柏崎市議会 2007-12-12 平成19年第7回定例会（第3日目12月12日）
しかし、取れたてが本当においしいのは、その８品目より、自分で食べてみると、キュウリやナスであったり、トマトであったり、ピーマン、アスパラなんか、特にうまいわけですが、さらに、葉物のホウレンソウなどではないでしょうか。利用を増す方向に向かうに当たっては、現在、どのような問題があると認識されておりますか。農家の方からは、規格指定がうるさくて、面倒だとの声もあります。
しかし、取れたてが本当においしいのは、その８品目より、自分で食べてみると、キュウリやナスであったり、トマトであったり、ピーマン、アスパラなんか、特にうまいわけですが、さらに、葉物のホウレンソウなどではないでしょうか。利用を増す方向に向かうに当たっては、現在、どのような問題があると認識されておりますか。農家の方からは、規格指定がうるさくて、面倒だとの声もあります。
華麗舞につきましては、塚田議員にお答えしたとおりでありますが、有機栽培野菜、それから矢代米の取り組みにつきましては、カボチャ・ネギ・トマトなど、県の特別栽培農産物の認証を得る農家もあるなど、妙高ブランドにつながる取り組みが拡大していると認識しております。 次に、妙高ゆきエビにつきましては、今月からようやく本格出荷を始め、問い合わせも多くあるとのことであります。
３番目、農産物の特産品の確立に向けてどう指導されていくかということでございますが、燕地区には十全ナス、トマト、豚肉、イチジク、大粒ナツメ等いろいろな特産品があるわけでございます。また、分水地区には長ネギ、吉田地区にはキュウリ、食用菊、枝豆等が生産されております。しかし、これらの品目は生産規模が小さい上、高齢化、価格の低迷等により生産販売に苦戦を強いられているのが現状でございます。
複合部門への本格的な取り組みについては、ハウスを２棟使用し、１棟は中玉トマト、イチゴ、もう１棟は中玉トマト、オータムポエムの通年栽培を実施し、特にイチゴの高設栽培については、収穫量については、やや問題があったものの、販売単価の高値により、まずまずの成果を上げることができました。 その他の事業につきましては、時間の関係もあるので説明を省略させていただきます。
そういったものをつくりながら、いや、我が地区には今の時期トマトがないからあんたんとこからちょっと出してくれねとか、そういった連絡をきちっと取り合いながら市内の一体感といいますか、直売所がスムーズに運営できる。
一方、野菜においても、地場産野菜を第一とし、学校給食でできるだけ多く使用できるよう関係機関、団体等と共同して取り組んでいるところでありますが、平成18年度の学校給食における地場産農産物の年間使用食品数の調査結果では、ネギ、キュウリ、トマトなどの地場産野菜の使用数の割合は7.6％と低い率にとどまっております。
の農業者が取り組まれておりまして、作物においては米、トマトなど６品目、約40ヘクタールに作付をされているところでございます。また、三つの法人が現在申請をしているところであり、その認定を受けますと燕市全体で約81ヘクタールのエコファーマー認定面積となるところでございます。
例えばある農園ではハウス野菜をつくって、あるスーパーでは既に農園の名前を入れて何々農園トマトというような売り出しをされています。これが例えばブランドとして認証制度やったときに、その農園の名前はもちろんついて何々農園トマトでこれは上越産ですよということが果たしてこの地域ではわかりますが、この地域外に出たときにそれはなかなか消費者から認められてこないというような状況が生まれてきます。
厳冬期にスイカやトマトを食べる季節感のない時代にいますが、米の出荷を早めて早場米奨励金を出した米不足時代ならいざ知らず、季節に無理に逆らわず農業の原点に戻るべきと考えます。しかし、私の提案を含め、技術的にまた従来の用水慣行など総合的に研究調査する必要があります。一例を挙げましたが、あらゆる可能性を求めて米の生産原価を下げる研究等を関係者に投げかけてほしいと思います。お考えをお聞かせください。
