大町市議会 2013-09-10 09月10日-03号
◎病院事業管理者(山田博美君) 何を捨てるかというと非常に厳しいお話ですけれども、当院は一応地域密着型の病院としてやっていこうと思っておりますので、急性期に関してはなるべく幅広く、1次救急、1次医療に関しては病院で全て診られるように、当院の特徴とします消化器、小児・周産期に関しては、その他専門医のいます泌尿器科に関しては、当院で特に力を入れていきますし、5疾病5事業、それから在宅医療に関しても政策医療
◎病院事業管理者(山田博美君) 何を捨てるかというと非常に厳しいお話ですけれども、当院は一応地域密着型の病院としてやっていこうと思っておりますので、急性期に関してはなるべく幅広く、1次救急、1次医療に関しては病院で全て診られるように、当院の特徴とします消化器、小児・周産期に関しては、その他専門医のいます泌尿器科に関しては、当院で特に力を入れていきますし、5疾病5事業、それから在宅医療に関しても政策医療
それから整形外科、産婦人科、小児科が各2名、皮膚科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、病理診断科、リハビリテーション科が各1名となっております。 この中で、消化器外科のほうは平成22年度から増員が図られてきておりまして、ほぼ充足しているというふうに考えております。
医師は現在33名というようなことでしたけれども、平成25年度ではどうなるかということと、眼科、麻酔科について常勤の医師がいないということですけれども、また常勤の医師が1人だけの耳鼻咽喉科、皮膚科、泌尿器科の医師の確保も重要な問題と思っておりますけれども、見通しはどうかという問題、それが1点。
相談の多くは婦人科を訪れることが多く、男性に原因がある場合には泌尿器科で検査や治療を受けるということになりますけれども、総合的な相談や治療は産婦人科で対応していただいておりまして、プライバシーにも十分配慮されているというふうに思っております。 なお、須坂市では、この不妊治療の関係で補助金制度も設けておりまして、男女ともの治療に対して助成を行っているところであります。
それから、耳鼻科、泌尿器科、これも医局員は少ない科です。ほとんどの病院が大きな病院でも1人体制でやっているというようなところで、非常に耳鼻科の勤務医がかなりハードに仕事をしているんだろうと思います。これもかなり難しい。
また、当院のがん診療の特徴といたしましては、胃や大腸などの消化器系、前立腺などの泌尿器科系、子宮、乳房などの婦人科系のがんが主流であり、昨年度におけるがんの手術件数は115件で、当院の手術件数の4割を占めております。
本年4月に240床の病院となりました医療法人長野寿光会上山田病院は、内科、泌尿器科、整形外科、外科、皮膚科、歯科の診療及び地域の医療機関からのリハビリが必要な患者を受け入れる救命期後医療の役割を担っていただいております。
この理由は、皮膚科や眼科の患者数が大きく減少しておりますが、一方で、診療単価の高い外科及び泌尿器科の患者がふえていることなどから増収となっているものであります。 病床利用率につきましては、一般病床が74.5%で、前年同期との比較では10.2ポイントの減、療養病床は81.8%で、前年同期との比較では1ポイントの減となっております。
改革プランの中では、当院は産婦人科や小児科、泌尿器科などを主体として主導的な役割を担い、安曇総合病院との機能分担を図るとともに、内科、外科などに関しましては競合するところもございますが、より専門性の高い分野で細分化を図り、異なる専門性を確立し、相互の協力体制のもとで中核病院としての役割を果たすことができますよう、今後もこの改革プランに基づき、県の指導もいただき、専門分野を明確にしながら個性ある病院づくりを
これまで信大附属病院長の天野先生を初め泌尿器科、呼吸器科の各教授の先生方にご講演いただいたところであり、来年度につきましても、こうした支援を引き続き実施してまいりたいと考えておるところでございます。 次に、休日歯科救急センターの現状と今後の役割についてでございます。
手術件数の減の大きな要因としては、産婦人科、眼科の医師1名が退職したこと、泌尿器科の結石手術患者数が変動したことによるものと考えている。一般外科の減は、平成21年度までは塩嶺病院で行っていた手術件数を計上していたためである。 科別患者数及び収益の推移において、外科は、心臓血管外科がなくなったことによる影響で、患者数、収益とも減となったとのことでありました。 3.未収金について。
具体的には、腎臓内科2名、消化器内科2名、呼吸器内科2名、泌尿器科1名、脳外科1名、小児科1名、麻酔科1名など、内科を中心に10名ほど確保したいと考えております。 次に、経費削減対策について申し上げます。
応援医師につきましては、非常勤である小児科、眼科、耳鼻咽喉科、皮膚科、泌尿器科及び乳腺外来等の医師賃金でございます。 次に、材料費でございますけれども、3億117万4,000円、内訳は薬品費1億4,164万3,000円、診療材料費1億2,910万8,000円、給食材料費2,632万3,000円ほかでございます。
でも日本泌尿器科学会では、2007年現在、50歳以上の男子のうち230人に1人ずつぐらいの人が前立腺がんにかかるというデータを持っております。これについては、今まで日本食でずうっと来ればいいんですけれども、やっぱり食生活の欧米化が入ってまいります。そういう形になりまして、罹患率が急増しているんですね。これは欧米に多い、高脂肪の人たちにかかるがんの特徴があるわけでございます。
本年4月からは、従来の診療科目、内科・外科・消化器内科・循環器内科・脳外科・皮膚科・泌尿器科・整形外科に歯科診療科を加え、法定で最大となる入院施設19床を持つ有床診療所として、医師等のスタッフの増員を図る中で運営がされております。 外来患者数は、現在、開所時と比較して2割ほど増加してきており、透析患者については、11名から24名と倍以上の患者が利用されているとのことであります。
当院では、人工透析は泌尿器科担当医師により行っております。まず、浅間総合病院の泌尿器科担当医師の現状について申し上げますと、平成22年3月までは常勤医師が2名勤務しておりましたが、大学医局の医師不足によりまして現在は1名の常勤医師の配置となっております。
統合により、これまで岡谷病院に通院をされていた循環器・呼吸器の患者さんには、より充実をした診療体制を提供することができるようになり、塩嶺病院に通院されていた糖尿病を持つ患者さんには、より専門的な診療とあわせまして、総合病院として皮膚科や眼科、また泌尿器科など、糖尿病の合併症の治療も同時に受けられるようになりました。
内科医4名、小児科医1名、泌尿器科医1名と聞いております。大町病院は、すべての診療科の柱であります内科医が不足していたことから、病院は大変苦しい状態にありました。その中でこのような機会を得ることができ、本当にありがたいです。このことは病院事業管理者、市長を初め、大勢の関係者の御尽力によることと思います。