新潟市議会 2019-02-26 平成３１年 ２月定例会本会議−02月26日-04号
野菜スープは，ＥＣＯンソメスープと銘打ち，新津の露店市場や地元スーパーなどに学生みずから足を運び，大根の葉や白菜の外葉，潰れたトマトなど９種類の野菜を譲り受け，いわゆる食品ロス食材を活用して，野菜の栄養と体に優しい味で大好評であったとのことです。食品ロスについて学ぶ学生は，身近な問題である食品ロスを知ってもらいたく，冬なので温かい野菜スープを提案しました。
野菜スープは，ＥＣＯンソメスープと銘打ち，新津の露店市場や地元スーパーなどに学生みずから足を運び，大根の葉や白菜の外葉，潰れたトマトなど９種類の野菜を譲り受け，いわゆる食品ロス食材を活用して，野菜の栄養と体に優しい味で大好評であったとのことです。食品ロスについて学ぶ学生は，身近な問題である食品ロスを知ってもらいたく，冬なので温かい野菜スープを提案しました。
企業の参入では、福祉関連企業の参入が最も多く６件、自動車関連製造業３件、食品関連企業３件となっており、農福連携による障がい者雇用や大手化学企業によるトマト多収生産の植物工場、地元建設業によるブルーベリー栽培と加工販売、観光農園、カフェ事業の取り組みなどが特徴となっています。
◎企画政策課長（松岡由三） 平成29年度におきましては、野菜工場ですかね、トマトとか、そういう野菜工場についていろいろ視察等を行ってですね、当市の中でそういうふうな立地が可能かどうか、そういうのは調査研究を行っておりました。 ○議長（植木茂） 髙田保則議員。 ◆10番（髙田保則） 新たな農業ビジネスというんですか、それはわからんでもないと思うんです。
一方、ＤＭＯでも食の関係ですか、いろいろやっておりまして、食のイベントですか、お山のトマト食堂ですか、こういうところも開催をしているところでございます。
御提案がありました少量、小規模でも地域特有のストーリーや妙高らしさを感じさせる農産物として、大洞原地区のトマトやトウモロコシ、杉野沢地区での花豆、姫川原地区でのブドウなどがあり、各地域の特産品として生産や栽培技術の伝承が行われております。
中身も用語、全然使われていない用語など、農産物価格安定協会の補助金要綱なども、作物はトマトとか、レンコン、里芋は今も多くつくられていますが、トマトとか、バレイショとかね、これは多分昭和54年時からの、今から40年前の条例規則をもとに、皆さんは要綱をしっかり要綱に合わせ事業執行していられるという今のお話ですが、条例というものは国にすれば法律であって、条例、規則、要綱、全て合っていかないと事業のどこかで
中項目（１）大河津分水さくらマラソン大会（仮称）を成功に導く総合的な方策について、小項目①、スプーンやフォークなどの金属洋食器を参加賞の一つにしたり、エイドステーションに本町きゅうりやハウストマトなど、四季の野菜や果物を置いたりして、全国からの参加者にものづくりや食のまち「つばめ」をＰＲしてはいかがか。
収穫時期になったときには、例えば、スイカがカラスにみんなつつかれてしまっているとか、トマトがようやく赤くなってきたら、こういうふうになってしまったと。そうなってくると、この被害というのは、畑にしろ、田んぼにしろ、だんだんとここは、もうやめてしまおうかなということになってくると、やはり、農作放棄地、荒廃してしまう。だんだん荒れてしまう。やっぱり負の連鎖が始まってしまう。
そのほかにも小さな、本当に山の中にある小さな作品でも地域の方がそこで、自分の庭でとれたキュウリですとかトマトですとか、そういったものを来ていただいた方にお分けすることで、また非常にそれがすばらしかったということをいただいておりますので、今回もまたその辺を念頭に置きまして、大地の芸術祭に取り組んでいきたいと思っております。以上です。 ○議長（庭野政義君） 富井高志君。
委員より、拡充道の駅の農産物直売所で販売する農家数はとただしたのに対し、課長より、現在ひだなんは247名、トマトは297名が生産者登録している。拡充道の駅の直売所では、現状の数値を参考にして拡大に取り組みたいとの答弁がなされました。