７月２１日付の三條新聞に、「昨年より早い猿被害、五十嵐川最上流部、エダマメ、トマト、スイカ何でも。２３日まで駆除期間だが、空包もゴム弾も有効な手だてない」という見出しで日本猿による被害の様子が記事になっています。
そこで、燕市農協の数字を見ますと、トマトで出荷量が前年の約97％、そこでキロ単価が逆に127％、そして燕市の十全ナスでございますけれども、出荷量が前年に比べまして、前年対比で65％の出荷量、単価的には114％、そして根菜類の大根でございますけれども、春大根におきましては、出荷量が前年の39％に対しまして、単価的には170％のキロ単価でございます。
１７年度は、米の単収やトマト・オータムポエムの栽培面積などで当初目標を下回ったものの、総体的にはほぼ計画に近い実績を上げることができ、経費の節減等により当初収支差額が黒字にすることができました。 個々の事業について、事業実績について申し上げます。まず、農地保有合理化事業について１６ページの方をごらんいただきたいと思います。
昨日の市長のお話の中で、学校給食における地産地消が新しい風を起こすんだというようなお話があったわけですけども、市としては振興作物、特例作物として大豆、ソバ、それから中玉トマト、ホウレンソウ、長ネギ、里芋、山菜など多種にわたっておるわけですけども、旧市町村単位でそれぞれの地域の特色に合わせてこうした作物が奨励、支援されてきたわけですけども、市単独としてもそういうことを奨励してきたわけですけども、大豆以外
また、小規模かもしれませんが、水耕のミスト栽培では、昨年から吉川区でトマト栽培を始めた農家があります。天候に左右されず無農薬で野菜を栽培できるということは大きなメリットであり、今後の食料自給率アップを考えたとき、決して期待できない分野ではないと思いますが、やはり何といっても立ちはだかるのはコスト面であります。施設における初期投資が多額になるほか、いわゆる燃料費もばかになりません。
そこで、そろそろ質問に入りたいと思いますけども、昨年12月から問題になっている輸入牧草に含まれていた除草剤成分クロピラリドを含んだ牛ふんを原料とした堆肥をトマトに大量施用した場合、葉の奇形や成育障害を起こしたとの事例が公表されております。このクロピラリドは、日本国内では未登録ですが、アメリカ、カナダ、オーストラリアで登録されている広葉雑草対応除草剤の成分です。
合併により、地域拡大に伴う野菜類の生産面積も広げてきており、平成１７年度では三条地域のキュウリ、アスパラガス、ブドウ、ナシなど、また栄地域のフルーツトマトなど、全市域に導入しています。 食育における地産地消の目標値を定めることは、最も天候の影響を受けやすい農産物においては大変難しく、国においてもしっかりした目標は定めていない状況にあります。
このようなことから、新年度においては意欲と夢を持ち取り組む地域団体やＮＰＯに対し、豊葦農山村活性化支援事業や「やまざと生産物特産化事業」、あるいは春の山菜栽培応援事業により、トマトソースづくりやタラノ芽栽培、桑の葉の加工品、山ブドウのジュースづくりなど、新規の加工品開発等に積極的に支援を行うこととしております。 ３番目のクラインガルテンの推進に向けてお答えいたします。
農業経営の安定化からも、園芸の振興は重要であり、魚沼産コシヒカリに次ぐ振興作物として、大豆、ソバ、アスパラガス、中玉トマト、カボチャ、花きなどの園芸部門にも力を入れてまいりたいと考えております。
高原野菜を初めとした農業振興は、畜産は肉用牛が主体で、豊富な草原や水田放牧を生産基地として省力化、低コスト化に努めており、野菜は夏秋野菜が中心で、特にトマトは県全体の50％を占めており、その他ピーマン、イチゴ、小ネギ、スイートコーン、レタス等が主な品目で、花はアルストロメリア、トルコキキョウ、ユリなどを生産し、果実はカボスを中心に振興されておりました。
私が聞いたのは栄地域の話でございますが、今度合併を機に栄産のトマトを旧三条市内の小中学校の給食にも出したいと、出荷してほしいと、そういった話があったそうですが、とても量が多くて何回かに分けて出荷させていただいたとお聞きしております。地元産の野菜をたくさん使用することは本当によいことでありますし、私ももっともっと推進してほしいと思っている一人であります。