三島市議会 1999-09-16 09月16日－04号
議員さん御指摘の日本大学グラウンドは、約６万 3,000平米ございます。ちなみに長伏運動公園の約３倍の広さがございます。その中に野球場、ラグビー場等が現在整備されていると。現在、そこで使われているものは、野球部、ラグビー部が、そのほかに自動車部というのが日大さんにございまして、そこが使用しているという話を聞いてございます。
議員さん御指摘の日本大学グラウンドは、約６万 3,000平米ございます。ちなみに長伏運動公園の約３倍の広さがございます。その中に野球場、ラグビー場等が現在整備されていると。現在、そこで使われているものは、野球部、ラグビー部が、そのほかに自動車部というのが日大さんにございまして、そこが使用しているという話を聞いてございます。
まずＰＦＩについてでありますけれども、先般、東レ研修所において円居日本大学国際関係学部教授の講演会が開催されたと伺っております。この講演会に勉強のため職員を参加させたわけでございますが、その参加した職員の話では、現在の日本の経済状況は、イギリスのサッチャー政権以前の状況のように非常に悪く、財政の健全化が必要だということであります。
富士市では平成６年、地域振興整備公団と共同の実施により前述した構想の具現化に向け拠点地区の構想を策定し、さらに平成７年、８年には新富士駅周辺地区整備促進調査を実施し、さらに世論調査により新富士駅周辺地区の整備構想の提案や意見から、東京大学名誉教授でもある日本大学理工学部教授新谷洋二氏を座長とする整備懇話会を発足させ、去る２月15日、その成果について富士市長に提案書を出しています。
内容といたしましては、テキストの作成、これは大学研究室、日本大学、大阪大学等を含めまして５～６校の大学をお願いして作成しようと考えているところでございますが、これに対する費用といたしまして200万、そしてテキストの印刷製本費として100万、そして健康教育等、これは講師との関係でございますが、100万ということで、合わせまして400万でございます。 以上です。 ○議長（佐野堯春議員） 12番。
という東京都世田谷区梅丘１－49－９ 正本堂保存を推進する建築家の集い 代表 日本大学教授・工学博士 宮崎隆昌氏から提出された陳情であります。
平成６年には文化財保護審議委員会の中に、向山古墳群専門委員会を設けまして、考古学専門の日本大学三島高校の山内昭二校長先生を中心といたしました６人の委員の皆様に、学術的な調査研究と遺跡保存の方法等の検討をお願いをいたしました。 平成７年度には、その古墳群の価値を周知するための表示板として古墳番号の表示11本と、古墳の基数や特色等の案内説明を３基設置をいたしました。
さらに日本大学大学院講師で文学博士の藤岡武雄先生は、斉藤茂吉研究では日本で第一人者との評価がございまして、歌集「うろこ雲」「千枚原」「富士百景」など著作も多く、現在は日本歌人クラブ会長として御活躍なさっておられます。
男女問わず働いている方々にとりまして、やはりさらに一段階ランクの高い講座、教育というものを受けたいと、そういう機会を与えてほしい、機会を求めたいという考え方というのは、これはもう脈々としてあるわけですので、今教育委員会の方、あるいは市当局の方でやっていただいているさまざまな講座の中に、日本大学、三島に日大がありますけれども、そういった、これは具体的な１つの例なのですけれども、そういったところから講師
私は三島駅東海道線を利用されて通学している日本大学附属三島高校の生徒の朝夕の通学状況を見ておりまして、毎年駅から学校までの間における随所に安全対策が施されてきており、抜本的対策の困難さを理解する中で、市行政の努力は努力として評価してまいりました。 そこで南高校が二日町から大場に移転した場合は、先ほども申し上げましたデータからして、約 300人、40％は大場駅を利用する生徒であると推測いたします。
特に動脈硬化の原因として1991年３月、大国真彦日本大学医学部教授は、１、食生活の洋風化、２、運動不足、３、食べ過ぎ、４、過保護、５、体質などと挙げています。肥満の原因は、加えてストレスと、小児科医の発言は、子供を取り巻く状況は深刻であると指摘しています。
日本大学の北野教授の話では、税率７％で年収700万円以下の勤労者はみんな増税になるということです。そして、減税といっても政府の方針は高額所得者中心の減税ですから、まとまった減税は年収2,000万円を超える人、勤労者の85％は今より税負担が重くなると言っておられます。消費税率を７％に引き上げると、国民から９兆5,000億円の徴税となります。今の３％でも、大蔵省の資料をもとに「赤旗」が試算をしました。
厚生省が62年、日本大学理工学科中村教授らに委託をして、薬の処方箋実態調査を行ったわけであります。東京都内の２地区の薬局86店と、大手病院の処方箋を引き受けている２薬局における処方箋６万9,044枚のうち、投薬を禁止されている薬、併用してはいけない薬が処方されていた例が、約200件に１件の割合であったと報道されております。