佐賀市議会 2016-09-14 平成２８年 ８月定例会−09月14日-05号
しかしながら、一方では、これから2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、また、佐賀においても平成35年の佐賀国体へ向けて、国民や市民のスポーツ熱も盛んになるんじゃないかなと思います。
しかしながら、一方では、これから2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、また、佐賀においても平成35年の佐賀国体へ向けて、国民や市民のスポーツ熱も盛んになるんじゃないかなと思います。
国体時には市内のいろんな体育施設が会場となったり、あるいは練習場となったりすると思いますけれども、国体もですけれども、その後のことも見据えた──これは新設を含めた施設改修及び附帯施設の充実なども必要になってきますから、予算を裏づけるためにも整備計画、きちっとした整備計画が今後必要であろうというふうに思いますけれども、いかがお考えになっておりますか。
まず、コンベンション施設を含む複合ビル計画の進捗状況についてでございますが、コンベンション機能の必要性に関しては、平成25年10月の市長選挙の際のマニフェストの中で、平成34年の九州新幹線、平成35年の国体開催に向けて、民間と協力しながら佐賀駅周辺にコンベンション機能の設置を目指すという考え方が示されております。
今からちょうど40年前の1976年、昭和51年に佐賀国体が開かれました。40年前ですから、記憶にあられる伊万里市民の方は50歳以上のよわいを重ねていらっしゃいます。略して国体・全障スポは、日本スポーツ界最大の祭典で、都道府県の総合順位のつく唯一の大会でもあります。
実は敗戦直後から、戦後の事実上の初代文部大臣となった前田多門は、「新日本建設ノ教育方針」と称する戦後の教育方針を自主的かつ積極的に示しましたが、そこには今後の教育はますます国体の護持に努めたるとともに、軍国的思想及び施策を払拭し平和国家の建設を目途として謙虚反省することがうたわれていたのであります。
屋根の修理といいますと、全面的にやるのか、いろんな形があるかと思いますけども、やはり佐賀国体が平成32年には開催される予定になっておりますし、そういったところから考えると、今の球場もその国体にあわせての改修も必要かとなってきますんで、その辺を見据えた今回の修理にしておかなければならないと思っておりますけども、執行部の考えについてお聞かせください。
また、県のほうでは、佐賀国体に向けて、少年チームの強化は欠かせないとの意見もあるようです。このことと正反対の取り組みになると思います。 また、先日の質問でも少し触れられておりましたけれども、佐賀市だけがこのような取り組みを行うことは、県内の他市町との不公平感が出るのではないかと危惧をいたします。 再度この点について、どのように思われているのかをお伺いして、総括質問といたします。
ただ、国内で行われます国際試合なり国体などの全国規模の大会の競技場の場合は標準規格というのがありまして、これは105メートル×68メートルとなっておりますので、標準規格は満たしていない状況であります。
また、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、海外チームの合宿、またプレ大会の誘致、ＰＲ等への取り組み、また平成35年の佐賀国体に向け、組織や施設、周辺環境等について、今後、県や競技団体と協議をしていかなければならないというふうに考えております。 以上でございます。 ○議長（田中秀和君） 青木議員。
昭和51年の若楠国体以来、47年ぶりの開催となり、今後、ますますスポーツに対する機運は高まっていくと予測されます。 そこで、質問ですが、平成23年9月定例会において佐賀市立野球場の整備について何点か質問しましたが、その際、外野ポジションの芝生の傷みが非常に激しく、けがにもつながる。
現在の市民公園内の施設については、昭和51年に佐賀で開催された国体に合わせて、市民体育館の整備に始まり、順次整備をされてきた施設が多く、全体的に老朽化が進んでおります。繰り返しになりますが、安全性を欠き、緊急性を要する箇所につきましては、できる限り早く予算化をしていただき、対処していただきたいというふうに思っております。
利用された団体の中で最も多かったのは、九州各県の高校生のスポーツ団体で、そのほか遠くは北陸地方の国体選抜チームの利用もあっているところです。 なお、いずれの団体におきましても、補助要件の一つとしております地元の高校生との合同練習も行っていただいたところです。
コンベンション誘致構想を打ち出したのは私でございますが、そのもとになりますのは、合併前の平成10年ごろですか、駅前の開発──国体が昭和51年にあってからかなりあって、駅前のあり方をまちづくりの一環としてどうなのかということで議会でも議論されたことがあります。
佐賀国体が平成35年、2023年に開催される予定でありますが、現時点では弓道競技の会場地が施設の規模等から国体会場として十分に足る施設かどうかという、そういった規模等から白紙の状態になっていることは確認をしております。 国体開催に当たり、多久市に対しては軟式野球と山岳の会場地として打診があっております。
それから、少し話は先になりますが、平成35年に佐賀のほうで国体が開催されるということで決定をしているようですが、その対応に向けて何か考えてあるのか、質問いたします。 ○議長（山本茂雄君） 生涯学習課長。 ◎生涯学習課長（松尾智君） お答えいたします。 今、議員決定されているというふうにおっしゃいましたが、正確には昨年、内々定が通知されたということであります。
2020年東京オリンピック・パラリンピックのときの西九州ルート開業という淡い夢は消え去り、2023年さが国体までに間に合わせるというスケジュールまでもが、この技術的観点だけからでも黄色信号、赤信号がともっております。 こうした事態に対して鳥栖市としてどのように認識されているのでしょうか。また、西九州ルートに関して佐賀県とどういうやりとりをされていますか、御答弁を求めます。
◆６番（伊藤泰彦君） 中心的な球場として担っているという答弁でありましたが、私が知っている情報で、大会日程等で、正式に決まったというところまではいっていないのかもしれませんけど、平成33年、近年国体のリハーサル大会として、23府県のブロックを持ち回りにして開催される西日本軟式野球大会の２部の全国大会が佐賀県で開催されると、翌年の平成34年には天皇賜杯全日本軟式野球大会、これも佐賀で開催されると。
また平成32年には、佐賀国体も予定されておりスポーツ熱もいやが上に盛り上がる現状であります。こういう時だからこそ、唐津としてもスポーツによる活性化が必要と思い一般質問を行います。 まず初めに、地域の活性化について現代社会において少子高齢化が進む中、地域コミュニティーの再生という観点でスポーツによるまちづくり、地域づくりが有効であるといわれております。
そういう意味では、今から5年後に開催されます2020年東京オリンピック・パラリンピックでありますとか、またその3年後にあります佐賀での国体、また、全国障害者スポーツ大会、こういう大きいイベントというのは、意識啓発にとって非常に有効な大会ではないかと思われます。
また、多久市においては、いろんな形で市在住の方については、例えば、全国大会とか出場したりなんかしたときに、いろんな形で表彰があったりというのはあるんですけれども、例えば、先日行われました長崎の国体の中で、実は佐賀県代表で多久市出身の方が１人競技で全国大会で優勝された方がいます。