天童市議会 2021-03-02 03月02日－02号
なお、来年度から、ごみの分別と減量化を促進するため、スマートフォンで利用できるアプリを導入し、ごみの収集日や各種情報を発信する予定であります。 ごみを減らし環境を守るためには、何よりも、一人ひとりの意識の向上が大切でありますので、市民、事業者、行政が一体となり、その取組を推進していかなければならないと考えております。 ○山崎諭議長 三宅和広議員。
なお、来年度から、ごみの分別と減量化を促進するため、スマートフォンで利用できるアプリを導入し、ごみの収集日や各種情報を発信する予定であります。 ごみを減らし環境を守るためには、何よりも、一人ひとりの意識の向上が大切でありますので、市民、事業者、行政が一体となり、その取組を推進していかなければならないと考えております。 ○山崎諭議長 三宅和広議員。
情報通信技術など、社会の在り方に影響を及ぼす新たな技術の進展とともに、スマートフォンをはじめとするデジタル機器が広く普及したことにより、我々の生活がより便利なものとなっております。このような中、国においては、行政のデジタル化を推進するため、省庁間を縦横断した新たな省庁としてデジタル庁を新設する計画であるなど、ＩＣＴ技術の利活用を推進するための施策を展開しているところであります。
一部、災害出動している個人のスマートフォンですけれども、その撮影した画像を災害本部の担当者のほうに送ったこともございますが、そういうふうにしてやっておりましたけれども、笹原議員のおっしゃるとおり、視覚という部分では、現場の状況が分かる画像、情報について不足していたことは確かですので、今回、災害活動を踏まえまして、災害時の情報伝達を再考して備えていきたいというふうに考えておりますので、御理解よろしくお
一つは郵送、二つ目はパソコンやスマートフォン、三番目は町なかの証明写真機でできるようになっています。平日の市役所の開庁時間内にマイナンバーカードの受け取りが困難な方々のために、臨時窓口をこのたび開設したようです。令和２年２月22日土曜日、令和２年２月23日日曜日９時から12時まで、どのぐらいの方が来庁されたでしょうか。
幅広い世代でスマートフォンやタブレット端末が広く普及しております。スマートフォンの普及率は総務省調べで、国内全体で82.2％と年々増加傾向にあり、インターネット利用率についてもパソコンよりもスマートフォンやタブレットでの利用が大幅に上回っている状況です。
一つがスマートフォンを利用した形ということで、こちらのほうはスマートフォンのＧＰＳ機能を活用して、瞬時にスマートフォンから電波を市役所なりのコンピューターのほうに伝送いただけるということで、即時に対応が、状況が把握できるというものの方式が一つと、もう一つが、山形県のほうなりほかの市町村４自治体のほうでも採用になっておりますが、ちょっとわかりづらいんですが、ロガー方式ということで、こちらのほうはＧＰＳ
また、このチャット形式で、コンピューター上の会話形式のものでということで、また別の事例になりますが、埼玉県では救急相談、急な病気とかけがの際に、家庭での処理方法とか、利用機関への受診の必要性について、スマートフォンなどでリアルタイムでチャット形式でいつでも答えられるというようなシステムをつくっておったり、ごみの出し方についてチャット形式で紹介するような自治体、横浜市なんかはそういったこともやっております
近年、スマートフォンの急激な普及により、インターネットやネットゲームに依存する若者が急増している現状がうかがえます。 モバイル端末の普及率は、全体で84％の方が保有し、スマホの保有率は60.9％、10代では82％、20代では94％と若い世代のほとんどの方が所有しているのが現状にあるのではないかと思われます。
について、また、学校の授業を理解できているか、学校以外での学習時間、休日の学習時間、どの程度の学校まで進学したいかといった勉強についての項目、また、放課後をどこで過ごすか、休日はどこで過ごすことが多いかといった学校外での生活について、「お小遣いをもらっているか」、「学習塾や習い事に通っているか」、「誕生日のお祝いをしてもらっているか」、「地域の行事に参加しているか」などの日常生活の状況、自分の部屋やスマートフォン
市公式ホームページについては、スマートフォン等に対応するとともに利用者が使いやすいホームページを目指し、来年３月のリニューアルを予定しております。 また、今後、本市が保有しているさまざまなデータについて２次利用が可能な形でインターネット上に公開し、民間企業や関係団体の調査研究等への利活用を促してまいりたいと思います。
ＳＮＳについては、スマートフォンの所有者の増加により、多くの方が利用する状況となっており、情報の拡散などによる新たな情報伝達の効果が期待されます。 そのようなことから、本市でも情報発信手段の一つとして、今年度中にフェイスブックの運用を開始する予定でおります。
また、さまざまな決済方法というようなことで、スマートフォンを利用した決済方法などの開発も進んでいるというような状況でございます。こうしたことから、今後利用増が想定されるということもありまして、また、納税者のほうの利便性の向上というような面も含めまして、導入についての検討を現在しているところでございます。
Ｗｉ－Ｆｉとは、パソコンやスマートフォン、タブレット、ゲーム機などのネットワーク接続に対応した機器をワイヤレスで接続する技術のことです。このＷｉ－Ｆｉを使うメリットとしまして、例えば携帯で接続した場合、従来の携帯回線よりも通信速度を速く利用でき、さらに通信料や電池の消費量を節約することができます。
スマートフォンなどで活用できるアプリ、電子親子手帳では、家族で子どもの情報が共有でき、父親の育児参加もできるようになっています。出産後の予防接種、成長の記録を写真やグラフで管理できたり予防接種のスケジュールを個別に通知してくれたり、子育て情報も発信してくれます。
ところが、内閣府の調査によりますと、近年スマートフォン利用者の増加により年々フィルタリング利用率が減少しています。また、無線ＬＡＮの利用で直接インターネットに接続でき、さまざまなアプリも使え、抜け穴が生じております。本市の青少年のＩＣＴの環境整備はどうなっているのかお伺いします。 さらに昨今、ＳＮＳ、ソーシャル・ネットワーキング・サービス、この不適切な投稿による問題や被害が注目を集めております。
子どもたちの周辺では、ゲーム機を始めスマートフォンとか、小型のコンピューター、そういう機械があふれています。友だち同士で持っていなかったり、メールのラインのやりとりがグループ化したり、仲間外れになったり、インターネット社会の進展はこれからの生育環境に大きく影響を及ぼしていると思います。
また、近年スマートフォンなどインターネットによるいじめが増加している状況もあり、その対策も考慮しているのかも含め、お伺いします。 三つ目の項目、第三者委員会の設置について伺います。 遺族側との話し合いで、第三者委員会の設置のめどがついてきたようですが、調査が遅れれば生徒の学業、受験等へ及ぼす影響もあり、早急に設置を進めるべきと考えますが、状況はどうなっているのかお伺いします。
現代の子どもたちは、ＩＴデジタル時代に入ってから生まれてきたことから、ゲーム機はもちろん携帯電話、さらにはスマートフォンまで手にして自在に操り、コミュニケーションの最大の手段としております。つまり、大きな興味を持って理解、利用しているといえます。 学習においても大事なことは興味を持たせること。もっと上手になりたいという意欲を持たせることだと考えます。