札幌市議会 2024-03-14 令和 ６年第二部予算特別委員会−03月14日-07号
そして、私も、昨年の質疑の中で提案させていただきましたが、３月30日に新モード初のプロアーティストによるコンサートとして、音楽フェス、ＳＡＰＰＯＲＯ ＭＵＳＩＣ ＥＸＰＥＲＩＥＮＣＥの開催が実現したことは、個人的にも大変うれしく思っております。 これまで新モードの利用は伸び悩んでおりましたが、今回の音楽フェスをきっかけに、今後は新モードを活用したイベントが増えていくことに期待をしております。
そして、私も、昨年の質疑の中で提案させていただきましたが、３月30日に新モード初のプロアーティストによるコンサートとして、音楽フェス、ＳＡＰＰＯＲＯ ＭＵＳＩＣ ＥＸＰＥＲＩＥＮＣＥの開催が実現したことは、個人的にも大変うれしく思っております。 これまで新モードの利用は伸び悩んでおりましたが、今回の音楽フェスをきっかけに、今後は新モードを活用したイベントが増えていくことに期待をしております。
本事業は、2020年、2021年度に開催した札幌文化芸術未来会議において、コロナ禍におけるアーティストへの緊急支援と中長期的な支援、この両面から官民で議論を重ねて生まれた事業であります。 2022年に実施された本事業は、文化芸術の現場に深く関わっている専門性に富んだ団体、いわゆる中間支援団体を通してアーティストを支援する取組であります。
一つは、もののけ、妖怪を現代風にアレンジしたイラストや立体の造形物、これは「白い妖怪ぱーく展」のことですけれども、こちらについては、まだ30代の新進気鋭のアーティストさんとともにやらせていただきました。それと、今回はもう一つ、漫画作品をテーマとして明日から企画展を開催します。
一方で、今後、関連分野との連携を進めていくためには、アーティスト側がその受け皿となることが必須であります。 そこで、最後の質問となりますが、関連分野との連携の推進に係る制度構築に向けて、アーティストとの連携の可能性についてはどのように認識をされているのかを伺います。 ◎柏原 文化部長 アーティストとの連携の可能性につきましてお答えいたします。
大阪ＩＲでは、世界的なアーティストによるコンサート、世界で活躍するパフォーマー等とのコラボレーションによる新しいエンターテインメントなど、ここでしか見られないショーイベントを開催するとともに、大阪、関西、日本における新たな才能の発掘と育成に取り組み、我が国日本のエンターテイナーを世界に向けて発信することとしております。
文化芸術の推進に当たっては、廃校になった小学校を活用するなど、アーティスト・イン・レジデンスや道外アーティストの招聘を積極的に展開すべきと考えるが、どうか。中間支援組織を活用したアーティスト支援を継続的に行うには、コロナ禍の緊急的な取組という位置づけのままではなく、検証結果を踏まえた事業目的などの整理が必要と考えるが、どのように認識しているのか。
アーティスト支援という視点を大事にしつつ、まちづくり等、ほかの領域分野との連携を強化し、次年度以降も継続することを求めます。
本事業は、アーティストの現状やニーズ等を把握している中間支援組織から、コロナ禍におけるアーティストの創造活動を支援する取組の提案を受け、採択された中間支援組織がアーティスト支援を図るというものであります。専門性を持つ文化芸術関係者と行政との新たな協働による文化芸術政策として、我が会派として期待をしてきたところです。
少し話は変わりますが、多くのアーティストが５大ドームツアーと称して全国各地でコンサートツアーを行っております。しかしながら、この５大ドームツアーの中に、なぜか札幌ドームだけが含まれていない場合が多く、非常に残念だという市民の方の声をお聞きするところです。
また、２ポツ目のとおり、ＳＣＡＲＴＳでは、これまでのチラシの配架やアーティストへの相談対応などに加えまして、主催者がイベント情報をホームページに掲載する機能を現在の大通情報ステーションから引き継ぎますとともに、当該情報を観光客向けホームページ「ようこそさっぽろ」にも提供することで、観光資源としての活用を継続いたします。
状況は分かりましたけれども、先ほど最初の質問で触れました文化芸術に関して、例えば、中間支援団体を通じ、アーティストの伴走的な支援を行う事業について、計画に計上されておりませんけれども、今年度、市民文化局で策定を進めている次期札幌市文化芸術基本計画において、こういった事業は個別計画に位置づけられるならば、アクションプランに載っていなくても予算要求はできるということなのか、この点について伺いたいと思います
札幌市文化芸術基本計画の見直しに当たっては、中間支援団体によるアーティスト支援事業の検証などが重要と考えるが、どのように認識しているのか。文化芸術鑑賞促進事業について、クラシックに限らず、能楽など他の伝統芸能等においても市民が気軽に鑑賞できる場の創出が重要と考えるが、どうか。
文化芸術基本計画見直しに当たり、障がいがある方の文化活動、アーティスト支援、文化芸術意識調査の結果を踏まえた取組が必要です。文化芸術基本計画検討委員会で積極的に議論し、討論を進め、検討を進めることを求めます。 ユニバーサルデザインに配慮した区役所庁舎のしつらえ充実事業は、一定の評価をいたします。
昨年度は、オンラインでは、世界で活躍するメディアアーティストで、筑波大学デジタルネイチャー開発研究センター長の落合陽一氏と道内学生との対話セッション、また、実際の会場では、オリンピアンによる冬季産業の可能性についてのセッションなど、多様性を意識したカンファレンスを行ったところでございます。
また、今年の予算特別委員会においては、我が会派のふじわら委員が、アーティスト支援などを行うアーツカウンシルの導入や、社会的包摂を念頭に、障がい者の方などの表現活動、いわゆるアール・ブリュットの推進などを明確にすべきと提言しております。 加えて、2022年度に行った芸術分野の中間支援団体を活用したアーティスト支援についても、今年度、検証を行うと聞いており、この取組も非常に重要と考えております。
創造活動支援事業につきましては、まず、事業の申請者である中間支援団体によるアーティストへの支援が、２月の末日で終了しておりますので、３月の末日までに各団体から市へ報告書が提出されることとなってございます。
こうした京都の強みを認識し、戦略的に伸ばすことが重要であり、ついてはこれからの世界的な文化芸術都市、国際的な美術市場都市の担い手となる若いアーティスト等が、芸大卒業後も京都に居住・活動する、さらには全国のアーティストが京都に移住する、そして京都を優れた芸術家が集積する都市にしていく、そうした環境づくりに改めてしっかりと力を注ぐべきと考えますが市長はどのようにお考えですか、お答えください。
そのような中、先日、次回芸術祭について、全体構想や会場ごとの企画、参加アーティストの一部のほか、ボランティアを養成する研修プログラムなどを公表する第１弾の記者発表が行われました。
9月の決算議会の局別質疑で、アーティストの活動場所の補償で学校統廃合による廃校の空き教室などの活用を提案したところ、徹底した行財政改革で資産の有効活用を最大限に求められており、アーティスト活動に限定して低廉な使用料で貸し出すのは困難と答弁しています。京都市の文化には1000年以上の歴史があり、文化に触れながら数多くの職人やアーティストが生まれています。
とりわけアーティストの育成や支援とともに、大阪の芸術文化の魅力を広く発信していくことが重要です。 例えば先日、中央公会堂において大阪にゆかりのあるアーティストであるジミー大西氏や黒田征太郎氏らも参加して、お笑いとアートを楽しむイベントであるＯＳＡＫＡ ＬＡＵＧＨ＆ＡＲＴ2022が開催されました。