114件の議事録が該当しました。
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該当会議一覧

上野原市議会 2019-03-13 03月13日-02号

これもQRコード登録すると自分の携帯のほうに何かあると入ってくると、私もこれ登録してあります。でも、こういうものも、ご高齢の方はできません。だから、そういうところにこれからどういうふうにしていったらいいのかなと思います。だから、その辺をもうちょっとお聞きしたいんですけれども。

甲府市議会 2019-03-08 平成31年経済建設委員会 本文 開催日: 2019-03-08

やはり先ほどもおっしゃいましたけれども、キャッシュレスという話で、せんだっても甲府商工会議所で、キャッシュレスの中でもいろいろな種類がございますが、カードであったり、FeliCaポートであったり、バーコードだったり、QRコードだったりいろいろな決済方法があって、中小企業者さんも混乱しているところがあるということで、甲府商工会議所では、消費税増税に当たってのキャッシュレス化学習会みたいなものを開催したところです

甲州市議会 2018-09-12 09月12日-03号

しかし、これまで他の店舗には依頼なども行ってきませんでしたが、店舗側の了解が得られれば、パンフレットに限らずスマホなどで利用できる多言語マップシステムもありますので、そのQRコードを印刷したチラシも含め配置をしたいと考えています。 今後、主要幹線道路沿いの主立った店舗に意向を確認しながら、順次対応をしていきたいと思っております。 ○議長夏八木盛男君) 12番、日向 正君。

甲府市議会 2018-03-01 平成30年3月定例会(第4号) 本文

そこで、そのプレートにアプリダウンロード用QRコードを記載することにより、広報誌本市ホームページなどを見ない人、また、学生などのアパート居住者がごみ捨て時に目にすることにより登録の機会を促すことになると思いますが、いかがでしょうか。さらなるダウンロードを促すための取り組みがありましたらお教え願います。  以上です。

甲州市議会 2017-06-09 06月09日-01号

さらに、ページ内容に関連する情報サイトへのアクセスができるよう、「QRコード掲載や、議会だよりをスマートフォンアプリで閲覧できるよう「マチイロ」による配信など、随所に住民に読んでいただく工夫が見られました。特に「マチイロ」による議会広報紙配信は、山梨県内においても実施自治体が少ないことから、本市議会でも取り入れるべきだとの意見もいただき、早速、研究・検討してまいりたいと考えております。 

大月市議会 2017-03-14 03月14日-代表質問・一般質問-02号

また、こういう見守りという中、民間幾つQRコードを使ったものとか、GPSを使ったもの、幾つかのITを活用したものが出ておりますので、その辺もあわせて大月でどういうものがいいのかということで研究をしていきたいというふうに考えております。また、周知に関しまして、やはり広域的なものが有効だというふうに考えておりますので、例えば近隣市町村など連携をした中でというようなことも考えていきたいと思います。 

都留市議会 2017-03-13 03月13日-02号

具体的には、端末からシステムにログインする際に、通常の利用者識別コード(ID)、それからパスワードに加えて、システムへの不正なアクセスを防ぐために、静脈認証システムを採用し、本人確認厳格化をいたしているところであります。 以上です。 ○議長小俣武君) 山本議員。 ◆5番(山本美正君) まず、流出ですね。外に出ることを徹底的に防ぐ、こういうことをやってくださるということですね。 

甲斐市議会 2017-03-06 03月06日-03号

認知症の見守り対策に有効な手段の一つであります笛吹市が実施しています見守りステッカー以外にも、県外自治体ではQRコードつきのステッカーによる見守り事業を実施している事例もございます。 他自治体実施状況等を調査いたしまして、利用料への補助を行わない市民への推奨も含めまして、研究してまいりたいと考えておりますので、ご理解を賜りたいと思います。 以上であります。 ○副議長米山昇君) 長谷部集君。

甲州市議会 2016-06-21 06月21日-02号

これはコンビニなどでも簡単に購入することができまして、購入したギフトカードがなくても、記載されているIDコード等がわかれば簡単にマネーチャージができてしまうというものでございまして、このような特性を利用した詐欺が増加してきております。 例といたしまして、乗っ取ったライン利用して、あたかも友人であるふりをする。いわゆるラインに侵入して相手になりすますということをして、ギフトカードIDを聞き出す。

甲州市議会 2015-03-09 03月09日-03号

また、従来の住民基本台帳ネットワークシステムの違いにつきましては、住民票コード番号居住関係を公証する住民基本台帳をネットワーク化し、全国共通本人確認できるシステムとして構築されたものであり、民間利用が禁止されております。行政機関においても厳格な利用制限がかけられているのに対しまして、マイナンバー制度金融機関など民間利用も視野に検討されております。 以上です。

富士吉田市議会 2015-03-05 03月05日-02号

1点目、10年前住民基本台帳ネットワークシステム、11桁の番号、つまり住基コードがつくられるとき、住民番号をつけるなと激しい議論がなされたとお聞きしましたが、その後住民票コード交付通知書が各世帯に郵送されてきました。その通知書には、住基ネットによる住民行政の大きなメリットがあると何項目かが記されていました。 

山梨市議会 2014-06-18 06月18日-03号

使い方は、市のホームページ上に掲載されたバナーやQRコードなどから心の体温計のサイトへ移動し、本人モード家族モード赤ちゃんママモードなど、利用したいモードを選択し、簡単な設問に答えた後、送信ボタンをクリックすると、猫や水槽の中で泳ぐ金魚などのキャラクターもついた簡単な絵表示で即座にストレス度落ち込み度の結果が表示されるものです。