滋賀県議会 2021-11-09 令和 ３年決算特別委員会−11月09日-06号
ただそれだけではもちろんなくて、病院というのは今まさにチーム医療ということでありますので、ドクターを含めてほかの職種との総合的な診療の中で、患者に対して本当に質の高い医療を行っていくということが必要だと思っています。
ただそれだけではもちろんなくて、病院というのは今まさにチーム医療ということでありますので、ドクターを含めてほかの職種との総合的な診療の中で、患者に対して本当に質の高い医療を行っていくということが必要だと思っています。
しかも、医師の不足を補うため、医師間で行うグループ診療や、医師、他職種間等で行うタスク・シフティング、業務の移管、タスク・シェアリング、業務の共同化を、これまでのチーム医療を発展させる形で有効活用するタスクシフト、シェアの普及・推進が行われようとしています。 この問題は、医師だけの働き方改革だけでなく、その他の職種の人員確保や研修体制の確立にも留意が必要です。
県でも、地域医療構想に基づき、在宅医療の充実に向けて、医師や看護師、薬剤師等が連携するチーム医療を進めるため、関係機関のコーディネートを行う在宅医療推進センターを通じた情報交換会等の開催や、多職種間での患者・利用者情報を共有するための地域医療連携ネットワークの整備などに取り組んでいるところです。 引き続き、関係団体と密接に連携しながら、在宅医療の充実に向けて取り組んでまいりたいと考えております。
この研修を受講した医師は、地域における医療的ケア児の訪問診療を推進するため、訪問看護師や相談員などとの退院前カンファレンスの実施によるチーム医療の充実を図る取組などを行っているとお聞きしております。
重症の患者さんを入れるＥＣＵという病棟、エマージェンシー・ケア・ユニットという、「プロジェクトＭ」の本部長をしている阪本教授が診療科長を務めるところですけれども、もちろん単診療科では対応できませんので、救急部のドクター、循環器、血液内科、呼吸器内科、感染症のチーム医療で、看護師さんも全部下に、全部じゃないですね、一部の病棟を半ば閉鎖して、休止状態にして、そこの病棟から看護師さんをＥＣＵに下ろしてという
そのような中でこの壁を打ち破り、患者さんの生活を支える、きめ細かなチーム医療を実現したことが、このシステムのこれまでにない先進性になります。
この治療法は、強い副作用が出る場合があるため、どこでもできるというものではありませんが、がんセンターでは、豊富な経験を持つ医師、看護師、薬剤師らのチーム医療体制を確立して、高い実績を上げてまいりました。 また、がんセンターの研究所は、この難治がんの発生と増悪に関わるメカニズムを遺伝子レベルで解明する研究において、国際的にも高い評価を得ており、新薬の開発を目指した研究も精力的に進めております。
また、第３波及び医療非常事態宣言の発出を受けて、新型コロナウイルス感染症入院患者を受け入れていただいた医療機関の医療従事者の身体的、精神的な負担への慰労や感謝の意から応援金を支給したことは理解しますが、支給対象を限定したことに対して、コロナ感染症にチーム医療、「ＯＮＥ ＮＡＧＡＮＯ」の思いで連携、役割分担で頑張っている医療現場に分断を持ち込まないでほしいとの声が届いております。
医療の高度化、複雑化を背景に、医療安全やチーム医療の観点が重要視され、看護職には自律的に判断し行動できる能力が一層求められています。正看護師に更に専門的な知識を身につけた認定看護師の養成が求められている現在、准看護師として働いている人材も全てが正看護師としての資格を得られるようにしていくべきです。現在、福井県、神奈川県、沖縄県では准看護師の養成を停止しています。
団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて、質が高く安全な医療を提供するため、チーム医療推進の必要性が言われております。
それまでの間に、勤務医さんの環境を改善するということで、具体的にいうと、少し説明の中にも入れましたが、チーム医療やＩＣＴ化を進めていきます。あとは、社会保険労務士さんとか、経営や労働環境の専門家を医療現場で雇っていただきまして、医療現場の状況についての改善支援のアドバイスをいただく。あと非常勤医師を雇用して、シフトの工夫をしていただく。
このほか、令和元年東日本台風災害により一部区間が不通となっている上田電鉄別所線の代替輸送への支援、チーム医療の導入やＩＣＴの活用等により勤務医の長時間労働縮減に取り組む医療機関への支援、来年４月実施予定の東京2020オリンピック聖火リレーの警備、広報等に要する経費などを計上しました。
メリットとしては、例えばですが、看護師の人材育成を充実させたり、看護師の採用時においても、例えば看護師目線を大事にする病院という側面を打ち出すことができるということ、あるいはチーム医療の要となる看護職が副院長となれば、部局横断的な課題についても共有を図ったり、改善につなげていけたりするというようなことを伺いました。
薬局につきましては、調剤など医療に不可欠な、あるいは服薬指導などチーム医療に不可欠な役割を担っていただいておりますけれども、薬局でのクラスター発生のおそれは相対的に低い。患者の方に直接の処置や治療を行う医療機関の医療従事者とは性質が異なるとの考え方から、国の制度においては基本的に医療分の対象外とされているところでございます。
認定看護師は、日本看護協会が二十一の看護分野で認定した高度な看護が実践できる看護師であり、国においてもチーム医療や医療の役割分担の推進に向けて、その養成を推進してきています。 新型コロナウイルス感染症では、医療機関において、院内感染が相次いでおり、このような新しい感染症への対応において中心的役割を果たすのが、感染症認定看護師であります。
そういったときに、やっぱり閉院に追い込まれるリスクもかなり高まっておりまして、そういったときに、やっぱり地域、産科はチーム医療に今なってきていますので、まとまった母体として周産期母子医療センター、もしくはお産のできるところの確保、こういったものはもう早目に対応していただくように要望いたします。
◆（田口雄二議員） 現在、医療は、医師をはじめとしてチーム医療で専門分野を分担しながら、患者に当たります。この10年間で10名増員されており、技師としての必要性と、いかに医療機器が増加しているかということだと思います。 ただ、ＥＣＭＯはかなりの熟練の技量を求められるようです。研修等で技術の向上、よろしくお願いいたします。
ＥＣＭＯにつきましては、取扱いに高度な技術が必要となりますし、また、一度稼働しますと、１から２週間につきましては24時間体制で管理をする必要がありまして、医師、看護師、また臨床工学技士のチーム医療が必要となります。
そういったチーム医療の推進体制を進めていきたいと思っています。 また、訪問診療を行う際のインセンティブについてですけれども、診療報酬上の加算なども設けられていまして、御指摘の点を含めて考えていきたいと思っています。 ◆生田邦夫 委員 学会で出張するからと言いますが、それは関係ないのです。そんなのはきれいごとで、答えはいいから聞いておいてください。
◎川崎 健康医療福祉部長 県では、県民の皆様が望む場所で日常の療養から人生の最終段階に至るケアまでを受けられるようにするために、医療、介護等の多職種による入退院時の情報連携や、あるいは、在宅療養者を共同して支援するチーム医療の仕組みづくりを推進してまいりました。