土佐市議会 2023-12-12 12月12日－03号
ちょっと低いだけやというがで、補聴器もつけくださり、向こうでパソコンで操作をしてやったんですけれど、そんなにつけても変わらんなあということで、二人友だちと行ってたんですけど、私の場合は、つけてもめっそう変わらんなあというのが感想です。 しかし、私の友人、知人の中には、かなり聞こえない人がたくさんいるんです。で、本当に耳元に行ってお話ししないといけない人もおります。
ちょっと低いだけやというがで、補聴器もつけくださり、向こうでパソコンで操作をしてやったんですけれど、そんなにつけても変わらんなあということで、二人友だちと行ってたんですけど、私の場合は、つけてもめっそう変わらんなあというのが感想です。 しかし、私の友人、知人の中には、かなり聞こえない人がたくさんいるんです。で、本当に耳元に行ってお話ししないといけない人もおります。
また、昨年度からは自治会管理の防犯灯の電気代に対する支援を開始し、本年度からは自治会で使用するパソコンやプリンターの補助制度を創設するなど、自治会の御要望も踏まえながら、少しでも自治会への加入につながるよう各種施策を展開してまいりました。しかしながら、加入率アップにはつながっておらず、正直申しまして、これといった打開策が見いだせていないところもございます。
また、本年度からは新たに自治会管理の防犯灯の電気代に対する支援を開始し、来年度におきましては、自治会が事務作業で必要となるパソコンなどの購入費に対して助成する制度の開始を検討するなど、自治会の要望も踏まえながら少しでも自治会への加入につながるよう各種施策を展開してまいりました。
やはりもう少し病気になった人等に対してきめ細かな対応・対策が分かりやすいような形で、パソコンなんか持ってない者については、もう見ることができませんので、やはりもうちょっと発信の仕方を考えていただきたいと思いまして、最後の観光誘致について質問をしたいと思います。
しかしながら、黒板の文字が見えても、教科書やノート、パソコン画面の文字が見えない子供がいます。一般的に遠くが見えれば近くも見えるとの思い込みがありますが、遠くを見る視力と近くを見る視力は異なります。 ＩＣＴ教育の推進により、これまで黒板中心の学習形態からタブレット中心の学習形態に変化している昨今、児童生徒一人一人にタブレットを配付し、タブレットを使った授業が行われるようになりました。
妊産婦オンライン相談は、今年２月から実施しており、スマホやパソコンを利用して対象者と面談することで、コロナ感染リスク解消や体調等により来庁が難しい妊産婦の相談機会の確保が期待できるとのことでございました。 次に、子育て支援課から、ファミリーサポートセンターの預かり部屋設置について、また地域子育て支援センターなかむらの機能強化について、報告を受けました。
コロナ禍の中で本市でも、会議一つを取っても常に全員集まるということは大変厳しいと思いますが、ＩＣＴ活用によるタブレットやパソコンの利用について、行政は今どのような使い方をしているのか、お尋ねいたします。 ○議長（小出徳彦） 山崎企画広報課長。 ◎企画広報課長（山崎行伸） お答えをいたします。
従来、ウェブ会議専用のノートパソコンがなく、画面が狭く見づらい、画質が粗い、離れた位置では音声が聞き取りにくいといった課題が生じていた。今回、ウェブ会議専用のノートパソコンを10台整備し、50インチの大型テレビやモバイルプロジェクターを導入、画質のよいウェブカメラやマイクスピーカー等も購入したとのことで、機器導入後の貸出実績は、週平均18回とのことでございました。
親としても、毎日テレビかゲームかパソコンかタブレットかというように画面ばかりを見ている様子に、どうにかしたいというふうに思った方々もたくさんいたことを耳にします。そのようなときに屋内で体を動かせる、また遊べる場所があれば、少しでも皆さんのストレス発散になると思います。
