加賀市議会 2020-12-08 12月08日－02号
次に、市内外への周知につきましては、ポスターとチラシを作成しまして、主な配布先として、全国規模では関連する美術館及び博物館、これに加え、石川県内ではマスコミ関係、加賀市内では小・中学校、地区会館、旅館や観光施設等に配布しております。 また、年明けには美術専門の月刊誌に掲載され、ＮＨＫのＥテレ「日曜美術館アートシーン」にも放送される予定でございます。
次に、市内外への周知につきましては、ポスターとチラシを作成しまして、主な配布先として、全国規模では関連する美術館及び博物館、これに加え、石川県内ではマスコミ関係、加賀市内では小・中学校、地区会館、旅館や観光施設等に配布しております。 また、年明けには美術専門の月刊誌に掲載され、ＮＨＫのＥテレ「日曜美術館アートシーン」にも放送される予定でございます。
◆（今津和喜夫君） 今ほどの答弁の中にも、市民への情報発信が不足していたというおわびの言葉もありましたが、それならば、なぜマスコミ関係とかをシャットアウトして、秘密会議をなさったのか、やっぱりせめてその会議の内容を市民に向かって発表すべきではなかったんでしょうか。 ○議長（林直史君） 中村観光戦略部長。
マスコミ関係者の方もおられます。そういう人たちも、議会ももちろんそうですけれども、どういう図書館ができるのか、どういう中央公民館ができるのか、今もって全く知らされていないということなんですよね。そういうことでいいのかということを聞いているんですよ。それがまともなのかと、それが行政の仕事なのかと。
広島市安佐南区の町会では、昨年の災害後、町会長や住民の代表、専門家、マスコミ関係者で防災を考える会ひろしまを発足し、住民主導による土砂災害のタイムラインの策定を決めました。
私も、連絡を受けた後、駆けつけましたが、運動会が続行されている傍らで、マスコミ関係者が敷地に入り、カメラを回し、保護者が取材に応じているという何ともいびつな状態でした。校長先生が毅然として運動会を終わらせた後、話を聞いて回ると、事件現場から離れた場所にいた教師や保護者、子どもは、何が起きたのかも知らないままだったこともわかりました。
金沢大学からはお２人の副学長さん、施設管理部長さん、総務部長さん、大学職員の方、マスコミ関係者の方々数十名と同行し、案内をしていただいたのですが、参加をした私たちが目にした光景は愕然とするものだったのであります。議員各位、山野市長、執行部の皆さんは、さきに来日したアメリカの人気俳優ウィル・スミス主演のハリウッド映画「アイ・アム・レジェンド」を見たことがおありでしょうか。
公共交通関係では、議員のお話にも出てまいりました特急電車の全車両のドア横の広告、これを現在実施中でありますし、電車内の中づり広告、ＪＡＬの機内誌「スカイワード」やＮＥＸＣＯ中日本の情報誌への掲載、そして雑誌、マスコミ関係では「家庭画報」あるいは「はっぴーママ」等への掲載、そして小松市の紹介ビデオや「こまったら、こまつ。」
そして、マスコミ関係者の方々も大変御協力いただきましてＰＲに努めていただいた。そんなところの総合力かなと思っております。 出演していただきました曳山子供歌舞伎、そして全国子供歌舞伎フェスティバルを含めまして大変な白熱した熱演でございました。
加賀野菜の魅力、食文化につきまして、「料理の哲人」の道場六三郎さん、あの方と食談義を行いたい、こういうことを思っていまして、マスコミ関係者にプレスリリースすることによりまして、知名度を高めて、消費の拡大に少しでも役立ったらと願っています。マンゴーと地鶏を宣伝する某県知事がいらっしゃいますが、私も負けないつもりで頑張ります。
そしてまた旅行者やあるいはマスコミ関係、こういった方々においても積極的に地元のいろんな情報や資源を発信していただくような取り組みをしてまいりたいというふうに思っております。 そういう中で、特にこの能登の観光資源や産業振興のためにも、能登半島全体で取り組みが必要でないかというお尋ねでございました。これも御指摘のとおりでございます。
主催者である加賀市、朝日新聞社、ＮＨＫを初め、外国人記者も含めた40数社のマスコミ関係者が集まり、総勢50名を超えての記者会見となりました。 まず最初に、私から今回の吉田屋展の開催について説明を行い、次に朝日新聞社の清田事業本部長が経過説明をいたしました。そして、九谷焼美術館の中矢副館長がスクリーンの画像と本物の吉田屋５点を会場に持ち込み、吉田屋の窯跡の現状や作品の特徴を解説いたしました。
観光関係者の皆様からは、旅行企画への組み込みや、雑誌、マスコミ関係の記事に紹介されるなど、誘致誘客の目玉として取り上げていただいております。特に７月７日の能登空港開港を考えながら、多くの交流者を迎え入れる事業として、大いに期待できるというふうに推測しております。
羽咋の本吉市長さんは、マスコミ関係出身だからできるということもあるかもしれませんけれども、政治的、行政的話題づくりにたけておられます。少しそのようなところも必要でありますよと申し上げておきたいと思います。 そろそろ質問に入ってまいりますが、きょうの私が１問目に取り上げました公室管理費及び財政管理費の件につきましては、市長には大なたを振るっていただきたい。
結果として、さまざまな事情の中、実現することなく終わったわけですが、あるマスコミ関係者がその後、李登輝氏のもとをお伺いし取材をされたところ、既に李登輝氏は講演原稿も用意され、講演当日を楽しみにしていたということでした。後日、ある全国紙において、李登輝氏の許可のもと、その講演予定原稿が掲載されておりました。私は、その講演予定原稿を読んで大変深い感銘を覚えました。
言うなれば、七尾や能登を売り込むというＰＲ活動、あるいはマスコミ関係者の皆さん方に対する支援要請といいますか、そういったことが主でございましたので、そういったものが具体的にどういう成果があったかということについては、私は何とも申し上げられません。しかし目に見えない形ではありますが、活躍していただいたことについての効果は恐らくあったんだろうというふうに判断をいたしております。
それゆえ、新聞、放送、出版などマスコミ関係者や地元民間放送機関からも批判の声が上がっている。 よって、国におかれては、言論・表現の自由を脅かすメディア規制を盛り込んだこれら２つの法案を撤回されるよう強く要望する。 ここに、地方自治法第99条の規定により意見書を提出する。
この制度のＰＲを充実するために、現在、市のホームページにより詳しい紹介の掲載並びにＥメールを活用しながら、全国の学会や大学及びマスコミ関係などへも 1,100件の直接の情報を発信するべく、今準備を進めております。 この利用の見通しについてでありますけれども、現在までに既に修学旅行など３件の申請が行われておりまして、その申請に基づき手続を進めております。
また、釣りいかだ情報の収集、発信におきましても、マスコミ関係から15件、利用者数では 1,333人の成果があったところであり、これについても４月から10月にかけて実施をしてまいります。
また、石川県のスポーツ祭実行委員会を通じ、全国に広報活動を展開することや、市広報、マスコミ関係も含め、参加呼びかけを行うとともに、有名マラソンランナー等の雑誌等もありますので、それに掲載し、加賀市健康マラソン大会のＰＲに努めてまいりたいと考えております。
４つ目は、旅行エージェント、マスコミ関係者の招待宣伝、それから、５つ目は、旅行エージェントへの訪問等を計画をしておるわけでございます。 市では、この風評や自粛を吹き飛ばすために、県と連携をとりながら新年度前半に誘客対策事業を集中的に実施をしてまいりたいと思っております。