豊見城市議会 2014-06-13 06月13日－04号
残量の多いメニューは、子どもたちの好き嫌いによってその日の残量に変化が生じてきますが、郷土料理や野菜、海藻類、豆類などを多く使用した和食が残量の多いメニューとなっております。これは子どもたちが嫌いなメニューや食材を家庭においても食べ残してしまうとか、あるいは食卓に上がらない、食べなれないものが多いことが主な原因であると認識しております。
残量の多いメニューは、子どもたちの好き嫌いによってその日の残量に変化が生じてきますが、郷土料理や野菜、海藻類、豆類などを多く使用した和食が残量の多いメニューとなっております。これは子どもたちが嫌いなメニューや食材を家庭においても食べ残してしまうとか、あるいは食卓に上がらない、食べなれないものが多いことが主な原因であると認識しております。
海域生物についてでありますが、サンゴ類、藻や海藻類、底生生物、魚類については工事の実施や埋立地の存在により、それらの基盤となる環境の一部が消失し、工事の実施に伴う変化により、海域生物の生息、生育環境が一定程度影響を受ける予測となっております。
本市周辺では、水深の浅い池が広く、モズクやヒトエグサなど海藻類及び貝類の養殖に適していると考えています。そのため平成24年度の一括交付金で海業センター基本計画調査を策定し、平成25年度は実施設計に向けて取り組んでいるところであります。平成26年度で同施設の整備を行う予定であります。これにより地元漁業者が行う養殖業を支援する体制を整えたいと考えております。
ここにですね、資料がありますが、久米島の例でありますが、久米島海洋深層水の関連企業の利用種類ですね、分野別の種類として、まずクルマエビ養殖、そして海藻類、そして化粧品開発、医療健康関連、飲料水、また清涼飲料水、塩ですね、加工食品、魚類養殖、そしてクルマエビの種苗ですね、そういうふうな非常に多くの関連分野、利用分野があります。
また、アワビ、ナマコの養殖についてはというご質問でありましたが、現在海藻類とか、貝類を中心に今事業を行っておりまして、アワビ、ナマコについては、今後生産性あるいは経済性等含めて検討してまいりたいというふうに思っております。 どういった事業をやってきたか、その実績はということでありますけれども、まずタイワンガザミの生産を７万7,000尾、放流も同じく７万7,000尾やっております。
なかなかモズクそのものの養殖についての課題等もあるようでして、一言では言えない場合もあるように、先ほどから答弁を聞いておりますが、そこできっかけにしたいのは、今度の追加議案に出てきましたが、財産の取得についての中に糸満市の水産業振興センター（仮称）用地購入についてという中で、導入業種等の予定ということで、６点ほどある中に海藻類を高品質かつ安定な生産をするということで、養殖がここでうたわれております。
次に、下地島の海洋深層水総合利用施設整備の計画の概要をということですが、海洋深層水総合利用施設は、下地島空港周辺残地を活用し、海藻類の養殖、野菜類や花卉や果樹類等を栽培し、下地島において先導的な農水産業を実践するというものであります。
高潮とともに海岸線に自生している海藻類、主にホンダワラが道路上に飛来し、道路のグレーチングを覆い、道路の表面排水能力を減退させたことが要因ではなかろうかと考えております。本町の南東部における幹線道路としての位置づけで事業を推進してきた町道板良敷沿岸線は、全長約２キロ、平均幅員13メートルで、国道331号のバイパス的役割を担うこと。
今般の移転整備により、これらの研究体制全般の強化をさらに図るとともに、新たに海藻類を中心とした生物工学の研究を強化するとのことであります。 ◆６番（前原晃君） 件名１から今年の重大ニュースの発表がありましたけれども、１年というのはあっという間ですね。
また国が中城湾で公共事業として魚や海藻類の生息数の回復状況を調べる実証試験をすることを決めている。と、本町にとってまちづくりに欠かせないよい話が出てきているが、11月16日に、西原町商工会が地域振興に向け、マリンパーク地域活性化の中に海（道）の駅開設と新聞に報道されています。本町は海による活性化をと前々から話を聞いていましたが、特に目立った行動がなかったのでは。
