そして、また授業に関しましても授業改善、小学校は中学校の先生の授業を見ながら、そして中学校は小学校の先生の授業を見ることによって、互いの授業改善ができているというふうに考えております。そして、また生徒指導に関しても、小学校、中学校とのお互いの情報の共有・連携ができているので、生徒指導に関してもいい効果が出ているというふうに考えております。 ○委員長（坂井浩二） 糸数昌洋委員。
不登校やいじめの積極的防止対策としましては、各学校における支持的風土のある魅力ある学校、学級づくりを授業改善の柱として取組、一人一人の児童生徒の居場所づくりや、児童生徒同士の絆づくりを各学級での共同的な活動、児童会活動や生徒会活動の充実を通して進めているところでございます。また、いじめ等に関する定期的なアンケートも防止策の一つとして取り組んでおります。
◎教育部長（上地昭人君） 学校内におきましては、端末にあるカメラやタッチペン及びキーボード入力の機能を生かした各学年での活用や、授業支援アプリケーションでお互いの考えを比較したり共有したりすることから、授業改善や子供の資質、能力の向上につながることが想定されます。
◎與那嶺剛指導部長 中学校も小学校もこれまでＡ、Ｂ問題分かれてございましたが、これが一つに統合されておりますので、まず中学校の国語が伸びたところにつきましては、やはりこの読み込む力といいましょうか、そういうところがかなり先生方の授業改善が進んで、そういう読解力というところがかなり子供たちについてきたのかと思っております。
その評価を基に、日頃の授業や授業改善に生かしていくことが重要となっております。教育指導課では児童全員のコミュニケーションの基礎となる聞く・読む・話す・書くの４技能で学習したことを評価し、伸ばしていくことが学力向上につながっていくという視点から、小学校の状況を踏まえ、調査研究を進めていくことが大切であると考えております。
◎学校教育課長（石川司） 教員の働き方ということで、このＧＩＧＡスクール構想にどのような先生方の働き方に影響があるかということでありますが、このＧＩＧＡスクール構想に関連した教員の働き方においては、新学習指導要領の総則である「主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善」ということでありました。
また、そのことにより新学習指導要領に示されている主体的、対話的で深い学びの視点での授業改善が図られ、児童生徒の授業活動が一層充実したものになるものと期待しております。費用としましては、ライセンス料金として約１億3,200万円を予定しております。 次に④ＧＩＧＡスクールサポーターの配置についてお答えします。
これを受けまして、沖縄県教育委員会では児童生徒の学習状況を把握し、授業改善に資するため、小学校６年生の国語と算数、中学校３年生の国語と数学を実施することを決定いたしました。本調査は、正答率等の結果だけを把握するのではなく、学習指導要領の理念や目標に基づき、特に重視される点や身につけるべき力等が具体的に盛り込まれた調査になります。
各学校においては授業時数を確保するため、教育課程の見直しや行事の精選を図るなど、工夫している中での実施となりますが、本調査を実施することで児童生徒の学習状況を把握し、授業改善にも資する意義があるということでございます。本調査の実施については、６月の第２週に各学校長の意見を徴取しており、７月１日に行われます市校長会において再度議論をした上で教育委員会としての方針を決定することとしております。
確かに今の新学習指導要領の中では、主体的・多様的で深い学びの実現に向けた授業改善を行うことと明記されておりまして、その中の方法としましては、他者との関わりを持ちながら問いが生まれる授業を推進しましょうということであります。その中で、今３密を避ける中で、新生活様式の中では、先ほど席の配置もありましたけれども、その辺の工夫をしながらやっていきたいと考えております。
しかし、県教育委員会から６月３日付で、児童生徒の学習状況を把握し、授業改善に資するため、実施するとの通知文が届いております。 現在、詳しく内容を確認して、諸般の状況を見ながら確認していきたいというふうに考えております。 ○久高友弘 議長 上里直司議員。 ◆上里直司 議員 これ、新聞記事だけ見ると、８月末までの実施を求めているとあるんですね。
教師は、授業において児童生徒が興味や関心を持てる教材の工夫や、電子黒板等ＩＣＴ機器を活用した分かりやすい授業、他者と学び合ったり、協働的な学びやグループ活動など、児童生徒の意欲や関心を高める授業改善を工夫してございます。 ○上地安之議長 宮城力議員。 ◆８番（宮城力議員） ありがとうございます。
◎浦崎直哉教育指導課長 先ほどの屋良小学校の件につきましては、当該学年につきまして学習支援員を増員できないかという話でございますが、学習支援員というのはあくまでも学級担任の補佐をすることが目的で配置してございますので、そういった意味で、単独で授業を持たすとかということはできませんので、その効果を生み出すというのは学校の運用の中でやるかと思っておりますが、学校の中には加配教員という形で、授業改善リーダー
沖縄県教育委員会が所管する県学力到達度調査につきまして、令和元年度沖縄県学力到達度調査実施要綱によると、本県児童生徒一人一人の当該学年までの学習の定着状況を把握し、各学校における授業改善を図るために実施するものであるとされているところでございます。各学校の教科に関する分析を通して、児童生徒の習得状況を揃える取り組みに活かすことが、その目的でございます。
イ．施政方針では、県の「学力向上推進プロジェクトⅡ」を用いた授業改善を行うとありますが、昨年の「学力向上推進プロジェクト」との違いについて伺います。 以上、再質問は一般質問席で行います。 ○議長（大城好弘） 福祉部長。 ◎福祉部長（小橋川健次） 私のほうからは、大項目１と２についてお答えさせていただきます。 まず質問項目１の（１）についてお答えします。
その改訂に伴いましてですね、本市は、これはもう皆さんいろんなところで聞き飽きるほど聞いていると思うんですが、主体的、対話的で深い学びと、この形への授業改善を取り組むわけでございます。
児童生徒が自ら学び、自ら考え、主体的に行動するなどの生きる力を育み、思いやり、協調性などの豊かな人間性を培う心の教育やキャリア教育の充実をめざし、県の「学力向上推進プロジェクトⅡ」の下に、主体的・対話的で深い学び、いわゆるアクティブラーニングの視点からの授業改善を推進します。
また、小学校と中学校の連続した学びを意識した授業改善を目指し、小中学校の教員が一緒に行う那覇市教育課程研究協議会や、小中一貫教育における合同授業研究会等の取り組みを継続して進めております。 ○桑江豊 副議長 喜舎場盛三議員。 ◆喜舎場盛三 議員 それでは、次に英語の教科化に当たって、小学校で英語を教える教員、免許とかどうするのか、お伺いいたします。
本市におきましては、授業改善や学びに向かう姿勢を育成するために、その指針となるリーフレットを作成し、幼、小、中の全教諭に配布しております。うるま市全ての学校が、授業づくりの視点を統一し、共通理解、共通実践を行うことで、同じ視点で事例研究を深め、学力向上につなげられるようにしております。
アクティブ・ラーニングとは、主体的、対話的で深い学びという授業改善の視点を表したものです。まず主体的な学びとは、子供がみずから学びに興味や関心を持って向かい、次の学びにつなげていくこと。次に対話的な学びとは、他者の考えと交流をしながら自分自身の考えを広げ、深めていくこと。そして深い学びとは、各教科で大事にしている考え方を働かせ、より深く理解していくことを意味しております。