その８３世帯のお子さんですね、の御家庭にＷｉ－Ｆｉ環境が整っていない子供たちのタブレットまたはパソコンは、そのお子さんたちは、現在、家庭で使えておりますか。再度学校教育課長にお伺いいたします。 ○議長（田村隆彦君） 井上学校教育課長。 ◎学校教育課長（井上夕起子君） 現在、児童生徒には一人１台の端末が配付されております。
さて、コロナ禍を理由に、現場に全く態勢ができていない中でＧＩＧＡスクール構想の基盤であるパソコンが前倒しで導入されました。教育研究所が出している土佐市教育でも「ＡＣＣＥＳＳ ＴＯ 情報教育」という記事が連載されておりまして、先生方への講習・訓練が急ピッチで行われていることと伺えます。
このうち病院情報システム整備は、導入から長年が経過したオーダリングシステムと医療会計システムを更新、併せて電子カルテシステムを導入するもので、今年度の事業費は１億1,654万6,000円、内訳は病院情報システム更新委託料とパソコン等の購入で、業者は昨年度に５社参加によるプロポーザル方式で選定した業者と契約済みとのことでございました。
また、市役所での手書き申請手続を、家庭のパソコンから電子申請することができる仕組みを拡充する。さらには、書類のデジタル化の推進についても、職員が手書き入力している手書き書類を、ＡＩが認識してデータを変換するＡＩ－ＯＣＲ、これは手書きを読み取ってそのまま処理ができるという、非常に高度な仕組みのようでありますけれども、こういったことも拡充する。
他県では、定期更新についてもスマートフォンやパソコンでの対応を中心とし、窓口対応は予約制を取っているところもあります。高齢者の割合が高い本市では、スマートフォンやパソコン対応ができない人も多く、更新の手続に関しても心配があります。マイナンバーカードの定期更新期間についてどのようなことのお考えがあるのか、質問をいたしたいと思います。 ○議長（小出徳彦） 川崎市民・人権課長。
急速なデジタル化の進展につきましては，パソコンやインターネット等を利用できる環境にあるかどうか，また情報にアクセスする機械を持つ人とそうでない人との間に情報の格差が生じる。これがデジタルディバイドということで言われていますが，それぞれ課題があります。
ＩＣＴ化を進める側は、児童・生徒一人一人に応じた個別最適化された学びを目指すと言いますが、一人一人が銘々のパソコンの画面を見て授業をすることになれば集団での学びが薄れていくのではないかと考えますが、この点での解決策があればお聞かせください。 デジタル化は時代の流れであり、効率的で様々な資料も簡単に手に入ることから、うまく使えば子どもの学力向上にも意欲の増進にもつながると思います。
高齢者の御家族の協力を得てスマートフォンやパソコンを用いた百歳体操のリモートでの開催など，高齢者の皆さんに対して適宜適切な策を講じていくべきであると考えますが，健康福祉部長のお考えをお伺いします。 ○副議長（吉永哲也君） 大野健康福祉部長。
視覚的に訴えた教材の提示により，児童・生徒がしっかりと顔を上げ，興味，関心を持ちながら，楽しく学習することで学びが広がっていることや，デジタル教科書やパソコンの活用によりまして，これまでのような教員が両手に抱えるほどの教材を持ち運びする必要がなくなり，教室に行けば，直ちに教材の提示や，動画や音声を流すことが可能となり，教員の業務負担軽減も図れております。
また、他の媒体と違うところとしまして、スマートフォンやタブレットなどの機器や特別なソフト、そういったものを準備することなく、現在各職員が扱っておりますパソコンを使いまして運用が可能ということも選定の理由としているところです。
当該事業で提供されますテレワークシステムが，11月下旬から利用できる見込みであったことに加えまして，新型コロナの第３波による感染拡大の状況も踏まえまして，当該テレワーク環境の利用を開始するためには，テレワーク用のパソコンを早急に導入する必要があるということでございますので，本議会に予算案をお諮りするものでございます。