっしゃる中でも、日本の文部科学省の今の方向性に対して、アメリカ自身がちょっとおくれておるというふうな認識を書いております。
少々比喩的な説明をさせていただきますと、昨今東大からハーバード大学に行くということに関してさまざまな報道がなされているところでございますが、私自身ももちろんハーバード大学というのは行きたかったのですが、これはちょっと誤解が広がっているところですが、私は行くお金はございませんで、医者になってから、お給料をもらってハーバード大学の研究機関で働いていたわけでございまして、ハーバード大学で学びたいということでございますと
一方、最近では、フッ化物が子供の神経の発達に与える悪影響が懸念され、そのさらなる研究が必要であると結論した、ハーバード大学公衆衛生大学院の機関紙に掲載された論文なども出てきています。やはり私は、教育の場では薬物に頼らない方法で子供の歯と口の健康づくりをすべきと考えます。
この中には、カルソニックカンセイなど県内のグローバル企業をはじめ、世界銀行やハーバード大学附属病院などへ就職した方もいらっしゃいます。国では、この六年間に、新たに官民協働で留学を支援する「トビタテ！留学ＪＡＰＡＮ日本代表プログラム」を創設したほか、文部科学省の海外留学支援制度の予算が約十一倍になりました。
米国補完代替医療推進協会の発表では、アメリカ政府は、既に約二十年前の一九九八年に国立補完代替医療センターを開設していますし、アメリカ医科大学協会の百二十五の大学のうち八十二大学が補完代替医療についての授業があり、その上、ハーバード大学、スタンフォード大学、コロンビア大学などの超一流の大学が補完代替医療研究センターを設立とのことです。
その下の写真は昨年の夏に私が撮ったハーバード大学の写真でございますけれども、門のところに観光バスがとまっております。この観光バスから中国の若い人たちがどんどんおりてきて、中国の高校生でしょうが、ハーバード大学の見学に来ているのです。家族でツアーで来ていて、そのツアーの観光バスがずらっと並んでいるのです。日本の大学に他国から観光バスを連ねて見学に来るかというと、なかなかそういうことはありません。
さらに、熊本の中高生の海外進学を支援するために開講した熊本時習館海外チャレンジ塾では、昨年、初めてハーバード大学やマサチューセッツ工科大学等の海外難関大学への合格者が誕生しました。この快挙は、県内の後輩たちにとって大きな励みとなるものであり、今後、後に続く生徒が出てくることを期待しています。 一方、議員御指摘のとおり、少子化が進展する中、生徒の確保に厳しい状況が続いているのも事実であります。
◆（吉田利幸君） 万博についてなんですが、一言言っておきたいことがありまして、マイケル・ポーターというハーバード大学のビジネススクールの教授が、これからの成長戦略はヘルスケアしかないと言っているんですね。したがって、この万博を機にヘルスケアのモデルを入れた未来都市をつくるぐらいの気力を出していただきたいと思います。
2004年、アメリカのハーバード大学の学生たちが立ち上げたフェイスブック社は、今や１万4,000人を雇用し、１兆7,900億円という途方もない売り上げを記録しているのは余りにも有名な話です。
その社会経済的な要因を明らかにする社会疫学の研究者であるハーバード大学の河内イチロー教授は「経済と健康」について、「アメリカの平均寿命は今や78.8歳。日本の83.4歳より4.6年も短い」。これは2015年のデータからです。「アメリカは経済的に豊かであるはずなのに、ＯＥＣＤ加盟国の中では寿命は平均以下だ。原因は格差の大きさにある。所得や学歴の低い層が平均寿命を引き下げている。
医療統計学の分野が専門であり、ハーバード大学を卒業して、現在神奈川県でクリニカルセンターの長もしている友人から、そのような提案を受けているので、ぜひそのようなところとも連携してもらいたい。
昨年の未病サミットでは、ＷＨＯ－世界保健機関やハーバード大学、ＮＩＨ－米国立衛生研究所など、国内外のさまざまな分野の専門家による活発な議論の結果、未病サミット神奈川宣言が採択され、本県から世界に向けて未病コンセプトを発信しました。
名古屋市出身、青山学院大学卒業、青山学院大学助教授を経て、ハーバード大学研究員となり、一九八三年にボストン郊外で米国初の異文化マネジメント研修会社を設立、二〇〇七年夏に日本に帰国するまで二十五年間で、アメリカの数多くのグローバル企業で人材育成や世界市場戦略策定を担当されてこられました。