大東市議会 2019-03-20 平成３１年 ３月定例月議会−03月20日-04号
◆１１番（北村哲夫議員） 変わらない部分じゃなくて、このままで、結局いってほしいなというのが我々なんですけども、もう時間が余りないんですけども、あと、仕組みづくりというのを、今後、きのうもＱＲコード決済とかも、いろいろそういった決済もあるので、ＬＩＮＥペイとか、そういう形でもあるので、経費の負担とかをどんどんできるような形でもっていく、その仕組みづくりというのは、もうここ、寝屋川市さんとか、東大阪市
◆１１番（北村哲夫議員） 変わらない部分じゃなくて、このままで、結局いってほしいなというのが我々なんですけども、もう時間が余りないんですけども、あと、仕組みづくりというのを、今後、きのうもＱＲコード決済とかも、いろいろそういった決済もあるので、ＬＩＮＥペイとか、そういう形でもあるので、経費の負担とかをどんどんできるような形でもっていく、その仕組みづくりというのは、もうここ、寝屋川市さんとか、東大阪市
先進的な自治体でいきますと、公式のＬＩＮＥアプリというのがあるようでございまして、そういったものを導入しておるような自治体もあります。
チャットであったり、ツイッターであったりというのもありましたし、もちろんＬＩＮＥもあったんですけど、私は大阪の妊娠ＳＯＳ、ここの部分につながった人はもちろん本当にそうやって今、さまざまな市内の部分にもつながってくださってると思うんですけど、どこのところでも構わないので、とにかくこういう悩んでる人たちが孤立しないように、たとえ大阪に連絡ができなくても、本市に届かなくても、その方がその連絡をすることによって
◎久保 労働雇用政策室次長 ＰＲにつきましては、通常のチラシとか市政だより等も使ってまいりたいとは考えておるんですけども、対象者が外国人でございますので、やはりそういう部分についてはちょっと効果が薄い部分もあるかと思っておりますので、一つは大阪外国人雇用サービスセンターのＳＮＳ、ＬＩＮＥ、これ登録されてる留学生の方がたくさんいらっしゃるということで、まずこのツールを使ってのＰＲ、それとあと外国人の
神奈川県、大阪市、四條畷市、岐阜県、大垣市、埼玉県ですかね、ＬＩＮＥペイ、Ａｍａｚｏｎペイ、どちらかに分かれていくような流れのようでございますが、聞き及ぶところによると２０２１年７月３１日までＬＩＮＥペイについては決済手数料無料、楽天ペイも、Ａｍａｚｏｎペイもこれに追随していくのではないかと言われております。
そんな中で、やはりどうしても面と向かって話しするのがしんどいとかいう方についてはメール等も使えますし、ＬＩＮＥ等も使えます。そんなふうなことは実際されておられたりはするんでしょうか。 ○福祉係長（大植 信洋君） メールとか、いわゆるＳＮＳを活用してというところまでは至っておりません。
それからＬＩＮＥ相談の件でございますが、今年度大阪府のＬＩＮＥ相談をしたのが、その結果等、聞いておられると思いますけども、概略教えてください。 ◎三宅 教育センター次長 大阪府のＬＩＮＥ相談の１期、２期の中間報告では、相談件数は２期終了時の登録者数は２５０３件でございます。相談件数は１１８３件のうち相談対応数は５７５件と聞いております。
最近のいじめはＬＩＮＥなどを初めとするＳＮＳによるものが非常に多く、その背景には子どもたちのスマートフォンの普及が大きく影響しているということは明らかであります。子どもたちのスマートフォン所持率、実際に起こったいじめ事案などの学校現場の現状について教えてください。
最近、コンビニや自動販売機ですら、交通系ＩＣやＥｄｙ、ＬＩＮＥ Ｐａｙ、楽天ペイ、ＰａｙＰａｙとか、そういうＱＲ決済がふえてきていますし、政府が消費税引き上げ対策で、ＰＯＳレジ購入補助金とか、キャッシュレス決済のポイント還元など、今後行う予定でいますから、まちのカフェとか、商店でもこの電子マネーの利用ができるところが茨木市内でもどんどんふえていっています。
