墨田区議会 2020-06-12 06月12日-01号
教員には、1人1台タブレットを貸与し、工夫をして教材作成や、授業における動画の提示などに活用させています。 今年度は、児童・生徒へのタブレット環境の整備もあることから、学校に対しては、教員のICT環境の調査を国等の調査に合わせて行い、効果的な授業支援アプリや、機器の整備の検討につなげていきます。
教員には、1人1台タブレットを貸与し、工夫をして教材作成や、授業における動画の提示などに活用させています。 今年度は、児童・生徒へのタブレット環境の整備もあることから、学校に対しては、教員のICT環境の調査を国等の調査に合わせて行い、効果的な授業支援アプリや、機器の整備の検討につなげていきます。
タブレット型情報端末及び校内通信ネットワークの整備後、学校現場で十分に活用し、学びの充実につなげていくためには、学校における研修などを通じた人材育成や教材作成等の教員支援、学習ソフトウエアの整備、保守運用体制の整備、保護者の方々への周知等の様々な課題を整理していく必要がございます。
リモートの環境が整っていますので、教員のほうは、自宅でも校務パソコンの環境を持って、教材作成等はできます。ただ、1つ学校で伺ったことで、自分のスキルを磨くために、かなりの教員がインターネット、オンラインで講習を受けたということを聞いております。その中にはオンライン会議というものも、自宅のパソコンでつなげてやっていたということも、人企としては伺っております。
実際にICT支援員のサポートを受けた教員のアンケートによると、教員一人一人が気軽にタブレットパソコンを活用した授業を構築することができた、ICT支援員が授業中の機器やネットワークの不具合等について、その都度きめ細かく対応してくれたことにより、教員は本来の業務である子どもたちへの学習指導に専念することができた、授業での対応だけでなく、個々の教員が教材作成をする際にアプリケーションソフトの使用方法や効果的
また、教員が作成した教材を学校を超えて共有することや、教員間で教材を共同作成することなども行われており、効率的な教材作成が進められています。 このほかにも、プログラミング教育での活用や、総合的な学習の時間における調べ物学習の実施、生徒間によるプレゼン資料の共同作成や、プレゼンテーションの発表にもクロームブックが活用されております。
85: ◯内田教育指導課長 まず、スクール・サポート・スタッフの配置の成果でございますが、スクール・サポート・スタッフを配置したことにより、これまで教員が行っていた出欠確認の集計、欠席者の保護者への連絡、教材作成・印刷、授業の補助、宿題・提出物の提出、成績処理等、これらのことにつきまして、スクール・サポート・スタッフの方が教員にかわってやるということで、教員の負担
また、ICT支援員が全校を定期的に巡回して、ICT機器活用の助言や教材作成、授業中の支援等を行う体制を整えました。 令和2年度には、中学校へ、小学校と同程度のICT機器の整備を行ってまいります。
本年度は約二十校が派遣を希望し、授業準備の支援やプログラミングの事例の紹介、授業内容に対する相談、助言及び教材作成の支援などを行っております。支援を受けた学校からは、プログラミング教育に対しての専門的な助言により充実した授業を展開できたことや、授業準備の効率化と負担の軽減を図ることができたなどの報告を受けております。
また、ICT支援員については、授業での児童・生徒に対するタブレットPCの操作支援や教員に対する教材作成、授業補助などの支援を行っているところです。令和2年度からの新学習指導要領の実施に伴い、プログラミング教育などの新たな教育課題に対応するため、新たにICT支援員を2名増員し、支援体制の充実を図る予定です。
外国語活動アドバイザーは、専門的立場から、教員の英語力向上支援、授業支援、カリキュラム・教材作成の支援などを行い、積極的に学級担任と連携し、わかりやすい授業、楽しい授業づくりに取り組んでいます。来年4月からの小学校英語の授業でも、引き続き外国語活動アドバイザーを大いに活用すべきと考えます。 しかし、外国語活動アドバイザーの数は、定員39名に対し、現在26名です。
把握をした上で、事務の効率化ですとか、効果的な事務処理方法等についてのシステムの導入、または授業準備ですとか教材作成の効率的な方法等々の実際のその行い方について検討することにつなげてまいりたいと思っております。
これらの国や都の動向を踏まえ、荒川区におきましても、区立小中学校教員の働く時間や意識等を把握した上で、本年二月に荒川区立小中学校における働き方改革プランを策定し、これまでも教材作成など教員の授業準備をサポートするスクールサポートスタッフのモデル導入や部活動外部指導員の配置など、教員の負担軽減に向けた取り組みを実施してきたところでございます。
また、区としてもこういったボランティア養成講座ですとか、日本語教室の開催のPRですとか、また、日本語教室の場所についても、今、活動室は使えるということですけど、大変グリーンパレスの中は狭いですし、あそこではなかなか教室を開くわけにはいきませんので、そういった例えば区民館だとか学校の空き教室だとか、そういった場所を提供されたり、またその会場の使用料ですとか、教材作成のための費用とかもそういったこともぜひ
教材作成や研究などの調査においても、校内のインターネット通信スピードは、我々が日常で使用する携帯電話よりも遅いときがあり、教職員が作業をする上で非常に効率が悪いということも聞いております。 それ以外にも事務作業の効率化など、学校事務の機能を統合したシステムがこれからの時代は必要になってきます。例えば国際学級で使用する教科書は、国際学級講師の手づくりです。
654 ◯ 教育部長(石田昭男君) 特別支援教室における教員用パソコンの主な用途につきましては、学級担任や専科の教員と同様に、児童・生徒の指導記録の作成や教材作成、保護者への通知文書の作成等でございます。
また、小学校に配置をしております英語授業指導員でありますMEPSが各学校を巡回して参考となる事例を広めたり、授業のアドバイスや教材作成を手伝ったり、よりよい授業になるように努めております。 さらに、教員を対象に授業のヒント、ICT機器やピクチャーカードの活用などを記載しました「NEWSえいごのまちだ」を配付しております。
主に職員室内でプリント等の印刷、教材作成の補助、小テストの採点など、こまごまとした雑務をやっていただいております。 それから、紀委員の、広く周知をということでございますが、教員と校長にはもう周知しているところなので、保護者とか地域でしょうか、このような制度でやっているということで、教員の働き方改革推進にもつながると思います。機会を捉えて広く周知していきたいと考えております。
現在、AI等の先端技術を活用した教材は算数の1教科で使用していますが、他の教科については、教材作成事業者などが実用に向けた開発を行っているところと聞いています。
最後に、支援員の内容でございますが、支援員の活動内容といたしましては、授業サポート、授業の準備、片づけ、それから、機器のトラブル対応、環境整備、操作説明、教材作成など幅広く対応させていただいております。また、支援員は巡回で各学校に配置することになりますが、今年度は10月以降半年分ということで、1校当たり30日以上の訪問サポートを委託内容とさせていただいております。
今後、教員の負担軽減の観点から、教員が自宅から自分の端末を使って、学校のネットワークにアクセスし、教材作成等ができるリモートワークの実施について、必要な環境整備を検討してまいります。 また、平成31年度に、赤坂中学校では、数学科においてデジタルドリル教材を導入し、AIが生徒一人ひとりの到達度に応じた問題を提示し、学習を始めます。