袋井市議会 2022-02-01 令和４年２月定例会（第３号） 本文
リチウムイオン電池をはじめとする小型充電式電池は、携帯電話、パソコン、携帯音楽プレーヤー、デジタルカメラ、ビデオカメラ、ファクス、電動アシスト自転車、ハンディークリーナーと呼ばれるコードレス掃除機、電動歯ブラシなど、私たちの身の回りの多くの電子機器に使用されています。
リチウムイオン電池をはじめとする小型充電式電池は、携帯電話、パソコン、携帯音楽プレーヤー、デジタルカメラ、ビデオカメラ、ファクス、電動アシスト自転車、ハンディークリーナーと呼ばれるコードレス掃除機、電動歯ブラシなど、私たちの身の回りの多くの電子機器に使用されています。
ただ、指定されたテキスト以外の参考書であったり、文房具、プリンターやデジタルカメラ、直接オンライン学習に関係のない機器は対象外としたいと思っております。 続いて、出産後の学び直しや定年後のセカンドキャリアは認める考えがあるかということでございますが、育児休業や産前産後休暇時における申請は対象になりますけれども、定年後など退職者については、現時点では、対象外と考えております。
これに対し同委員から、回収する小型家電の質の向上に向けた課題は何かとただしたところ、当局から、本市が回収している小型家電の中でレアメタルの含有量が多く、有償で売り払えるものは、携帯電話、デジタルカメラ、パソコンの３品目で、これらの回収量を増やすことが質の向上にはつながるものの、当該３品目以外の回収が70％以上で、その大部分をプラスチックなどが占めており、質を高めていくことは困難と考える。
また、黒板の文字をノートに書き写すことが困難な児童生徒に対してはデジタルカメラやタブレット等を活用し、撮影するといった支援も行っております。 このようなＩＣＴ機器の活用を含めた支援については、本人、保護者の要望や願いを基に主治医をはじめとして専門家からの意見や助言を参考にし、本人の成長にとってより効果的な方法を協議し、合意形成を図り取り組んでおります。
こちらの詳細につきましては、市で雇用しております補助教諭の社会保険料と賃金、研修会等出席のための旅費、ことばの教室の備品であるデジタルカメラ、テーブル、プリンターの購入費に係る費用を案分して請求させていただいたものでございます。 以上です。 （「ありがとうございました。」と黒澤佳壽子君） ○分科会長（小林恵美子君） ほかに質疑ありませんか。
それ以外の小型家電、例えばパソコンや電話機、デジタルカメラ、プリンターなどにつきましては、引き取りをする認定事業所は決まっているものの、そのリサイクル処理などに要する費用負担などについては、まだ不明な点があるため、当面は携帯電話とスマートフォンのみを扱います。なお、回収する期間につきましては、平成31年３月ごろまでを予定しております。 答弁は以上です。
携帯電話やパソコン、デジタルカメラ等の小型家電に含まれる貴金属やレアメタル、稀少金属ですね、の再利用を促すために、2013年に小型家電リサイクル法が施行されました。家電リサイクル法４品目、これはエアコン、テレビ、冷蔵・冷凍庫、洗濯機を除いた100品目以上が対象で、これは各自治体が自由に選ぶことができるとあります。
現在、これにかわって、車両に搭載されたデジタルカメラ、電磁波レーダー、３Ｄレーザースキャナー等を用いて、舗装やトンネル、橋梁などの状態の変化を観測し、データベース化するＩＣＴ技術の開発が進められております。これらが実用化されることで、維持管理の効率化、省力化が図られ、管理コストの縮減にもつながるものと考えております。
139 ◯瀧浪教育センター所長 まず、活用するＩＣＴの機器ですけれども、現在、各学校に配備されているｉＰａｄ、パソコン、タブレット端末、電子黒板、大型テレビ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、実物投影機、デジタル教科書、デジタル教材を言います。
