益田市議会 2021-03-05 03月05日－03号
調べたところ、島根県においては、昭和57年第37回国民体育大会、その当時くにびき国体と言っておりました。及び第18回全国身体障害者スポーツ大会、ふれあい大会から数えて48年ぶりに第84回国民スポーツ大会及び第29回全国障害者スポーツ大会が開催されると、そういう予定であると調査の中、知り得ることができました。
調べたところ、島根県においては、昭和57年第37回国民体育大会、その当時くにびき国体と言っておりました。及び第18回全国身体障害者スポーツ大会、ふれあい大会から数えて48年ぶりに第84回国民スポーツ大会及び第29回全国障害者スポーツ大会が開催されると、そういう予定であると調査の中、知り得ることができました。
それから、国民体育大会の関係は、私、ちょうど古い話ですが、昭和57年国体の年に浜田市に採用になりました。私は、別に国体の選手ではありませんけれども、裏方で手伝わせていただきました。他の自治体では、国体の関係の選手を採用されたり、県なんかでも、やっておられるということも承知しております。今後、新たな島根県では国体誘致に向けて、市としても積極的に取り組まなければいけない。
先般、今年の鹿児島国体が延期になったと報告されました。関係しております島根県水泳連盟より島根県体育協会に関わらせていただき、平成30年に開催要望を求めた一人として、２巡目の島根国体はどうなるのか気になるところであります。 今年はオリンピックイヤーと、にぎやかに新年を迎えましたが、東京2020オリンピック・パラリンピックはそのまま来年に繰り越されました。
体育施設と島根国体についてです。 体育施設の計画的な更新とあり方、これはどうしても総論賛成、各論反対ともなりかねない重要かつ難しい問題であります。雲南市全体のまちづくりの観点に立つ体育施設整備と旧町村で受け継がれるスポーツ、文化とは必ずしも一致しないからであります。現在の旧町村の施設はまさにその文化の上に成り立ち、前回の昭和５７年開催のくにびき国体のときに整備されたものがほとんどです。
ほかにも剣道や自転車、相撲、ホッケー、スキー競技での国体出場など、奥出雲町関係者の活躍は目覚ましく、今後も各種スポーツの振興に取り組んでまいります。 また、５月１７日には本町で聖火リレーが実施されます。三成公園陸上競技場をスタートし、カルチャープラザ仁多をゴールとするルートで実施される予定ですので、町民の皆様の御声援をお願いします。
その中には、ＪＲや一畑電車の出雲空港や松江駅への乗り入れ、国体に向けたスポーツ施設の改修と、取り組まなくてはならない事業が山積みです。 そのようなことから、平成23年には都市計画の線引き廃止の陳情を会派としても採択し、都市計画税の廃止とともに固定資産税の改定など税の見直しを提案してきました。
また、今回、多くの議員から一般質問があったように、災害時の対応を考えた場合の避難所としての体育館のあり方、加えてこれから公共施設のあり方は、２巡目の国体をにらんだ複合化施設とする必要があるなど、将来を見通しながら早急な対応が必要であることを求め、私の質問は終わります。 ○議長（山﨑 正幸君） 何か追加の答弁ありますか。 梅木教育部長。
あるいは各スポーツ団体の活性化、それから２巡目国体に向けてのその取り組み、こういったことが今後課題に上がってくるのではないかというふうに考えておるところでございます。 ○副議長（周藤 正志君） 細田實君。
また、町内ホッケーチームにおいても８月に開催された全日本中学生ホッケー選手権大会で横田中学校女子チームが第３位、１１月に開催された全日本学生都道府県対抗１１人制選手権大会で男子チームが準優勝、国体で少年男子チームが第３位、アンダー１８日本代表として５名の選手が輩出されるなどオリンピックに向けての活躍もすばらしく、オリンピックが来年に迫る中、今後も交流や事前キャンプなどを通じ町民の皆様とともにオリンピック
