香芝市議会 2018-09-18 09月18日－02号
そうしましたら、代替施設になり得るということだと思うんですけども、朝からスポーツに関する話であるとかオリンピックのという言葉も出たかなというふうに思うんですけども、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの翌年に生涯スポーツの世界大会がアジアで初めて開催される。
そうしましたら、代替施設になり得るということだと思うんですけども、朝からスポーツに関する話であるとかオリンピックのという言葉も出たかなというふうに思うんですけども、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの翌年に生涯スポーツの世界大会がアジアで初めて開催される。
今まさにアジア大会でも日本勢が大活躍したわけでございますけれども、2020年のオリンピック・パラリンピックに向けて、香芝市からもたくさんのアスリートが活躍いただきたいなとこういった思いでございます。 さて、本題でございますけども、本会の議案につきましては報告そして補正、そして何より９月につきましては平成29年度の一般会計そして特別会計、水道事業の決算を認定いただくわけでございます。
アジア大会での優勝とそのご活躍。さらにその後に行われましたオーストリア、インスブルックでの世界大会の出場、本当にすばらしいと思います。ふだんは机を並べて勉強している普通の中学生たちが、香芝から日本を飛び出して世界で活躍し、香芝の名前を世界に広めてくれることは大変うれしいことであります。心よりお祝い申し上げます。
ボルダリングというなかではアジアユースで優勝するなどの快挙、またダブルダッチでは世界大会での優勝、またクラブ活動においては剣道の団体、個人で県優勝、そしてテニスそしてソフトテニス、弓道、相撲と、上位の成績を残すという、いわゆる今日本ではスーパー中学生という言葉が流行してございますが、香芝にもまさにそのスーパー中学生がいる、本当に頼もしい限りで、2020年の東京オリンピック・パラリンピックでの活躍も心
さて、我が国の経済の動向は、このところ弱さも見られますが、穏やかな回復基調が続いており、先行きについては雇用、所得環境の改善が続くなかで、各種政策の効果もあって、さらなる景気回復が期待されている一方で、アジア新興諸国等の景気の下振れや英国のＥＵ離脱問題、米国トランプ政権の発足など、海外経済の不確実性の高まりや金融資本市場の変動の影響に留意しなければならない状況となっております。
また、恒久平和の実質的内容を根本から改変してしまうものですともありますが、これをしっかり守るために専守、先ほども申し上げましたように、専守防衛をしっかり堅持していきながら、今の近隣諸国、このアジアにおきましての緊張をどのように緩和できるか、これを定義したものでございます。
また、日本軍慰安婦を記述しようとした教科書の記述を大幅削減して政府見解を書き込ませたり、沖縄と基地のコラムで日米安保体制は日本の防衛の柱であり、アジア太平洋地域の平和と安全に不可欠と記述し、住民の苦悩や基地撤去を求める運動には一切触れず、普天間飛行場の辺野古への移設などを進めていますと現政権の主張を伝えている教科書があります。
昨今、円高、ドル安、ユーロ安を初めとする世の中の暗い話題の中、日本サッカーチームは残り１試合を残し勝ち点、得失点差からワールドカップブラジルアジア第３次予選を見事突破しました。また、アンダー22ロンドンオリンピック最終予選も現在波に乗っていますので、既に出場を決めた女子なでしこジャパンに引き続いて出場を決めてほしいと思っています。
大東亜共栄圏の建設を戦争目的としたと、日本の戦争がアジアのためであったかのようなことを強調しています。 今回の検定は、12年度から新学習指導要領が全面実施される中学校の全科目と、同年度から新指導要領が一年前倒しで実施される高校低学年の数学、理科が主な対象であります。 中学校教科書は108点の申請がありましたが、１社の歴史、地理、公民各１点が申請後に発行を取りやめ、不合格になりました。
