139件の議事録が該当しました。
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Created with Highcharts 5.0.6該当件数全議会(139件)山形市議会(39件)鶴岡市議会(51件)酒田市議会(21件)村山市議会(4件)天童市議会(17件)庄内町議会(7件)195019551960196519701975198019851990199520002005201020152020202502.557.51012.515

該当会議一覧

酒田市議会 2022-12-13 12月13日-04号

まず最初に、入館者状況についてでございますが、5月1日の新中央図書館オープンから7か月が経過して、11月末日時点での入館者数が34万4,477人と、おかげさまで非常に多くの方々から来館していただいております。特に8月は光の湊のグランドオープンもあって、大きなイベントが重なったために、8月の一月だけで約7万1,000人の方々から来館をしていただいております。

酒田市議会 2021-12-22 12月22日-05号

酒田夢の倶楽の入館者、令和年度81万2,103人、令和年度44万8,494人、令和元年度と比較いたしますと、45%の減少になってございます。令和年度は、11月までで30万7,358人となってございまして、令和元年度の同時期と比べますと54%の減少ということでございます。 販売状況でございます。令和元年度は3億2,400万円の売上げでございます。

酒田市議会 2021-09-17 09月17日-06号

まず、土門拳記念館入館者数でございますが、10年前の平成23年、約3万1,000人でございました。そこから、議員御指摘のとおり減少傾向でございまして、一番少なかったときが平成29年になるんですけれども、約2万6,000人まで落ち込んだ年もございました。 この背景には、先ほど議員の御質問の中にもありましたとおり、旅行形態の変化というのが割と大きいものだと考えております。

酒田市議会 2021-06-24 06月24日-06号

コロナ禍美術館への入館者数のみならず、こうした市民による創作活動の発表の場においても影響を与えています。 先ほどのアンケートに「文化芸術活動に参加した市民の割合」という項目があり、平成29年度現状値は27.7%。それを本市では、令和年度目標値として33%にするということを掲げております。文化芸術活動に参加するということは、市民生活を豊かにすることであることは言うまでもありません。 

天童市議会 2021-02-26 02月26日-01号

この新型コロナの関連で入館者数が少なく、経営が大変だということの説明です。 先日、常任委員会のほうでもその説明を受けました。これは、株式会社スポーツクラブ天童のほうに委託している事業でございます。そのときの説明では、恐らく今年度、8,000万円ぐらいの連結で赤字になるだろうというふうな説明でした。ですので、次年度に関してはこういうふうな方針でやりたいという説明は受けました。

庄内町議会 2020-12-08 12月08日-01号

ウ 入館者数増加傾向にあるものの、年間1万人程度と少ない。また、稼げる観光拠点となるためには周辺施設である北館大堰清川八郎記念館清川河川公園等と相互に連携可能な、収益が望める事業展開が図られていない。   エ 清川歴史公園庄内地方周遊ルートの立ち寄り拠点とするためには、大型バス駐車スペースは不足しており、トイレの数も少ない。   

鶴岡市議会 2020-03-25 03月25日-07号

今後の収支の見込みはどのように考えているのかとの質疑に対し、文化施設のため収支バランスが取れる状況にはなかなかならないが、現在のところ年間約1,400万円の運営経費に対し、入館料300円で年間約5,000人の入館者数を見込んでいる旨の答弁がありました。  質疑を終結して討論に入りましたが討論者なく、討論を終結して採決の結果、全員賛成で原案のとおり可決すべきものと決しました。  

山形市議会 2018-12-10 平成30年総務委員会(12月10日)

        (5)連携中枢都市圏構想について         (6)仙山圏交通網整備検討状況について         (7)創造都市拠点整備事業基本構想(案)について         10 その他         (1)指定管理者施設職員管理について         (2)平成31年度組織改正における東京事務所の位置づけに            ついて         (3)文翔館最上義光歴史館入館者数

鶴岡市議会 2018-12-07 12月07日-03号

廃館の理由といたしましては、両館とも入館者数最盛期の10分の1まで減少してしまったこと、両館とも資料借用料館長報酬を含め、毎年度相当財政負担が生じていたことなどが挙げられます。廃館が決定されて以降の経過についてでございますが、平成23年度から27年度までの5年間人件費などを市が負担した上で資料を整理し、目録を作成したところであります。