賃貸借契約をしている小・中学校における情報機器については、民法の規定により、借主は契約に定めた時期に借用物の返還をしなければならないとありますが、平成28年１月に賃貸借契約が満了となり、返還すべきであった液晶プロジェクターやデジタルカメラなどの一部が、不適切な管理により所在不明となっています。賃貸借契約に基づき適正な物品管理をしてください。
具体的には何かといいますと、糖尿病専門医の育成に携わる指導医の支援のためにノートパソコンやデジタルカメラを購入するということで、資本的支出のところの機械器具のところにあります金額を使いまして、ノートパソコン、デジタルカメラを購入しようとするものです。 ○委員長（八木伸雄） 青山委員。 ◆委員（青山真虎） 予想のお答えとちょっと違ったのであれだったのですが、その他のほうがいいですか、今のお話は。
管理費という、この内容でありますが、使われました旅費、謝金、通信運搬費、あるいはパソコンであるとか、デジタルカメラであるとか、車代だとか、そういったもののリース代と、あと消耗品、あと事務の関係諸費であります。 次に、事業費として2,468万7,418円。この内容につきましてはセミナー等で行われます講師の謝金、あるいは講師の旅費、会場使用料、そういったものであります。そういった内容であります。
法律上、その対象としている品目がございまして、考え方としましては、１点目、消費者が通常家庭で使用する電気機械器具であって、２点目としまして、効率的な収集運搬が可能であり、３点目として、ここが重要かと思いますが、経済性の面における制約が著しくないものということで、携帯電話だとかデジタルカメラなどを初めとします、28の分類で、100品目以上のものが政令で定められております。
災害対策本部や現場の情報等を収集し、他機関等と共有する観点から、地域の実情に応じてデジタルカメラ、ビデオカメラ、タブレット端末やスマートフォンを想定した双方向通信のための機器が新たに追加されました。 救助活動資機材につきましては、ＡＥＤ、油圧切断機、エンジンカッターが明確に位置づけられました。
現在、各学校では、教科や総合的な学習の時間の中で、インターネットを利用しての調べ学習のほか、行事や体験のまとめとしてパソコンを使っての新聞等の作成、あるいは電子黒板や実物投影機、デジタルカメラ等を活用し、拡大して表示し、操作しながらの学習を進めるなど、授業内容は多岐にわたっております。
これに続き新たに始まった「小型家電リサイクル法」は、携帯電話やデジタルカメラ、ゲーム機、時計、炊飯器や電子レンジ、ドライヤー、扇風機など、これまでの法律で対象となっていなかったほぼすべての家電を対象としてリサイクルを進めていくためのものです。 家電リサイクル法では、対象品目を製造したメーカーにリサイクルを義務づけており、消費者が使用済みになった対象品目を引き渡す方法は全国どこでも同じです。
また、教室では、各教員がノートパソコン、電子黒板、大型テレビ、デジタルカメラ、教材提示装置等を利用して動画や写真などの映像を大きくして提示し、子供たちの興味や関心を高め、クラス全体で考えを深めたり、子供が自分の考えや作品を画面に映し出し説明する活動を通して表現力を育成したりするなど、楽しくてよりわかりやすい授業づくりに生かしております。
曇った富士山見たって何もありませんので、そこはいいかと思いますが、またデジタルカメラや何かで、もう本当に決定的瞬間、要は変わった雲がこの富士山にかかっているような市民公募、そういったことも考えていただけたらうれしいと思いますが、どうでしょうか。 ○議長（望月光雄議員） 情報発信課長。
文書広報事務事業22万円、取材用のデジタルカメラの画素数が少なく、共同編集や暗い場所での露出補正に支障があるため、カメラとストロボを購入するものでございます。 財産管理事業19万4,000円、需用費は土地台帳ケースの購入、備品につきましては、事務用椅子等を購入するものでございます。
現在、費用に対して効果が大きいという点では、コードレス電話、それからデジタルカメラ、ステレオ等の電化製品、それからパソコン、電子辞書、ゲーム機、携帯電話といった７品目程度がいいのではないかということで検討しているという状況でございますが、今後さらに経費と収入、この辺も詰めていきたいと考えております。