菅首相は、臨時国会冒頭の所信表明演説で環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加を検討し、アジア太平洋貿易圏の構築を目指すと表明し、そのための検討を行っています。 ＴＰＰは、原則としてすべての品目の関税を撤廃する協定で、農水省の試算でも我が国の食料自給率は40％から14％に急落し、米の生産量は90％減、砂糖、小麦はほぼ壊滅します。
その中で、アジア太平洋経済の活性化という点で論じるのは、香芝の市議会の今のこの私の立場で論じるのは不相応だというのはわかっておりますけども、小さな地域ですよね、それも本市内、香芝市内に置きかえてそれを考えてみたところでも、農業されてる方、また農業生産を一つの産業としてとらえ、それを専業としていこうとする人、それに行政が協力し、何らかの方策を持って立ち向かっていけば、今までの農業とは違った新しいシステム
お隣の韓国や中国、インドなどでは、アジアの若者は外向き志向にあると、こうした中で、日本の若者は一部の方を除きましては、海外に出かけたり留学したりと、そうした機運が薄くなっている、そんな状況でございます。
世界保健機関（ＷＨＯ）もワクチンの定期予防接種を推奨しており、既に欧米、アジア、アフリカなど100カ国以上で導入され、90カ国以上で定期予防接種とされており、こうした国々では発症率が大幅に減少しています。
３つ目は、今のところアジア、韓国、中国、台湾に国際姉妹校の候補を求めて調査し検討を進めております。 以上のような教育ビジョンにつきましては、香芝市の教育の将来像として教育委員会のホームページにも示しておりますし、それから、校長会とかいろいろなところでも、もう配付いたして説明をしているところでございます。
中国の四川大地震やミャンマーのサイクロン被害など、同じアジアの仲間が自然災害の脅威にさらされ、多くのとうとい命が失われました。また、先日には岩手・宮城内陸地震が発生し、多くの方が被災されました。
敗戦後日本は民主国家として見事に立ち直り、世界第２位の経済規模を誇る国家として世界から尊敬と驚嘆のまなざしを受けている一方、中国や韓国などのアジア諸国からは、相変わらず戦後責任を問われ続けていることも事実であります。私たち戦後生まれの人間にとっても、これらの歴史的事実を謙虚に受けとめ、私たちからまた次の世代に語り継いでいくことが大変重要であると痛感しております。
1957年のアジア風邪では約7,700人、1968年香港風邪以降約2,000人が日本国内で亡くなりました。幸いに、香港風邪以来パンデミックは起きておりません。高病原性鳥インフルエンザが近年東南アジアやヨーロッパにも拡大しました。日本でも、ことし１月に高病原性鳥インフルエンザが宮崎県で３件、岡山県１件の感染が確認され、万全の防疫体制がとられたところであります。
我が党は憲法改定のための国民投票法案の強行を許さない闘いを直面する重要な課題と位置づけるとともに、憲法をめぐる闘いは21世紀の日本の進路を左右するばかりでなく、世界とアジアの平和秩序にもかかわる歴史的闘争だと、その意義を明確にして、反戦平和の一貫した歴史を持つ党、現行憲法の前文を含む全条項を守ることを綱領に掲げる党として、その存在意義をかけ、総力を挙げて闘うと表明しています。
憲法９条に基づき、アジアをはじめとする諸国民との友好と協力関係を発展させ、アメリカとの軍事同盟だけを優先する外交を転換し、世界の歴史と流れに自主性を発揮して、現実的にかかわっていくことが求められています。憲法９条を持つこの国だからこそ、相手の立場を尊重した平和的外交と経済、文化、科学技術などの面からの協力ができるのです。
これらのことを考えると、今年の場合、既にアジア地域で死亡者が出ており、ヨーロッパでも広がりを見せるなど、人から人に感染する新型インフルエンザの発生の危険性が高まっているため、この総合対策が出されたものであると考えております。 したがいまして、教育委員会では、現在、インフルエンザの予防の原則である手洗いとうがいの励行を児童・生徒に徹底する指導や教室の換気を行うよう通知を出しております。