村山市議会 2020-08-31 08月31日－01号
また、スマートフォン等支払い対応システム改修業務委託料は、公金の収納手段として令和３年度からスマートフォンのアプリを用いた収納を追加する予定ですが、スマホ収納で軽自動車税を納めた場合に、車検に必要な継続検査表を発行できるようシステムの改修を行うものです。 続いて、22、23ページをお願いします。
また、スマートフォン等支払い対応システム改修業務委託料は、公金の収納手段として令和３年度からスマートフォンのアプリを用いた収納を追加する予定ですが、スマホ収納で軽自動車税を納めた場合に、車検に必要な継続検査表を発行できるようシステムの改修を行うものです。 続いて、22、23ページをお願いします。
子育て世代がよく使うものとしてスマートフォンがありますが、スマートフォンを使って動画を見るという行動を近年の若い人たち、若い人たちだけではなくても、きっと市長も御覧になっていると思うんですが、Ｙｏｕ Ｔｕｂｅというものがあります。動画はテキスト画像に比べて情報量を短い時間でたくさん詰め込むことができ、分かりやすく使うことができます。また紙に比べてスマートフォンさえあればどこでも見ることができる。
パソコンやスマートフォンにふなれな高齢農家にとっては負担となります。機械を使いこなしたり修理できたりする支援体制の構築も不可欠となります。 以上でございます。 ○議長 ２番 矢萩浩次議員。 ◆（矢萩浩次議員） ありがとうございます。
今そんな生活はもうできないわけですから、家具、家事の用品とか自動車とか電話など通信費ということで、スマートフォンなんかも、もう１人１台というふうな時代ですし、光熱水道費なんかもかかりますし、あと保険、あと先ほど高橋議員じゃないですけれども、子どもさんが生まれれば子どもさんのほうに教育費、小さいころから含めて大学まで行けばという、きのうの話ではないですけれども、私立大学の４年生に行けば４年間卒業するのに
除雪車の位置情報をスマートフォンなどで確認可能とし、除雪作業の状況を見える化することで市民の皆様により多くの情報を提供し、きめ細かく効率的な除排雪につなげてまいります。 ２、産業振興。 生産年齢人口の減少にあっても、産業の発展と活性化を促し、地域に雇用と経済価値をもたらすことが極めて重要です。このため、産業の生産性向上と、人材の確保・育成の双方に取り組んでまいります。
まず、携帯電話、それから、スマートフォンも含むものですけれども、これの本市小学生の所持数です。これは、今年度の全国で求められました定期調査という共通した全国の調査があるんですが、その数字でございます。本市児童は1,024名いるわけですが、回答した児童数は988名でした。そのうち所持していると答えた児童が314名、パーセントにしますと31.4％になります。
最近はやっている、スマートフォンのＱＲコードというんだっけかな、あれで１か所からすると名勝が出てくるように、岳とか楯山、東沢公園とか、いろいろわかる観光案内ができればと思っております。 ここら辺の提言に対して、商工観光課長、いかがでしょうか。 ○議長 原田商工観光課長。 ◎商工観光課長 お答え申し上げます。 ２階東側、全面ガラス張りになってございます。
昨年11月から本格運用が開始されまして、自宅のパソコンまたスマートフォンでマイナンバーカードを読み取ることによりまして、所得情報など自分の情報を閲覧したり、またマイナンバーによる情報提供等の記録を表示できるようになりまして、現在は児童手当の申請手続がオンラインで行える子育てワンストップサービスを利用した電子申請を受け付ける環境整備について、県の自治体ＩＣＴ推進協議会を軸に進めているところでございます
最後のスマートフォンを利用した課題解決については、時期尚早ということで、次回に回したいと思います。 以上です。 ○議長 ７番 菊池貞好議員、終わります。 この際、暫時休憩をいたします。 午前１０時４６分 休憩 午前１０時５１分 再開 ○議長 休憩前に引き続き会議を開きます。
一問一答）１ ローズキャンプの成果と今後のブルガリアとの経済交流について１ ローズキャンプの成果と反省点について ２ これを契機にブルガリアの商品の販売や観光ビジネスを今後推進すべきと考えるがどうか市長 教育長 関係課長２ 村山市の文化財と観光資源の掘りおこし、磨きあげについて１ 文化財を観光事業に結びつける施策について ２ 最上川舟下り観光事業について ３ 碁点周辺の交流人口拡大について３ スマートフォン
現代は、インターネット、タブレット、スマートフォンなどが日常となり、よしあしにつけ短時間に広がることも問題の深さに関係していると考えます。学校での防止対策、家庭、地域での防止対策と連携を学校教育課長にお伺いいたします。 登壇での質問を終わります。 ○議長 志布市長。 ◎市長 じゃ、最初に私のほうからお答えをします。
４点目は、社会保障と税の共通番号、マイナンバー制度を活用して、乳幼児健康診断といった母子の健康をパソコンやスマートフォンで手軽に閲覧できるサービスを提供してはどうかという提案です。
子育て世代が遊びにいく場合においてなんですけれども、大体おむつ交換台、それから授乳室というふうにスマートフォンで検索しまして、拠点を決めてから遊びにいくという現実があります。そのあたりの整備状況についてお尋ねしたいと思います。 ○議長 三澤保健課長。
◎商工観光課長 東沢バラ公園の専用アプリ製作等委託料1,000万円でございますが、バラ公園の中でスマートフォン、携帯電話等を利用しましてバラの説明を見たりできるような、そういったアプリを開発して、そして、バラ公園においでいただいた方にバラに興味を持っていただいてというふうな予定をしております。そのための調査、それから、アプリの設計等の委託料になります。
今、ＩＴ、電子化の時代、携帯電話、スマートフォン、パソコンから誰でも気軽に簡単に自分のストレスを摘記できるような取り組みが必要であり、そのツールの一つとして注目を浴びているのが、こころの体温計であります。自分の心の状態、ストレスなどを確認するもので、人間関係や生活の充実度など13項目の質問にゲーム感覚で答えるだけで利用者の心理を判定、結果がすぐ利用者自身にあらわれます。
そして今ではアイフォンやスマートフォンなど、インターネット機能が携帯電話につくようになり、持ち歩くパソコンなみの性能が当たり前になりつつあります。 また、パソコンの通信機能も格段の進歩を遂げ、パソコンのスペックが大きくなるにつれ、メールのやりとりやデータ送信でも大容量の送受信が可能になりました。