与謝野町議会 2022-12-13 12月13日－06号
議員のご指摘のとおり、読書は理解力や想像力を高めるとともに、人の気持ちを理解することを助け、語彙力や読解力が身につくなど、様々な効果が期待されます。そのため本町でも図書館を中心に赤ちゃんに絵本をプレゼントするブックスタート事業や絵本の読み聞かせ会の実施、読書マラソンと、子どもたちが楽しみながら本に親しむ機会づくりに努めております。
議員のご指摘のとおり、読書は理解力や想像力を高めるとともに、人の気持ちを理解することを助け、語彙力や読解力が身につくなど、様々な効果が期待されます。そのため本町でも図書館を中心に赤ちゃんに絵本をプレゼントするブックスタート事業や絵本の読み聞かせ会の実施、読書マラソンと、子どもたちが楽しみながら本に親しむ機会づくりに努めております。
その個々の分析をすることで、例えばですね、その子供が基礎問題でつまずいているのか、そもそも問題文が読めていないのか、そのほかにも思考判断といったところで、読解力を含むような問題でつまずいているのかといったところで、その子供に対してどこを支援していくべきかっていうことを具体的に見詰め、指導に役立てておりますので、役に立っているところであります。
読解力の育成を阻み、学力の低下を招くデジタル教科書について。 デジタル改革を掲げる菅内閣は、デジタル教科書の普及など教育のデジタル化を推進しようとしているが、多くの自治体が視力の低下や健康面への影響に懸念を持っておられ、教員にも動揺が広がっています。 このデジタル教科書をめぐる動きは、２０１８年５月、学校教育法を改正し、デジタル教科書を規定。
その成果として、読解力、計算力や数学的思考力などの基礎的な学力の伸長と、主体的、対話的で深い学びの実現を目指してまいりたいと考えております。また、これらはＩＣＴだけで行うものではなく、人と人との関わりの中で実現するものであると考えており、今まで以上に子どもたちの関係性を深めていくことが課題であると考えております。 続きまして、スタディサポートに係るご質問にお答えいたします。
当然、学習指導要領の改訂における中央教育審議会のほうでは、急激に変化する時代の中で時代を切り開く子供たちに求められる資質・能力としましては、やはり文章の意味を正確に理解する読解力、教科固有の見方、考え方を働かせ、自分で考えて、表現する力、つまりインプットとアウトプットですね。そして対話や協働を通じて知識やアイデアを共有し、新しい解や納得解、私はこういうふうにやるべきだと。ベストじゃないわけですね。
だから、読解力という部分では昔からの読解力だけではなく、そういうＳＮＳとかそういう単語で発信するとか、要所しっかり読み取るとか、そういうところも含めてのことが求められてるやろなというのを推定するんですけれども、それが今後のどれだけ学力と呼ばれるものに必要な、広義な意味の学力にどれだけそれが影響するかというのは、ちょっとなかなか私どもでも言及し切れないところがあります。
昨年12月に公表されているＯＥＣＤ経済協力開発機構が実施したＰＩＳＡ2018（生徒の学習到達度2018年調査）では、我が国の子供たちの読解力が低下していると指摘されています。
昨年12月に結果が公表された経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が実施したＰＩＳＡ2018生徒の学習到達度調査では、これまでの読解力に加えて、情報活用能力も求められる調査でした。日本の学校の授業でのＩＣＴの利用時間が最下位である一方、学校外ではネット上でのチャットやゲームを使用する頻度はＯＥＣＤ平均よりも高く、今回のＰＩＳＡ調査では、ＩＣＴをめぐる日本の子どもたちの現状と課題が浮かび上がるものでした。
１点目、読解力のある子どもを育てる本市の取り組みについて、世界中で人工知能ＡＩの研究が進んでおります。今後さらに、あらゆる分野でＡＩが導入されることが予測されます。
