伊那市議会 2019-09-13 09月13日－04号
先ごろ、東ティモールのホストタウンに登録されている伊那市に、東京上智大学に留学中の同国大学生２人が、伊那西高等学校を訪れ、授業体験やけん玉遊び、音楽などを通じて文化交流を深め合いました。同世代同士どんなに楽しく、すてきに思い出を、よい思い出を刻んだことか、想像するだけでもまさにすばらしいの一語であります。
先ごろ、東ティモールのホストタウンに登録されている伊那市に、東京上智大学に留学中の同国大学生２人が、伊那西高等学校を訪れ、授業体験やけん玉遊び、音楽などを通じて文化交流を深め合いました。同世代同士どんなに楽しく、すてきに思い出を、よい思い出を刻んだことか、想像するだけでもまさにすばらしいの一語であります。
話がちょっと飛んでしまいますけれども、ことし行ったポートランドの短期留学制度につきましても、ポートランドで子供たちがホームステイをしたというふうに聞いております。
井出さんにおきましては、早稲田大学のほうで今までやっていたんですけれども、海外留学等に対しての学生に対してのアドバイス等をしております。佐藤さんに関しては、教員資格を取るには、ご存じのように教育実習があります。小学校、中学校、高等学校等の教育実習をする中で、子どもたちの対応をしているというような形で、３人とも経験あるというようなことでご理解ください。 以上です。
さて、ことしで２年目となるグローバル講座＆海外短期留学事業につきましては、10日間の日程を無事終了し、留学先でありましたアメリカオレゴン州ポートランド市から８月６日に参加者全員が無事に帰国いたしました。
次に、山本鼎が30歳のときに芸術の都フランス、パリに留学し、大変苦学といいますか、貧しい生活に苦しみながら油絵、版画の腕を磨き、そして４年間のパリの留学にピリオドを打ち、その帰り道にロシアのモスクワに寄ってきたわけであります。
で、「仰げば尊し」は明治時代に伊澤修二先生がアメリカの留学先のブリッジウォーターから持ち帰った楽曲の一つとして知られています。明治28年、台湾に学務部長として渡った伊澤修二先生は、芝山巌という場所で台湾で最初の小学校を開校しました。その後、芝山巌から台北市の士林区にある士林国民小学校に引き継がれ現在に至り、初代校長として奉られており、その足跡をたどることができます。
泰阜村は、２０１８年に続き採択されたので、山村留学の卒業生や保護者を関係人口団体と位置づけ、村のイベントの広報や地域活動に参加してもらう仕組みをつくりました。 そんな他市の状況を参考にしながら、塩尻市の現在進めている事業を引き続き取り組んでいただきたいと思いますが、活躍を期待しておりますが、今後の研究材料としていただきまして、これも研究していってください。これも要望です。
よりまして、海外留学生が将来的に町内で起業創業や移住して暮らすことを目的として、ホシスメバへの入居を希望する場合には、海外からの留学生が自己実現したいことや、留学するに当たっての滞在条件、また在籍されている学校の規則、そういった諸条件が合致するのであれば、応募を妨げるものではございません。
先行事例では山村留学やこの特認校の制度を利用しています。市内では前例がありませんが、これも検討されているなら見解をお聞かせください。 以上で１回目の質問を終わります。 ○議長（丸山寿子君） ５番議員の質問に対する答弁を求めます。 ◎市長（小口利幸君） 〔登壇〕 私からは、消費税増税についての見解ということでお答えいたします。
４、国際交流に関しましては、イにおいて、国際社会で活躍できる人材を育成するため、英語カリキュラムの改革を実施するほか、公立大学法人評価委員会でも指摘のありました語学教育の充実では、英語国際コーディネーター兼アドバイザーを雇用し、海外留学の促進を図ってまいります。 続きまして、11ページをお願いいたします。
平成30年12月末現在、県内の外国人住民数は３万5,493人、在留資格別では永住者など身分に基づく在留資格が２万3,051人と、全体の65パーセントを占め、次いで技能実習が5,736人で16パーセント、留学が1,928人で５パーセントとなっております。
住民の１割が移住者の自治体もあり、移住者の方は、それぞれ自分のライフスタイルで大自然の中で生きがいを、成長を感じながら、また地域と共生しながら生活し、そこには高校もあり、海外、日本全国から生徒が留学しているそうです。どういうことをやれば、そういった留学が、世界から、日本から、その小さい離島でありますが、来るかちょっと不思議なんですが、ともかく当市にも飯山高校、下高井農林高校があるわけであります。
信濃毎日新聞の記事によりますと、県内の高校生に占める留学経験者の割合はわずか0.7％と、全国でも低い状況にあります。留学する県内の高校生が少ない現状を打破しようと、高校生の有志が企画運営して、初めて開催した留学フェアでは、留学したいけれども、学校行事や生徒会活動がある。
２点目の青少年体験活動としましては、生きる力を持った人間性豊かな子どもの育成を目指すジュニアリーダー研修、国内における異文化交流としましては、銀河連邦共和国の代表児童による銀河連邦子ども留学交流、国外では、ふるさと創生人材育成事業として行っております友好都市のモンゴル国スフバートル区及びエストニア共和国サク市との子ども相互交流、こんな取り組みを挙げることができます。
先日、新聞報道もされました国内留学制度についてです。私は移住政策につながるということも含めて、部であったり事業部であったり、そういったものを超えていろんな企画が進んでいくことというのは非常に心強いところであります。 お話しいただいたときに、例えば東京のＡ小学校から北小野の両小野小学校に来るというような場合に、元籍のところは欠席になるというような話がございました。
そういう中でですね、今留学だったりとか海外ホームステイの対象者はいろいろありますけれども、学生であれば中学生ということで限定されているわけです。
なお、この海外視察研修に携わっておりますエージェントは、日本の修学旅行だとか海外留学のベテランのスタッフをそろえている日系の企業であります。 ２月27日の信濃毎日新聞で、須坂高校の室井先生がおっしゃっておりましたが、外国で価値観や文化の違いに触れると人間的な幅が広がるということであります。
次に、２目中学校教育振興費は、小学校同様、中学校一般教育振興事業費では、不登校指導員、特別支援教育支援員等の配置をはじめ、216ページ、教材や備品の購入等に係る経費で、中学校外国語教育推進事業費では、外国語指導助手を配置するほか、英語検定試験への助成や、異文化への関心や外国語学習の意欲を高めるため、平成30年度に引き続き海外短期留学を実施するもの、中学校教育扶助事業費では、児童の保護者に対する援助に
先ほど教育長が答弁したとおりでございますが、ＡＬＴの活用も進めている中で、学校教育の一環として社会体験として短期留学等の実施は考えているところでございます。ただ、学校教育の中では平和学習などと同様に先生等の指導、引率等の問題を考える必要がありますので、関係者との協議を十分に行い進めていきたいと思っております。