横浜市議会 2014-12-03 12月03日-16号
次に、横浜トリエンナーレについて伺います。 我が国を代表する現代アートの国際展ヨコハマトリエンナーレ2014が8月1日から89日間開催され、去る11月3日に閉幕しました。横浜市が進める創造都市政策のリーディングプロジェクトであるこの横浜トリエンナーレに主会場であった横浜美術館と新港ピアに20万人を超える来場者があったということです。
次に、横浜トリエンナーレについて伺います。 我が国を代表する現代アートの国際展ヨコハマトリエンナーレ2014が8月1日から89日間開催され、去る11月3日に閉幕しました。横浜市が進める創造都市政策のリーディングプロジェクトであるこの横浜トリエンナーレに主会場であった横浜美術館と新港ピアに20万人を超える来場者があったということです。
次に、文化観光局関係につきましては、横浜トリエンナーレ事業、東アジア文化都市事業、グローバルMICE戦略都市、横浜のプロモーション等について。 次に、水道局関係につきましては、老朽管更新と耐震化、災害対応力の強化、財政基盤の確立、事務所の統合等について。 次に、資源循環局関係につきましては、喫煙禁止地区、食品ロスの削減、エネルギー創出の取り組み、職員の健康管理等について。
瀬戸内国際芸術祭あるいは横浜トリエンナーレ,これも5回目ですか,3年に1回ですから,もう15年,先輩ですね。そこらに行くとかなり知名度がありまして,修学旅行もかなりあるようですし,国の予算も補助もかなり入っているようです。
ことしで5回目となる横浜トリエンナーレは、日本を代表する現代アートの国際展として、2001年に第1回目が開催されて十数年がたとうとしています。まずは、これまでを振り返っての開催意義と実績について伺います。 回ごとに時代を反映したコンセプトやタイトルを設定して、世界最新の現代アートの動向を横浜市が示し続けてきました。今回は8月1日からの開幕となります。その特徴についてお伺いをいたします。
次に、文化観光局関係につきましては、観光MICE施策、東アジア文化都市、横浜トリエンナーレ、芸術文化教育プログラム等について。 次に、水道局関係につきましては、水道局の国際貢献、水道施設の耐震化と再整備、災害対策の強化、横浜ウォーター株式会社等について。 次に、市民局関係につきましては、スポーツ振興の取り組み、女性の活動支援、区の機能強化、横浜文化体育館の再整備等について。
◎小田垣 国際芸術祭担当部長 他都市の芸術祭などの中で目標とする芸術祭についてですが、都市型の芸術祭としてあいちトリエンナーレ、横浜トリエンナーレを参考としておりますけれども、事業規模については双方とも私ども札幌市を大きく上回るので、あくまでも参考としているところでございます。
文化芸術によるにぎわいづくりの評価ですが、平成23年度に文化観光局を新設し、横浜トリエンナーレや横浜芸術アクション事業を実施するなど、文化芸術、創造都市、観光・MICEの取り組みを一体的に推進してきました。ことし5月には、来年開催予定の東アジア文化都市の第1回開催候補都市に選定されるなど国からも高く評価されており、文化芸術によるにぎわいの創出の基盤を整えることができたと考えています。
瀬戸内国際芸術祭では、瀬戸内海に浮かぶ島々の活力を取り戻すことを、あるいは、横浜トリエンナーレでは、旧都市の再生や赤れんが倉庫群の活性化など、開催地に沿った具体的なテーマや目的がはっきりと示されているところであります。
また、横浜トリエンナーレをリーディングプロジェクトとして、創造都市施策を他都市に先駆けて展開してきたことで国内外から高く評価されており、アーティスト、クリエーターが集積しつつあります。こうした成果を踏まえ、今後の施策展開に生かしてまいります。 文化芸術創造都市施策の特色と打ち出し方ですが、横浜は、開港以来、世界の窓口としてさまざまな交流の拠点となり、新しい文化を育み、国内外に発信してきました。
横浜トリエンナーレも2001年以来4回の開催を経て根づいてきました。 先日、全国の22の自治体の代表とNPOや市民の皆様が横浜に集い、創造都市ネットワーク日本が設立されました。横浜市は幹事団体の代表となり、事務局が置かれることになりました。これまでの創造都市の取り組みが評価された結果です。
つい先日、2014年に開催される横浜トリエンナーレの開催概要が発表されました。次回のトリエンナーレ開催は2年後ということですが、ナショナルプロジェクトとして国内外にも誇れるようなものにしていくためには、今からしっかりと準備を進めていくことが必要だと思います。 そこで、横浜トリエンナーレ次回展の開催に向けた現在の準備状況について伺います。
例えば、横浜トリエンナーレや瀬戸内芸術祭では、事業による経済波及効果が明確に報告されております。ちなみに、瀬戸内芸術祭では111億円の経済波及効果があったとの報告です。 また、このような経済効果の見込まれる文化水準の高い事業を展開するためには、地域やNPO団体、企業メセナなどとの連携が必要不可欠となってまいります。メセナとは、フランス語で芸術文化支援という意味です。
そもそも横浜トリエンナーレはベネチアビエンナーレを意識した国家プロジェクトとして始まりました。今回のダンスイベントがトリエンナーレと並列的な位置づけにされることに大変大きな違和感を覚えるものでございます。 林市長も御承知のように、ビエンナーレは2年に一度、イタリアのベネチアにおいて開催される芸術祭です。1895年から開催されており、100年を超える歴史があります。
昨年も横浜美術館と一体となり、現代アートの国際展横浜トリエンナーレが行われました。横浜トリエンナーレの成功に横浜美術館の役割が大きかったことは言うまでもありません。今回の議案になっている横浜みなとみらいホールは横浜市の文化政策にどのような役割を担うのかは大変気になるところであります。
先日視察をさせていただきました横浜トリエンナーレには、8月6日の開始以来、夏休み中に6万人の来訪者を数えることができたと聞きました。こうした観光文化の町横浜への来訪者にしっかりと安心、安全を感じることのできる津波避難対策が必要と思います。
また、修学旅行のキャンセルを防止するため、誘致先へ市長名のレターを送付することや横浜トリエンナーレ、ジブリの映画「コクリコ坂から」など、これは大変すばらしいアニメーションでございますが、こういったものとのタイアップ事業によって国内集客に取り組んでまいります。
文化芸術をもっと身近なものとするための横浜芸術アクションの本格始動に向け、プレ事業を実施するとともに、親しみやすく、質の高い横浜トリエンナーレ2011を実現します。また、市民の皆様と身近な市民スポーツを育み、プロスポーツも盛り上げていきます。 緊急経済対策では、まず、円高やデフレによる売上減少などに対応して、低利な緊急支援特別資金を設けました。
政令市でも2年に1度の神戸ビエンナーレ、3年に1度の横浜トリエンナーレ、福岡トリエンナーレとして開催し、成果を積み上げております。 また、現在咲いたまつりの見直しを検討されておりますが、さきの項目で触れたさいたまの歴史、文化と現代アートを融合させた芸術祭として形を変えることも一案でございます。
一方、文化芸術施策のソフト面で重要な位置づけである横浜トリエンナーレは、質、量ともに我が国を代表する国際現代美術展として、これまで3回開催されてまいりました。
さて、横浜市の文化芸術分野での大きな取り組みとして、東アジアでも最大級の現代アートの国際展である横浜トリエンナーレが挙げられると思います。横浜トリエンナーレは、横浜市のほか、国際交流基金、NHK、朝日新聞の4者から成る横浜トリエンナーレ組織委員会が主催する、いわばナショナルプロジェクトでもあります。