次に，国語，読解力の向上について，お伺いいたします。昨年12月，新聞各紙で経済協力開発機構OECDが2018年に実施した国際学習到達度調査PISA調査で日本の高校1年生の読解力が低下したことが大きく報じられました。2015年度の前回の調査での8位から15位に急落したとありました。
そこには、日本の学生は、科学は５位、数学は６位だったんですけれども、読解力が15位という結果でした。15歳といいましたら高校一年生だと思うんですけれども、それまでの小学校や中学校までの教育が関係すると思います。そこで、市教育委員会としてのご見解をお聞かせください。 以上。 ○横山博 委員長 川中教育部次長。 ◎川中尚 教育部次長 読解力に関するご質問にお答えいたします。
それと、先月１１月２７日のニュースでは、政府が２０２４年までに学校におけるパソコン・タブレットを１人１台の環境をつくるということを方針を固めたということでありますけれども、一方で、この前のＯＥＣＤのＰＩＳＡの調査においては、いわゆるＩＣＴの操作の問題、脆弱なＩＣＴの環境の問題が読解力の低下の一因であるということまで言われているわけですね。
学校図書室について、２０１５年の国際学力調査における日本の結果から、文部科学省が読解力の向上を図るとして、読解力の向上に向けた対応策に基づく学習の基盤となる言語能力・情報活用能力の育成を上げ、その一つに、２０２０年度から実施される新学習指導要領に、言語活動や情報活用能力の育成のための新聞などの活用を図ることが記されておりました。
先日公表されましたＰＩＳＡ２０１８、ＯＥＣＤの調査ですけども、読解力についてはかなり順位が後退したというところです。一つの原因としては、調査の仕方に不なれであったというところもあるんですけども、一部では読書量の低下というようなところも言われております。
１２月３日に発表されたＯＥＣＤ国際調査で、読解力が前回の８位から１５位と大きく後退したことが報道されています。４０人学級など欧米と比べて教育条件がよくないことが大きな原因の一つと考えています。 先日、田坂広志さんという多摩大学大学院名誉教授、元内閣官房参与が話をされているテレビを拝見いたしました。
一方、教育学や情報学の研究者の中で、ＩＣＴやデジタルシステムはとても高度で新しく見えるが、その中に載っている学習や知識の質を吟味していく必要があるとの指摘や、ＡＩは生徒の間違い方に応じてドリルの問題や穴埋め問題を最適化できるだけで、文章題や証明問題は採点できず、教えることはできない、読解力を身につけない限り成績は伸びないなどの意見も見られるところでございます。
○（永野憲男教育長）（登壇） 次に、第１番目の「機能的非識字」や「スマホ認知症」をなくすことの識字率アップについてでありますが、情報化やグローバル化といった社会的変化が人間の予測を超えて進展する中で、子どもたちには、さまざまな情報を理解して考えを形成し、文章等により表現していくために必要な読解力は、学習の基盤として、時代を越えて常に重要なものであると考えております。
また、昨今の本離れは、思考力・文章能力・読解力などに大きな影響を及ぼしていると言われています。自主学習を進めるためにも図書室の蔵書の充実と毎日配置ができる図書館司書の正職員の配置を求めるものです。 反対理由の第５は、本予算には、廃止した敬老金が計上されておりません。長生きの喜び、そしてそれに感謝を込めた祝い金の復活を求めるものです。
子供たちの本離れや読解力不足が課題となってきている状況の中で、学校の図書館利用の促進も含めて早急に対応していくべきだと考えます。 そこでお聞きいたします。今後、学校図書館司書の配置をどのようにしていくのか。せめて中学校ブロックに合わせて１０名の図書館司書の配置の見通しはあるのかどうか、お考えをお聞かせください。 ○副議長（関谷智子君） 岸本教育長。
○富田耕平学校教育課長 先ほど図書、要は読書についてのご意見をいただいたところなんですけれども、読書については子どもが言葉を学ぶだけじゃなくて、感性を磨いたりですとか読解力、表現力を高めたりですとか、あと想像力を豊かにするものですので、人生をより深くこの先生きていくための力を育てるものであるとも考えております。