小千谷市議会 2020-06-23 06月23日－02号
◎市長（大塚昇一君） 可能性調査ですので、そういった私どもがビジョンにうたった中身を検証しながら、その中はどういうふうにやっていったらより効果があるかということを検証していくということになりますので、今の段階でどれに決めたということではなくて、示した３つの中から選択していく、雪冷熱というのはちょっと難しいかもしれませんが、太陽光とか地中熱とか含めて検討していくということでございます。
◎市長（大塚昇一君） 可能性調査ですので、そういった私どもがビジョンにうたった中身を検証しながら、その中はどういうふうにやっていったらより効果があるかということを検証していくということになりますので、今の段階でどれに決めたということではなくて、示した３つの中から選択していく、雪冷熱というのはちょっと難しいかもしれませんが、太陽光とか地中熱とか含めて検討していくということでございます。
さらに、３つ目の質問ですが、発電設備としては今ほど申しました火力発電や原子力発電以外にも、再生可能エネルギーと言われる風力、水力、太陽光あるいは太陽熱、バイオマス、バイオガスなどなど、技術開発の急速な進展から非常に多種多様な設備が現在設置をされておりまして、幅広い観点からの学習が必要と思いますが、所感をお伺いいたします。
つまり地形的な条件や、あるいは太陽発電の場合は余り暑過ぎると効率ががくんと落ちるというようなこともあります。いろんな複雑な条件が絡み合って、そうした結果が出ているわけです。
しかも、地熱、風力、太陽光、太陽熱、バイオマス等、発電の技術開発の急速な進展によって事業化が進んでおり、地球温暖化対策に伴う固定価格買い取り制度など、社会制度面での整備も進みつつあります。現代社会において環境への投資は、コストプッシュ要因ではなく、企業の持続的な発展において必要不可欠な要因であり、温暖化対策の切り札ともなっています。
５点目は、小千谷市の克雪住宅助成金制度には、電気融雪式太陽パネル住宅も含まれておりまして、実質的な助成制度としては活用されております。太陽光パネルは、エネルギーの自給を促進し、地域分散型社会へ移行するための重要なツールであると考えますが、パネル単独に対する助成制度をお考えにはならないのかについてお聞きしたいと思います。
これは先ほどの市長のお話にもありましたように、太陽パネルにしろ、小水力あるいは風力にしろ、設置する時点で設備費がかかるという、これが普及を妨げている一つの要因になっています。
本年７月に行われた総務文教委員会の行政視察にて、沖縄県南城市で上がり太陽プラン事業について勉強をさせていただきました。これは、今までは施策の主体は行政であったが、これからは市民、地域の力が必要で、地域の課題は地域で解決することを目指し、市民や市民活動団体が自主的かつ主体的に地域課題の解決や活性化を目的とした事業について助成を行うことを決定し、平成21年度から上がり太陽プラン事業として誕生。
目的は、先ほどるる言いましたけれども、ＣＯ２増加による温暖化を防ぐという意味で、そういうふうな再生エネルギーの普及を図るという意味で、そういう問題もいろいろありますけれども、助成をして、小千谷市も拡充して太陽エネルギーの普及を図るという意味で、私はぜひ市独自の支援、他の市町村、魚沼市や十日町市やその他のようにやっているように小千谷市もぜひやっていただきたいと思うのです。
太陽光発電については、私が説明するまでもありませんが、簡単に言いますと太陽光エネルギーを直接電気に変えるシステムで、太陽の光を発電モジュールに受け、電気に変換し、発生した電気を直流から交流に変換後、施設内で利用するというものです。また、電力会社へ売ることができます。電気買い取り制度は、余剰電気１キロワット当たり48円で、通常使用料の倍以上であります。
ハイブリッド車に見られるようなエコカーの開発、あるいはまた太陽、風力、水力といった自然エネルギーの転換も、低炭素社会の実現に着実な成果が見られている社会であります。我が市もこの社会の要請にこたえるべきさまざまな施策を年次的に取り組むことによって、何よりもこの低炭素社会に我々市民も参加をするんだと、こういう意気込みを示していきたいと思うのであります。 これで私の考察を終わりたいと思います。
そんなことで、菜の花はいろいろの議論はありましょうが、あの辺がいいのではなかろうかと私は思っておりますが、検討させていただきたいと思いますが、ヒマワリはことし植えたんですが、一説によると太陽に向かってヒマワリは顔を向けるなんていう話ありますが、いつ行っても東側ばかり向いていて、上から見ると背中ばかりしか見えないんで、これはヒマワリは少し考えもんだぞと私は担当課に言っておるんで、担当もあそこにヒマワリ
しかしながら、このようなシステムの中には、降雪期に灯油を燃焼させて融雪をし、雪のない季節には太陽熱により暖められた不凍液から熱交換によって暖められたお湯を家庭内で使うという給湯施設に循環することにより、使用する燃料を節約できるシステムもあります。このようなシステムを採用することにより、二酸化炭素の発生を少しでも抑制できるものと考えております。