湯梨浜町議会 2020-06-15 令和 2年第 6回定例会（第 2日 6月15日）
学校における防災教育は、学習指導要領で、理科、社会、体育等の教科教育や特別活動の一環として行われたり、総合的な学習の時間等を活用した取組もされています。
学校における防災教育は、学習指導要領で、理科、社会、体育等の教科教育や特別活動の一環として行われたり、総合的な学習の時間等を活用した取組もされています。
ぜひ、慎重に議論をし、中学校用の来年度から使います国語、理科もございます、社会科もございます、音楽も家庭科も技術も体育も、道徳の教科書もございます、英語もございます、それらの教科書について先ほど申しました協議会の中で慎重審議、協議をさせていただきますし、それから教育委員会の中でも議論をして、これが岩美の子どもたちになるんだというようなことの教科書を決めてまいりたいというふうに思っております。
小学校においては、その時点では終了していなかった国語、算数、理科、社会科を中心に学習を進めさせていただき、この４教科については、昨年度の当該学年中にほぼ学習が終了いたしました。中学校では、先ほど申しましたように、期間に約20時間を確保させていただき、国語、数学、理科、外国語──英語でございますが、社会の学習を進め、おくれを取り戻すことに努めさせていただきました。
現状では、例えば理科では防災や減災、自然の恵みや自然と人間の共生について、社会科では資源の利活用や森林の働きなど、教科の狙いに即して学んでいるところであります。また、総合的な学習の中で地域の方々の協力を得まして、川の水質調査ですとか、生き物調べ、あるいはクリーン活動等を行いまして、学んだことを参観日や学習発表会で発表したり、自分たちの課題としてその後の活動につなげたりしておるところであります。
では、どういう場面で学習するかと申しますと、算数科の図形の場面や理科の電流の学習の場面など、または総合的な学習のまとめをする場面などのところで、つくられているそういうプログラムを使って学習の中で体験的に学ぶというような学習のことを指しています。
実際に、じゃあ、どういった内容を学習するのかといったことについてですが、学習指導要領のほうには例示としまして、小学校５年の算数の図形の単元ですとか、６年の理科の物質エネルギーの単元ですとか、あるいは総合的な学習の時間での情報に関する学習を行う単元に示されております。
来年度は浦安小学校で理科の専科、理科だけを教えるということで、理科は特に実験の準備であるとかいろいろと専門的な知識が要るということで、その専門の先生を加配として配置し、理科の教科を担当していただくと。それによって担任は理科の教科の時間があきますので、その間でいろんな校務分掌とか、生徒に対応するような時間をつくってもらうというふうなことを考えております。
例えば家庭科では使用水量や排水汚れへの意識、ごみの減量化の工夫、社会科や理科では環境汚染、地球温暖化、リサイクル等を学習しております。道徳でも、自然環境を大切にすることの意義を考えます。また、総合的な学習の時間に環境問題を学習する学校もございます。 今後、新学習指導要領が実施される中で、特に中学校ではこのＳＤＧｓについての内容も学ぶこととなります。
それで、お尋ねの件は、特別教室、普通教室ではない教室のことでございますが、過去の取り組みにおいては、実は特別教室を優先的にエアコンを配置していったということがありまして、例えば音楽室、理科室、パソコン教室、図書室等は、もう既に設置は終わっております。現段階で未整備になっておりますのが、例えば図工室でありますとか技術室、それから家庭科室、多目的室等というようなところが未整備であります。
新しい新学習指導要領では、算数科であるとか理科であるとか総合的な学習の時間において児童がプログラミングを体験しながら、論理的な思考力を身につけていくということが学習指導要領に位置づけてあります。それ以外の教科でも、プログラミングを学習活動として実施することが可能であります。
この学校では社会科と理科を、教科担任制を導入しておりますけれども、先ほど私が申し上げましたように、５年生の担任の先生と６年生の担任の先生、これは１学年１クラスですので、２人ですよね。
あるいは、放課後等における学校施設の一時的な利用の促進ということで、放課後子ども教室については、学校の図書室や家庭科室、音楽室、理科室といったスペースを学校教育の目的には使用していない放課後等の時間帯においても積極的に活用し、多様な体験プログラムを実施しているケースも見られることから、こうした取り組みを児童や保護者、地域のニーズに応じて一層進めていくことが期待される。
今回導入していただいたタブレットは、普通教室はもちろんでありますが、理科室、家庭科室、音楽室あるいは屋外へも持ち運びができ、リアルタイムで活動状況をチェックし、記録できるというようなメリットもあります。また、ＩＣＴ支援員が各学校を巡回しており、教員への教材利用などの指導も行っております。
次に、学校での防災教育ということでありますが、主に理科や社会科の中の指導内容にございますので、学習指導で必ず取り組むようになっております。担任や担当の学習指導だけでなく、県の専門家派遣事業を利用して、ゲストティーチャーに指導していただくよう要望している学校もございます。 次に、発災時の対処についてということで、最初に行動マニュアルの有効性ということであります。
理科については３年に１度程度の実施とされており、昨年度の調査では平成27年度以来３年ぶりに実施されました。また、本年度の調査は４月に行われたのですが、本年度からＡ問題、Ｂ問題の区分けがなくなり、知識に関する問題と活用に関する問題が混在する形で実施するということで、以前にも増して文章を読み取る力も求められるようであります。また、国語と算数・数学に加え、中学第３年生を対象に初めて英語が行われました。
まず、本年度ですけれども、１年間で各学年の保護者の方が支払っておられる、いただいてる額を平均して比べてみますと、小学校では一番高い、これは全教科ですので、国語、算数、理科、社会、音楽、図工、体育、家庭科全部入れてですけれども、最高が約7,３００円、一番安いところが約5,７００円で、その差が約1,６００円。
このほか、教育用パソコンを用いまして、理科や社会、総合的な学習の時間の調べ学習などで活用しているところでございます。 次に、いじめの告発体制についてのお尋ねでございます。
この方が学習に使うプリントですとか、学年や学級の通信の印刷ですとか、理科の実験の準備など、本来は担任が行う業務をサポートしております。今後も県教育委員会と連携を図りながら、教職員の負担軽減に向けて進めたいと思います。住吉は、かなり効果があったというふうに言っておられます。
学力に関しましては、特に漢字の読み書き等に困難を感じる児童・生徒が多く、それに伴い社会科や理科の専門用語の理解に時間がかかる場合がございます。そういった場合には、授業者が授業を進行する傍らで、支援者が用語の解説をするなどの支援を行っております。 高校への進学については、教育委員会として国籍ごとの状況を把握しているわけではございませんが、各中学校で進学先の把握はしておるところでございます。
例えば環境・福祉の学習におきましては、理科や社会科で学んだ知識を総合的な学習の時間で発展させるなど、教科横断的に扱ったり、地域人材を活用した学習計画を立てたりしております。その中で子供たちは、自分の生活や社会の問題から課題を見出して、グループで協議するなどして自分の考えを深めていきます。