今、モズク、海ブドウは海藻類に含まれている成分を生かした健康食品等の開発や医薬品等への活用について注目されています。県は海藻類おきなわブランド化事業を推進するとともに、養殖業の実態調査や育成にも取り組んでいるようであります。そこで御質問いたします。ア、市内におけるモズク、海ブドウの生産者は何人いるのか。イ、その生産量は幾らか。ウ、今後の振興策についてどのように考えているのかお伺いいたします。
環境への配慮については、開発規模を最小限に抑えるとともに、既存の海岸線から約200メートル沖合いに出した人工島形式とし、干潟や沖合いの海草藻場、サンゴ等の自然環境への影響を極力抑え、全体の計画で干潟の8割余りが残り、一部消失する生物の生息、生育環境については、消失に伴う代償措置を講じ、人工島においては自然海浜に類似した砂浜、ビーチや干潟、野鳥園、魚類や底生生物、海藻類などが生息、生育しやすい自然型護岸
漁獲量の主な魚類といたしましては、マグロ、カジキ、カツオ、タカサゴ、イカ、タコ、甲殻類、海藻類などとなっております。 次に(5)②の(ｳ)についてお答えいたします。平成20年度の農産物販売金額の割合は、総売上高で13億1,212万4,000円となっております。
主な業務内容として、企画・管理班が事業の総合企画及び調整、調査船の管理運営、施設の管理運営、その他庶務関連業務等、海洋資源・養殖班が沖合資源調査、沿岸資源調査、海洋環境調査、漁獲情報の収集、魚介類の養殖技術開発、海藻類に関する研究、漁病対策試験、養殖場環境調査、増殖技術開発等、調査船が本県周辺海域において海洋生物資源生態調査、海洋観測調査及び養殖種苗の運搬などとなっております。
事項の２の漁業振興でございますけれども、要旨の（１）養殖事業の現状と新規事業導入計画についてということですけれども、本市においても魚介類だとか、海藻類等の養殖が行われていると思います。そのことについてと、それにまた新たな漁業の新規事業導入の計画があるのかどうかということについてお聞かせください。
その後、昨年12月22日に策定委員会を立ち上げ、基本構想に基づき推奨案を決定していただき、平成21年１月23日、委員会の候補地の推奨を受けて、環境現況事前調査を実施し、サンゴ、海藻類の大まかな調査をしております。その後、21年１月30日に候補地推奨案を市長へ答申しているところでございます。 ○議長（島袋権勇君） 健康福祉部長 宮城秀樹君。
そういうことも含めて、ジュゴンの調査を行って、サンゴの調査を行って、海藻類の調査を行うことについて、市で対応していただきたい。そして、その他ということで、マングローブ林（大浦川）の調査、水質調査などを進めていくべきだと。マングローブの下には子どものこぶし大ぐらいの二枚貝がおります。
それとあとは漂着物の中でも海藻類、これがかなり予想を超えた量が流れ着いてきております。その海藻類については、一部農業をなさっている方が肥料として使えないかどうかという研究等もされていまして、もらいにくる方々もいらっしゃいます。我々のほうで今ストックしておりますので、希望者についてはそれを与えてあります。話を聞きますと肥料に非常にいいと。そういうことも聞いております。
今とる漁業からつくる漁業にということでいろんな魚にしても海藻類にしても自然採取から養殖へと移っておりますけれども、宮古でもモズク、それから海ぶどう等の養殖が盛んに行われております。これの大体生産量は幾らあるのか。これと将来の展望としてこの宮古島というのは産地としてどう位置づけられるのか。有望なのか、いろんな問題点があるのか。もし問題点があるとしたら、どういうことが問題になるのか。
ほかにもマダイ、オキナワスギ、アーラミーバイ、タマン等の魚類やアーサ等の海藻類の取り組みが行われております。県内北部地域においては沖縄県栽培漁業センターの指導の下、海域特性を生かした栽培漁業が行われるようになっており、その技術も徐々に確立されつつあることから、名護市においてもこれらの取り組みに対し稚魚購入等の補助奨励の支援を行っているところであります。