札幌市議会 2024-03-12 令和 ６年第一部予算特別委員会−03月12日-06号
そこで、昨年の９月から、より多くの職員がオープンでフラットな場で幅広く意見交換、議論を行うことによりまして、アイデアをブラッシュアップしていくことを目的にしまして、コミュニケーションツールであるＴｅａｍｓというアプリを活用した提案制度を実施しております。
そこで、昨年の９月から、より多くの職員がオープンでフラットな場で幅広く意見交換、議論を行うことによりまして、アイデアをブラッシュアップしていくことを目的にしまして、コミュニケーションツールであるＴｅａｍｓというアプリを活用した提案制度を実施しております。
しかし、子どもたちの力を借りたりですとか、今後、こういったものがますます進んでくれば、当然、費用は下がってくると思いますし、実際に、真駒内のまちがどうだ、札幌駅前がどうだということじゃなくて、子どもたちの自由な発想をそこに入れていくことで、市民の皆さん、そこにお住まいの多くの皆さんとのコミュニケーションツールにもなっていくんではないかなというふうに考えているところです。
Ｓｌａｃｋというコミュニケーションツールを使って、私は、こんな仕事をこれからするのだけれども、みんなの思うすばらしさは何だと思いますかといったら、みんながばっと書いてくれて、その中から抜粋してきたのですけれども、やはり、可能性への挑戦、心が動くような感動やわくわくの共有ができるというところだったり、パラ卓球の選手もいるのですけれども、パラリンピックのすばらしさとは、誰にでも輝ける場所があるということをみんなに
情報発信については、ＳＮＳの発達など、コミュニケーションツールは多種多様になりました。それらの手段を有効活用し、支援や課題解決を必要とする市民に対し、適時適切に必要な情報を届けることは、ＮＰＯ法人自体だけではなく、ＮＰＯ活動と密接に関わってきた行政の役割であるとも言えます。 ぜひ、今回だけではなく、今後も継続した取組として、ＮＰＯの情報発信力のサポートに力を注いでいただくことを要望します。
６.神戸の将来を担う青少年には，外国人とのコミュニケーションツールとして，茶道・華道などの日本の伝統文化を気軽に体験や習得ができる機会が必要なことから，各区文化センターに茶道具などの設備を配置し，市内の芸術文化団体等からの外部講師を招き，文化センター主催の教室事業に取り組まれたい。
また、札幌市が行革分野で連携協定を締結する神戸市では、令和元年には、ビジネスチャットを職員間のコミュニケーションツールとして導入しております。
現在，新型コロナウイルス感染症により，例えば濃厚接触者となるなど，長期間学校に来ることができない児童生徒には学習プリントを届けたり，保護者や本人の意向を確認した上で，要望があれば，双方向コミュニケーションツールを活用して，学習動画や課題の配信，簡単な文章による質疑応答を行ったりするなどの取組を行っているところです。
我が会派では、かねてより、コミュニケーションツールが現在のＳＮＳにどんどん移行しているということで、そういった社会の状況を踏まえて、様々な相談事業などもＬＩＮＥなどをはじめとするＳＮＳをどんどん活用していこう、どんどん使っていこうということを様々な場面で主張してまいりました。 子どもアシストセンターでも、そういった状況を踏まえまして、令和２年度からこのＬＩＮＥを使った相談事業を行っております。
例えば、スポーツチームの戦術研究や障がいのある方のリハビリテーションの現場での活用、高齢者のコミュニケーションツールとして老人クラブで導入することなど、教育や医療、介護、コミュニティ活動を補完、活性化することが可能なため、まちづくりの観点でも、その推進に取り組んでいくべきと考えます。
その際，現状の通信環境においては双方向コミュニケーションツールを活用して，事前に作成した学習動画や課題の配信，簡単な文書でのやり取りによる質疑応答等を行うことにしていますが，本年９月以降，12月頃にかけて実施する学校とデータセンター間の通信回線の高速化が完了すれば，全ての学校において各教室の授業をリアルタイムで配信するオンライン授業を実施することも可能となります。
近くにいる家族や友人などに加え，コロナ禍の状況でなかなか会うことのできない人ともオンラインでの実施が可能となり，コロナ禍におけるコミュニケーションツールとして楽しんでいただきたいと思い，設定いたしました。
その後、国内のスマホ利用率は90％を超え、その普及とともに、今ではＳＮＳがコミュニケーションツールの中心的役割を担うデジタライゼーションの時代が訪れました。当時は想像できなかったことが情報社会の発展と情報技術の進歩によって、実現可能な世の中となったのです。
ＩＣＴは、人との直接的なつながりが苦手な子どもでもコミュニケーションツールとして様々な活用ができることが、昨年の臨時休業のときに明らかになりました。 教育支援センター等においても、こうしたＩＣＴを活用した支援方法を工夫し、どこにもつながっていない子どもたちが通ってみたいと思う施設にしていくことが大切だと考えます。
今回の新機能の追加を機に、より多くの市民の皆様が市の公式ＬＩＮＥを御活用いただけるように周知活動を強化し、より便利で使いやすいコミュニケーションツールとなるよう、引き続きその充実に努めます。 残余の質問は、関係局長からお答えさせていただきます。 ○副議長（成重正丈君） 港湾空港局長。
◆千葉なおこ 委員 今では多くの方が利用しておりますコミュニケーションツール、ＬＩＮＥを使うということで、行政支援の情報を簡単に取得できるということは、市民サービスの向上にもつながり、また、市民にとってもアクセスしやすいのではないかと考えます。
したがって，我々としては高齢者の社会的なつながりを維持できるようにしていかなきゃならないということで，３密を避けてできる高齢者の見守り活動など市内の好事例を冊子や動画で紹介する，スマホやタブレットの基本操作やコミュニケーションツールの使い方の出張講習なども行っているところであります。先ほどの国の動きなども注視しながら，我々として取組を進めていきたいと思います。
感染拡大に配慮した会議の開催に対する環境整備や会員同士の新たなコミュニケーションツールの構築など、いろいろ工夫を凝らした対策に支援を行っていくなど、今後のさらなる取組を期待したいと思います。今後の国の補正予算の動向も見据えながら、しっかりと対応できるよう、引き続き、継続した検討を行っていただきますよう要望しておきます。 次に、子育て支援、教育支援について伺います。
現場の声、当事者の思いを理解した発信でなければ、それはただの通達のようなもので、信頼関係を築くコミュニケーションツールとはなり得ません。市がシビックプライドの醸成を目指すとき、広報の充実に注力すべきことは論をまちません。
次に，濃厚接触者については，陰性であっても２週間の出席停止となりますが，それに対する対応事例としては，日中使用できるパソコンがない場合は，タブレット端末等を貸し出した上で，学校と家庭をインターネットを介してつなぎ，双方向コミュニケーションツールを活用し，朝夕の健康観察，授業の配信，学習課題の提示や提出，教員や児童生徒同士の意見交換等を行ったものがございます。
オンラインでも参加できるので、コロナ禍のイベントやコミュニケーションツールとしての活用も期待できます。また、子供や高齢者あるいは障害を持たれている方が同じ土俵で技を競い合うことができる優れたエンターテインメントであります。最近では認知症予防の取組としても活用されるなど、その需要はさらに伸びていくものと考えております。