滑川市議会 2021-06-14 令和 3年 6月定例会(第2号 6月14日)
小学校の低学年におきましても、カメラ機能を使って植物の成長の様子を記録したり、教科書のQRコードを読み取り視聴できるデジタル教材を活用するなど、指でのタッチ操作で使用できるツール等を主に活用しております。 各学校、各学年の授業におけるタブレット端末の活用事例につきましては、市内教職員間で情報共有しており、他校での実践事例等を参考にしながら、各学校で工夫して活用しているところであります。
小学校の低学年におきましても、カメラ機能を使って植物の成長の様子を記録したり、教科書のQRコードを読み取り視聴できるデジタル教材を活用するなど、指でのタッチ操作で使用できるツール等を主に活用しております。 各学校、各学年の授業におけるタブレット端末の活用事例につきましては、市内教職員間で情報共有しており、他校での実践事例等を参考にしながら、各学校で工夫して活用しているところであります。
○福祉介護課長(石川美香君) 今年度は新型コロナウイルスの影響で、手話講座の開催などが難しかったことから、新たな試みといたしまして、市民がコロナ禍においても気軽に手話を学べるよう、インターネットのYouTube上に「なめりかわ手話動画チャンネル」を開設し、毎月の市の広報や2年に一度作成している手話の啓発用リーフレットにQRコードを取り付け、それぞれで紹介している手話を動画でも学べるようにし、手話の
それから、教室で使うとなれば、基本的にQRコードを使ったり、それから動画、写真などを使うこともあります。これに関しましても、携帯をふだん使用している方が多いと思うんですが、そういったものの関連で操作も容易にできるものだと思っています。
ただ、現在、子どもたちが使っている新しい教科書は、QRコードを読み取って授業を進めることもあると思います。40台のタブレット端末が同時に動くためアクセスが多くなり、通信エラーなどあってはならないと思いますが、現状と対策、このまま今のような形でやれるんですか、お聞きします。お願いします。 ○議長(原 明君) 広田学務課長。
○学務課長(広田積芳君) これまでも指導者用デジタル教科書を活用しており、令和2年度から使用する教科書には、デジタル資料へのリンク先を表示するための教科書にQRコードが掲載されているものもあります。デジタル資料を補助資料として活用していくことが今後一層期待できます。 教員がデジタル教科書を使ってさらに授業を進められるよう、授業事例の蓄積や各種研修会を通じて研究を進めてまいります。
このコミュニティ防災資機材倉庫の資機材の内容は、組み立ての水槽、ヘルメット、発電機、発電機に附属するコード、三脚、投光器や担架など11の機材が収納されていると聞いております。 市のほうでは、このコミュニティ防災資機材の利用は、災害時はもちろんのこと、防災訓練、地域や町内会の行事にも利用して、日ごろから防災活動に関心を持っていただくために設置されると聞いております。
また、三大都市圏からのアクセスの方法や地図情報も掲載したほか、市の概要を紹介したスマートフォン向けのフランス語版ページに直接アクセスできるQRコード、それからフランス語版のフェイスブックのアドレスを掲載するなど、インターネットとの連動を意識して作成したものでございます。
○1番(青山幸生君) 職員のレベルアップももちろんそうでしょうし、資料も収集して全体的に高めていきたいという流れなんですけども、来館者が本のタイトルや著者名、例えばISBNコードを聞いていただければ、今のシステムであれば、もうあっさり検索できるんだと思います。 しかし、こういった類いの本を探しているよだとか、説明が曖昧になればなるほど、今おっしゃっているような職員のリテラシー能力が問われます。
それで、役所間で情報のやりとりをする場合は、マイナンバーではなく役所ごとに異なるコードを使うこととなっております。たとえ1カ所で漏えいがあっても、他の役所では遮断されますので、芋づる式にマイナンバーが漏えいするとか情報が漏えいするといったことはございませんので、ご安心いただきたいというふうに思います。 ○議長(岩城晶巳君) 尾崎照雄君。
今回の東日本大震災後、3月18日には、民間事業者でも利用できるように、システムの設計図であるソースコードを公開しております。 残念ながら、このたびの東日本大震災前までに同システム導入の申請があったのは約220自治体にとどまり、被災した東北地方ではほとんど導入自治体がないということであります。
非自発的失業かどうかの判断につきましては、公共職業安定所が発行いたします雇用保険受給資格者証の離職理由コード―これは9コードが該当するわけですけど、これによることとしておりまして、市において簡便に行うことができるというふうになっております。 以上でございます。 ○議長(中川 勲君) 古沢利之君。
住基カードは、自治体が希望する住民に交付するカードであり、住民票コードを記録した集積回路、いわゆるICが組み込まれ、全国で住民票の写しがとれるほか、カード自体が身分証明書にもなるものであります。将来的には、カードがあれば自宅のパソコンでパスポート申請などの公的手続が可能になると言われております。
住民基本台帳法では、本人確認情報といたしまして氏名、生年月日、性別、住所、住民票のコード及びこれらの変更情報の提供を受けた行政機関は、法律で規制されている事務の処理以外の目的のために本人確認情報の全部または一部を利用してはならないとされておりまして、行政機関相互間での住民票コードの利用や要請は一切禁止されているところであります。