もう時間がないようでございますので、この国体の問題につきましては頭出しはいたしませんが、現在の運動公園、運動公園の現在の敷地面積はどのくらいあるかよくわかりませんけれど、現在使っているところ以外、残った面積はどのくらいあるか、わかりましたら御報告いただきたいと思います。 ○議長（森脇幸好） 須山歴史まちづくり部長。
また、今の時代だからこそ、そして今後の島根国体や夢あるスポーツでのまちづくりを考えると、スポーツ・文化振興財団という組織は、まさしくその人材育成の受け皿として、組織の魅力化も含めた長期的な目線で活用していくことが必要だと思います。今後のスポーツ・文化振興財団のあり方や地域を元気づけるスポーツ人材育成についてお伺いをいたします。 次に、松江市職員の人材育成について伺います。
そこで、本町とオリンピックとの大きなかかわりとなれば当然のごとくホッケー競技で、ホッケー競技は昭和５７年開催の島根国体ホッケー競技の会場を当時の横田、仁多両町が引き受けたのを機に町挙げてホッケー競技に取り組み、以来ホッケーの町として全国に名実ともに知れ渡ることになり、全国レベルの小中高校等の各種大会では常に優秀な成績をおさめています。
国体で９億、植樹祭等の積立金も相当額です。財源確保が困難になれば、正規職員を非正規職員にすることを心配します。事業として準義務的経費とすべきと考えます。住民の安全安心を守るために、任期の定めのない常勤職員を中心とした公務運営の原則を堅持すること、そして、本格的、恒常的業務を担う非正規職員を正規化すること、非正規職員の雇用安定、待遇改善こそ重要であることを強調し、次の質問に移ります。
そして、令和元年になり、新幹線の誘致、殿町再開発、市役所の建てかえ、松江城の周辺の活性化、駅前の再開発、大橋川に伴うまちづくり、国体誘致に絡むスポーツ関連施設のあり方、県立プール、ホテル宍道湖の跡地利活用、中心市街地の活性化等々、さまざまなまちづくりの課題を抱えております。
国体の正式種目であり、オリンピックの実施競技として復帰した純然たる大衆スポーツである。ゴルフ場全体の入場者は減少しているにもかかわらず非課税入場者だけが増加を続けているということは、利用税の存在がゴルフというスポーツへの参加を阻害しているためだとの主張であります。 そこで、市長に伺います。時代や課税の趣旨にそぐわないゴルフ場利用税の廃止、存続についていかがお考えか、所見をお聞かせください。
また、昨日ちょっと気がついたんですけれども、10年後に再びあるということなんですけれども、国体もまた10年後にあるということのようでございまして、５月のホーランエンヤ、それから夏と秋の国体ということで、大変また島根に注目が集まる年になるということも期待できますので、ぜひしっかりした対応をしていただきたいと思います。 以上で終わります。 ○議長（森脇幸好） ４番太田哲議員。
あとお金を払えば完了するんですが、スポーツ、これから国体に向けてもいろいろな動きがあると思いますし、昨日の代表質問でも柳原議員からもお話がありました。それに関連して質問をしていきます。 昨年度、スポーツ課の所管が教育委員会から政策部にかわりました。
次に、国体についてお伺いいたします。 島根県での2029年の国体開催が決まりました。この件に関しては、この議場でも大きく議論されてきましたが、スポーツの力によるまちづくりの重要性については、もはや言うまでもありません。
私は、昨年１２月議会において、島根国体の招致についての一般質問をいたしました。その際、スポーツ大会を交流人口の拡大での経済効果の視点からも見るべきではないかとお話ししましたので、その続きとなるスポーツによる交流人口拡大策の一つ、スポーツツーリズムについて質問したいと思います。 スポーツ関連産業は、今後成長する可能性が大きいと世界的に認識されております。
そこで、少し前にさかのぼりますが、37年前の島根国体、いわゆるくにびき国体でありますが、この検証、総括が必要と考えます。昭和57年島根国体開催における江津市の取り組みについてであります。本市では成年軟式野球、少年ハンドボール、少年水球の３競技を開催しており、競技力の向上、施設整備、指導者の育成、県外選手へのもてなしと、市民も一体となって対応して、大きな成果を上げてきております。