それで、今回５品目を追加したわけですが、うち花豆につきましては杉野沢での特産品開発関係、それからドクダミにつきましては、市が健康づくり都市構想ということもございますので、農林生産分野におきましてもそこに寄与してまいりたいし、大口需要者が市内にいるということでございますけども、他のトウモロコシ、それから白菜、キャベツでございますが、トウモロコシにつきましてはやっぱり直売所でのトマトと並ぶ花形ということもございますし
４番目として総合健康都市としての田園、これはクラインガルテンの、いわゆるトマトを中心としたあの辺の開発といいますか、てこ入れということで、同じ東京から来た人たちがこの地域を見て、ここが核となるというようなことで４カ所重点的に、これに対して今一生懸命いろいろ施策をされていると思うんですが、この中で中心市街地ですとか南部というのは出てこないんですよね。
トマトが一番もうかるのだ。そして、今は野菜工場まで減反した施設、大企業入っていますから、どんどん、どんどんと。上越のほうにもあります。だから、そういう方はもとに返るのだな、地主と小作時代に。そうすると、農家の方々はみんな大企業に土地売却すると。
さらに、平成30年度からこの重点品目にトマトやトウモロコシ、ドクダミなどの５品目を追加し、生産量と生産者所得の拡大を図ることとしております。高齢化が進む中山間地域におきまして、生産者の皆さんが山菜を含め、それぞれ得意な品目を無理なくつくっていただき、収入を確保していただくことが重要と考えており、必要に応じて関係機関と連携し、栽培技術の指導にも取り組んでまいります。
夏休みのうち10日間を利用して、西洋カボチャ、ユウガオ、トマトなどの夏野菜を一次加工、冷凍保存するもので、数量は約３トン、地産地消率では２％程度の向上を目指します。また、地域の生産組織とも協働して継続的な加工保存に取り組めるよう検討してまいります。 このほか、県の震災復興基金を活用して地産地消推進コーディネーターの配置に取り組みます。
カボチャやトマトなど、冷凍保存に適している夏野菜の使用を想定のほうをいたしております。 また、野菜をどのような形で集めるのかということでございますけれども、生産組織からの購入を考えておりまして、事前に野菜の使用計画をお示しをした上で、通常の給食食材の購入と同様に給食センターへの直接搬入をお願いしようと考えております。利用率向上につきましては、２％程度と見込んでおります。以上です。
また、中山間地域で苗を生産し、平野部の農家へ供給するための地域間連携による生産、供給体制づくり、雪下、雪室野菜の販路拡大、トマトやイチゴを初めとする施設園芸の振興などの施策を複合的に推進しながら、強い経営力を持った担い手の育成と市内農業の持続的発展に努めてまいりたいと考えてございます。 次に、城下町高田の歴史・文化をいかした街の再生の取り組みについての御質問にお答えをいたします。
◎学校教育課長（川崎正男君） 野菜に限らず使用食材は原則加熱調理をして提供しているところでございますけれども、現在生野菜はミニトマトのみ生食として提供することがあります。
あと、新規就農者の関係では将来展望という御質問ございましたけども、新規就農者を希望されて、こちらに今研修等で来られる方を見ますと、半数ぐらいやっぱりブドウやトマトなどの園芸を希望される方も多いということで、園芸の振興を図っていく上では新規就農者をこれからもふやしていくことは非常に重要ではないかと考えております。 ○内山米六議長 30番、近藤彰治議員。
抗加齢や老化防止に効果的な身近なトマト、ブロッコリーら野菜、魚等のアンチエイジング効果の周知で生活習慣病やがん等の大病予防につながると考えますが、伺います。 ３点目質問します。妙高市は、全国へ妙高型クアオルトの魅力発信を掲げ、妙高の豊かな自然、温泉、新妙高高原体育館を活用した健康保養地プログラムで市民の健康増進と交流人口の拡大が期待されております。