大田市議会 2019-03-08 平成31年第 2回定例会（第3日 3月 8日）
さらには、大田市のホームページに掲載しておりますので、パソコンやスマートフォンからごらんになることも可能となっております。 情報提供につきましては、重要なことでございますので、今後、必要な方がより手にしやすくなるよう、まちづくりセンターなどの身近な場所への配置も検討していきたいと考えております。
さらには、大田市のホームページに掲載しておりますので、パソコンやスマートフォンからごらんになることも可能となっております。 情報提供につきましては、重要なことでございますので、今後、必要な方がより手にしやすくなるよう、まちづくりセンターなどの身近な場所への配置も検討していきたいと考えております。
捕獲おりを監視カメラで撮影し、その画像をスマートフォン、タブレットで複数の関係者で観察し、おりの中に日本猿が入っていれば携帯端末を操作することで遠隔操作でおりが閉まるものです。現在市内１カ所で試験運用し、平成３０年度２月末現在で２１頭を捕獲しており、ＩＣＴを活用した日本猿用のおりの増設を考えております。
そこで、最近テレビＣＭでも見たり聞いたりすることが多くなりましたクレジットカードやスマートフォンでの決済、いわゆるキャッシュレス決済でございます。消費や観光の誘客を進めると同時に、このキャッシュレス社会に対応していかなければなりません。
情報化の進展に伴いまして、インターネットやスマートフォンの普及が急速に進んでいる中、利便性は高まっているというふうに感じておりますが、その一方で、匿名性を悪用して掲示板に他人を誹謗中傷する記事や身元調査につながる記事が掲載されるなど、人権侵害に当たる事例も発生いたしているところでございます。
次に多かったものが、インターネットやスマートフォンの普及に伴うネット利用によるものでございました。これが２１３件、全体の約２０％でございました。 議員からもネット普及についてのご紹介がありましたけれども、普及率が高まるにつれまして徐々に相談件数も増えているという現状でございます。
政府は、この訪日外国人旅行者をさらに増加させるには、受け入れの環境整備が課題の一つだと認識し、国内において多言語対応の看板、観光パンフレット、ホームページなどをふやす取り組みなどを推進していますが、観光、宿泊、飲食や買い物の際に必要な支払い方法の改善、つまり、クレジットカードや電子マネー、ＱＲコードを使ったスマートフォンでの決済などを含めたキャッシュレス化も同時に推進するべきであると考えています。
近ごろは高齢者の方もスマートフォンをお持ちですので、コンビニを利用したり、ＡＴＭを利用したりと、新手の詐欺行為が横行をしております。そうした被害に遭わないためにも、この成年後見制度の利用促進が必要です。
また、市民への周知として、子育てガイドブック２，０００冊を、官民協力により発行、スマートフォン用無料アプリにより周知、情報提供などが上げられています。
そのモニター画面は、地方テレビ局の放送はもちろん気象情報、河川水位情報、監視カメラ映像、さらに現場に入った市の職員さんのスマートフォンから送られてきたリアルタイムの映像と音声が表示されるメディアレイというシステム、またドローンを使った防災航空隊を設置されていました。これも先ほどの複合災害に対応するための体制構築とのことでございました。
例えば群馬県前橋市では、妊娠中、子育て中のお母さんと家族向けに未来型健康支援、子育て支援サービスとして、母子手帳に記載されている情報や子育てに関する情報を電子化、ウエブ化することで法定健診結果のデータや予防接種の履歴及び予防接種のスケジュール管理等がいつどこでもスマートフォンやパソコンで情報が得られるようにしておられます。
子育て支援情報発信事業で、スマートフォン等に対応した子育て支援アプリケーションを活用した情報提供について、いつから利用できるのか、マイナポータルとの連携はに対し、できるだけ早く導入したい、マイナポータルにも広げたいでした。 次に、放課後児童健全育成施設整備事業、これは久利町に久屋新クラブ、定員２０人で新設、１，０００万円の事業費です。
○健康福祉部長（大谷 積） 子育て応援アプリにつきましては、スマートフォンなどから閲覧できるアプリケーションを利用いたしまして、子育て情報の提供を行うことで、必要な情報を見たいときに閲覧ができる環境を提供するものでございます。子育て支援施設や行政サービスの紹介など、主に子育て関連のお知らせを予定をしております。
文部科学省では、スマートフォンなどの普及の影響も考えられるとしておられます。私も医学知識など全くない素人ながら、最近の子供や若者たちの姿を見ておりますと、大変なことにならねばいいがなあと心配をしております。泊まりに帰ってきましたうちの子供や孫たちも、このおじじやおばばとの話は全く上のそらで、四角な箱を指ではじいたり、つつき回したりで夢中になっております。
また、これらの子育て支援制度を周知するため、スマートフォン対応アプリケーションを活用し、子育て世代に対してきめ細やかな子育て関連情報の提供を行ってまいります。 次に、市民の健康増進についてであります。 がんの予防、早期発見に向け、満４０歳を対象にした大腸、乳がん検診無料クーポン券の送付などにより受診率の向上に取り組んでまいります。
このような特性によりまして、スマートフォン等を通じて短時間に多くの人に情報が伝わっていくことで大きな影響力を発揮できるというふうに思っておりまして、特に、災害時の情報発信などの際には有効な手段となるというふうに考えております。
また、最後に、日本の古い観光地である大社の懸案でありますクレジットカードやスマートフォンからの銀行引き落としなどキャッシュレス化は進んでいるのか、進捗状況を伺います。端末の補助は現在でも行われていますが、手数料が高額なのが最も障害となっていると思われますが、いかがでしょうか。 次に、住みやすさＮｏ．１プロジェクトについて、伺います。 まず、安全・安心についてです。
バス交通については、路線維持やニーズにあったダイヤ、路線編成などに努めるとともに、スマートフォンなどで運行状況が確認できるバスロケーションシステムの導入、交通ＩＣカード導入の検討を行います。 一畑電車については、設備の改良、維持に対し補助を行い、安全性確保と利便性向上を図ります。
特にごみに関しましては、英語、ポルトガル語など、４か国語のガイドブックの配付や、スマートフォンで使えるアプリを提供いたしまして、正しい分別方法の周知も図っているところです。 一方、教育関係につきましては、小・中学校では対象児童生徒がそれぞれが属するクラスにおいて日本語で学習できるようになることを目標として、一人ひとりの能力に応じて個別の指導計画を作成し、日本語指導を行っております。
参加しているのは、１００名の市民、スマートフォンを持っている人で、事業参加を希望した市民です。ＰＨＲシステムでは、医療機関における検査結果、お薬手帳情報、特定健診結果をアプリ利用者が一括管理できるシステムを提供する。自分の体重、血圧、血糖なども入力でき、自己管理に活用できる。医師は、検査結果やお薬情報を閲覧しながら診療することができる。
このサービスにつきましては、議員さんが御紹介いただきました専用タブレットを使ったサービスと同様な対応ができるものでございまして、パソコン、タブレット、スマートフォンなどの情報端末があればどこからでも無料でサービスを受けられるということで、大田市においても利用することが可能というふうになっているものでございます。