18件の議事録が該当しました。
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該当会議一覧

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高知市議会 2018-03-05 03月05日-01号

仮称中央消防署では,中高層建物災害に対応できる四国最大の30メートル級の訓練塔建設を予定しており,階層ごと間取りを変えて,一戸建てホテル店舗などをそれぞれ再現するとともに,4階から6階の層では,それぞれ形状が異なるマンション各種ベランダを再現するなど,中高層建物での災害対応に即した実践的な訓練塔整備することとしています。 次に,保育園の耐震化について申し上げます。 

高知市議会 2017-03-06 03月06日-01号

仮称中央消防署では,中高層階建物災害に対応できる四国最大の30メートル級の訓練塔建設を予定しており,階ごと間取りを変えて,一戸建てホテル店舗などを再現するとともに,4階から6階をマンション構造とし,メーカーごと形状が異なるベランダを再現するなど,高層火災の実践に即した訓練塔として整備してまいります。 

高知市議会 2015-09-17 09月17日-02号

特に,吉野川市の学校給食センターにつきましては,当時は四国最大のオール電化厨房を備えるドライ方式施設として約4,000食の調理を行っておりました。 配送車1台は,廃油精製によるBDF燃料として,それを再利用し,会議室には移動調理台が4台設置できるようになっておりました。 見学会試食会,ふれあい体験事業調理実習が可能で,調理場の様子も2階から見えるような状況でございました。 

高知市議会 2010-09-14 09月14日-02号

新しい合築図書館になりますと書庫四国最大書庫ということを目指しておりますので,さまざまな部分で予算を効率化できた部分を,図書費に充当することができるというメリットもあるというふうに考えているところでございます。 それと,もう一点でございますが,最近の図書館は,図書を貸し出すという機能以外にもう一つ大事な機能を持っております。

四万十市議会 2009-12-10 12月10日-02号

ある日、彼らは200点もの土器を提げて東京に飛び、私が申し上げました文化庁へ行った訳ですね、文化庁を訪れ、三里遺跡を視察した小林調査官は、発掘すれば住居跡の発見は勿論のこと、そこは四国最大規模を持つ縄文時代の大集落遺跡であると高く評価したのであった。昭和51年11月に三里遺跡文化財保護法に基づき、中村市、県教育委員会合同発掘調査をされました。

四万十市議会 2006-06-20 06月20日-03号

少し四万十川を復習してみたいと思いますけれども、大きな本川にダムを持たない四万十川本川は、四国カルストの不入山に源を発しまして延々196㎞を流れる四国最大の河川でありますゆえに、ひとたび台風洪水に見舞われますと、中流域西土佐村地区から下流全域に莫大な被害をもたらす訳であります。古来より幾多の氾濫を繰り返しまして多くの人命や大切な財産を失ったことは語るに事欠きません。 

四万十市議会 2005-06-20 06月20日-02号

これは単に地図上の問題だけではなく、平成21年から22年頃と予想されます松山自動車道西予宇和IC(インターチェンジ)から三間IC間が供用をされることになれば、松山三間間が約35分から40分、三間西土佐間が約35分、その頃には国道441号も改良が進み、西土佐中村間も約40分になると仮定をすれば、四国最大都市松山市から2時間足らずで西土佐を経由して四万十川を下り中村まで到着する、県都である高知

四万十市議会 2004-06-14 06月14日-02号

高岡郡葉山村で18年春の稼働を目指して、総合商社の「ニチメン」が中四国最大風車20基、合計出力2万KW(キロワット)の建設計画を進めています。大月町には風力発電12基、年間発電量は約2,600万KW、大規模風力発電事業計画しているそうです。固定資産税法人税の増収が見込まれるほか、風力発電開発会社側大月町への環境保全協力金の拠出にも合意。

高知市議会 2000-12-15 12月15日-03号

この12月23日に,ジャスコを中核とする,四国最大規模イオン高知ショッピングセンターグランドオープンをいたします。わかりやすく言えば,このイオン高知ショッピングセンター商業施設面積は,高知大丸本館東館,西武百貨店,ダイエーショッパーズ高知,朝倉のフジグラン高知高知サティ,その5店舗面積合計したものより大きな広さであります。

いの町議会 2000-10-04 10月04日-03号

2つは、愛媛県東部で、民間研究グループが、2市1町2村の合併四国最大規模まちづくりを2003年6月に新市発足とし実現させることを目標に挙げ、合併論議を巻き起こしております。関係する市町村は避けて通れない問題という認識で一致しており、取り組みには温度差はありますが、それぞれ合併についての研究を既に始め、財政逼迫など厳しい環境下で新しい地方行政のあり方を模索する市町村合併論議を進めております。 

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