2)信貴氏と日田氏の関係性について ・日田氏から提出された「アプリケーション「ＬＩＮＥ」画面を紙に出力したもの」には、当時市長であった信貴氏から日田氏に対して、市の事業である斎場や競輪、庁舎の建て替えに関し、市長として得た情報や市が受領した文書の内容等の、一定の情報提供がされていたことが記載されている。
また、若者などスマートフォンを活用している世代には、フェイスブックやツイッター、ＬＩＮＥ＠などのＳＮＳ及びスマホアプリなど、即時性と拡散性を生かしながら情報を発信しております。
2)信貴氏と日田氏の関係性について ・日田氏から提出された「アプリケーション「ＬＩＮＥ」画面を紙に出力したもの」には、当時市長であった信貴氏から日田氏に対して、市の事業である斎場や競輪、庁舎の建て替えに関し、市長として得た情報や市が受領した文書の内容等の、一定の情報提供がされていたことが記載されている。
その数日前に実は彼に私はＬＩＮＥをいたしました。３月12日、きょうですね、きょう私はこの本会議の中で、手話言語条例のことで質問しますよとＬＩＮＥしたら、彼からすぐに返事が返ってきました。みんな誘って傍聴に行くからと言ってくれました。そしたら、手話通訳さんもお願いするからと、彼とＬＩＮＥを交換している矢先でした。訃報の電話をいただきました。
◆森 副委員長 先般来の災害の状況の中でＬＩＮＥとかのほうがつながりやすかったとかそんな話もありますし、ＬＡＮについてはぜひ整備をしていただきたいというふうに思いますが、私の理解ではそんなにたくさんの方が一気に使うと結局ＬＡＮも利用できないんじゃないかというふうに思っておりますけれども、どのくらいの回線が接続可能なのかお教えください。
また、ことしの４月から、大阪府下の公立小学校に携帯電話可能な方針を打ち出し、一方で現在の特徴として、子どもたちのメールやＬＩＮＥなどのやりとりが、大人が気がつきにくい中でいじめを引き起こす原因ともなっていることから、携帯電話による格差をなくすため、どういうふうに対策等々を講じているのか、何かあればお伺いしたいと思います。
また、開催案内に関する周知方法につきましては、全世帯に配布している市広報誌には本年２月と３月に連続し掲載するとともに、広報誌をごらんいただけない方に対しても周知を図るため、地区回覧によるチラシの配布や広報板、市内公共施設、ＪＲ駅構内及びイオンモールなどへポスター掲示での情報発信を行うことに加え、インターネットやスマートフォンを活用する世代に向けては、市ホームページ、ツイッター及びＬＩＮＥ＠を行うなど
また、広報おおさかさやまの２月号において特集で取り上げたり、市のホームページや子育て情報アプリ、ＬＩＮＥやフェイスブックなど各媒体を利用することで宣伝効果もあり、順調に集客しているところでございます。 １月21日の開設から２月20日までの１カ月間の利用状況を申し上げますと、１階の子育て交流ひろばでは、プレイルーム利用登録児童数は589名で、１日平均107名の親子にご利用いただいております。
何をしているかといったら、ほぼＬＩＮＥを初めＳＮＳというデータがあり、やはり子育て世代というのは、20代、30代のＳＮＳとかを使う若い世代であるので、いつまでも昔のように電話がそもそも気軽にできるツールなのかということをやはり考えなくてはならないと思っております。
今、子どもたちにそういった悩みを相談するその窓口というか、何が一番いいのかとなったら、実はＬＩＮＥという答えが非常に多かったそうです。このＬＩＮＥというのは、僕は携帯電話とかスマホを推進している側の人間ではないですけれども、実質子どもがこっそりと悩みを打ち明けるツールとしては大分、８割、９割が望んでいるというのをお聞きしています。
１点目、２０１９年の「もみじだより」の全市一斉総合防災訓練の周知とともに、市民安全ＬＩＮＥスタートとのＱＲコードが掲載されていました。