富士見市議会 2023-12-14 12月14日－07号
また、小学校２年生では音声編集や動画編集が簡単にできるプレゼンテーション機能を活用し、タイトルコールを工夫したり、遊び方のよい例と悪い例を分かりやすく動画にまとめたりして、昔遊びをグループで紹介する授業事例も出てきております。作った画像をすぐに確認し、より伝わりやすくするための方法を夢中になって話し合う姿は、学習の質の向上につながる好事例と言えます。
また、小学校２年生では音声編集や動画編集が簡単にできるプレゼンテーション機能を活用し、タイトルコールを工夫したり、遊び方のよい例と悪い例を分かりやすく動画にまとめたりして、昔遊びをグループで紹介する授業事例も出てきております。作った画像をすぐに確認し、より伝わりやすくするための方法を夢中になって話し合う姿は、学習の質の向上につながる好事例と言えます。
今後につきましては、令和４年８月臨時会におきまして補正予算として御承認いただきました動画編集用機材を有効活用した上で、市民の皆様に届く、伝わる動画を公開していきたいというふうに考えているものでございます。 以上でございます。 ○委員長 ほかにございますか。 〔「なし」と言う人あり〕 ○委員長 ないようでございますので、２款１項４目に対する質疑を終了いたします。
次に、積算根拠でございますけれども、今回非接触型のコミュニケーションを実現するために必要となる機材類に係る費用といたしまして、動画編集用パソコン４台分のハードウエア費用として179万5,000円、動画編集用パソコン上で稼働させるソフトウェア関連費用として274万6,000円、番組録画用のブルーレイレコーダーなどに要する費用として16万5,000円、動画撮影用ビデオカメラなどの費用として52万3,000
そのため、動画編集等に精通した市内の民間事業者や団体等と連携し、ゼロ予算で防災講座の動画撮影、動画を編集していただき、ＹｏｕＴｕｂｅなどのＳＮＳにアップしていただき、公民連携により展開を行うことはできないでしょうか、総務部長へお尋ねいたします。
令和２年度末に導入しました１人１台のタブレット端末ですが、本市の導入機種は文書作成から動画編集、オンラインゲームまで活用の幅が広く、近隣市とは導入機種の違いから、端末１台当たりの金額が高くなっております。
また、編集機材については、簡易な無料動画編集ソフトを使用したため、視覚的な演出効果が得られず、編集作業にも時間を要している状況ですので、今後編集ソフトの導入についても検討してまいりたいと考えております。 以上でございます。 ○橋本稔副議長 教育部長。 ◎齊藤隆志教育部長 （５）の再質問にお答えいたします。
ＡＲ作成料は、「広報よしみ」にＡＲを掲載するための動画編集等に係る経費です。 実証実験運行業務委託料は、巡回バスにかわるデマンド型交通の本格運行に先立って実証実験運行等を行うものです。平成31年度は日中、朝夕のデマンド型交通を運行するとともに、実際の利用状況を分析し、課題等を整理した上で、持続可能な公共交通になるよう検討してまいります。
前年度比43万3,800円の増額となっておりますが、主な増額理由といたしましては、新規のインターネット特派員を確保するために、動画編集講座を実施したこと、また、事業の周知ＰＲのために大型モニターを設置したことによるものでございます。詳細につきましては、説明書の38ページに掲載してございます。
前年度比18万7,000円の増額となっておりますが、主な増額理由といたしましては、新規のインターネット特派員を確保するために動画編集講座を実施したことによるものでございます。 また、平成27年度からの繰越事業といたしまして、地方創生加速化交付金を活用し、宮代町原風景撮影業務を実施いたしました。
それから、先ほどの繰り返しになりますが、動画編集には、これは職員がやるとさらに負担が大変なことになるかと思うのですが、編集には時間がかかるということから、定期的な配信は難しいというようなお話を伺ってございます。 また、県内でも常時広報紙に定期的に取り組んでいるところは県内では４市というふうに伺っておりますので、やはり導入への難しさがあるのではないかというふうに感じているところでございます。
議員ご指摘の400年事業の動画配信については、動画編集に当たっては一定の技術も必要であることから、ウエブサイト運営費の範囲内で徐々にコンテンツをふやしている状況であります。今後、杉戸宿関係のイベントやグルメ紹介の動画などもふやし、できる限り情報提供できるよう進めてまいりたいと考えております。
動画を作成する特派員を対象といたしまして、著作権及び動画編集のスキルアップ講座を実施したものでございます。詳細につきましては説明書の36、37ページに掲載してございます。 なお、広聴広報費におきましては、39万7,009円の不用額が生じておりますが、主な要因といたしましては、タクシーの借り上げ料や有料道路の使用料が見込みよりも少なかったことなどによるものでございます。
現在上程させている来年度予算の中に、ビデオカメラの購入とか動画編集ソフトの購入も計上させていただいております。ご議決いただいたら、この辺を活用して、それをうまく使いこなせるように全庁的に意思統一を図っていきたいなというふうに思っています。
内容につきましては、平成26年度のインターネット放送局開局に向け、運営スタッフの確保及び育成のため、ＮＰＯ法人ＭＣＡサポートセンターに委託しました特派員スキルアップ講座、動画編集講座経費などでございます。詳細については、成果書40ページ、41ページにございます。 続いて、３目の財政管理費についてご説明を申し上げます。