神栖市議会 2022-03-03 03月03日-02号
しかしながら、平和の祭典オリンピックの終了を待っていたかのように、ロシアが武力によりウクライナに侵攻を開始しました。国連をはじめ関係機関の連携の下、一刻も早い解決に向けて国際社会が協調し、大事に至らないことを願うばかりです。新型コロナ感染症に関しましては、第6波の感染ピークにより当市においてもまん延防止策が延長されているところであります。
しかしながら、平和の祭典オリンピックの終了を待っていたかのように、ロシアが武力によりウクライナに侵攻を開始しました。国連をはじめ関係機関の連携の下、一刻も早い解決に向けて国際社会が協調し、大事に至らないことを願うばかりです。新型コロナ感染症に関しましては、第6波の感染ピークにより当市においてもまん延防止策が延長されているところであります。
昨年の東京オリンピック、そして先日は北京オリンピックが行われ、各国の選手たちのすばらしい活躍の姿に、私もテレビを見ていて本当にすばらしいなと思いました。私も子どもの頃は野球に夢中で、その活動の中で様々な学びと友情を得ることができました。当時、支えてくれた少年団の監督やコーチ、私にとっては今でも本当に感謝しております。
昨年東京オリンピック・パラリンピックが終了し、先月は冬の祭典北京オリンピックが行われ、今週からはパラリンピックも始まり、コロナ禍ではありますが、スポーツを通して、選手の皆様には私たちのコロナ禍でのストレスを解消していただき、筋書きのないドラマも拝見し、私たちに夢や希望、感動を与えていただきました。
また、歴史的イベントであるFIFAワールドカップや東京2020オリンピックはどのように開催されたかなど、語り尽くせない出来事や人々の思いがつながり始めて今があるということを全ての市民に知ってもらいたいと常々思っております。
昭和39年の東京オリンピックの開催を記念して始まった、県下中学校交歓笠間市駅伝大会は、第60回目の開催を迎えます。一つの自治体が主催する県内の全中学校を対象とした駅伝大会は全国的にも例がなく、中学生にとって貴重な大会となっております。令和4年度は、新たに自動計測システムを導入し、正確性の確保やスムーズな大会運営を図り、魅力ある大会を目指してまいります。
また、2月20日まで行われた北京冬季オリンピックにおいて、過去最多となるメダル獲得をはじめ、多くの日本の選手がご活躍されたことに、心からお祝いを申し上げます。
3行目、7目企画費、補正額2,564万4,000円の減は、オリンピック・パラリンピック事前キャンプ事業の精算、移住・定住促進事業の実施が困難になったことや、高速バス等通勤通学者助成事業の実績見込みによるものでございます。 続きまして、15ページをご覧いただきたいと存じます。
春が過ぎ、夏になっても状況はなかなか好転せず、過去に類を見ない無観客のオリンピック開催、市内イベントも中止あるいは縮小開催となりました。
また、小中学生、高校生まで幅を広げて考えると、オリンピックで注目されたスケートボードやスポーツクライミングなど、要望も多様化しています。今後は既存の施設の有効活用も含めて検討が必要ではないでしょうか。 以上、今度の議会で大きな問題となった2点について討論を行いました。以上で終わります。 ○議長(増渕慎治君) 次に、通告のない諸君の発言を許します。
また、日本製鉄の高炉1基の休止発表等衝撃的なニュースがある一方で、当初想定した形ではありませんでしたが、オリンピックが開催され、本市に新たなる歴史を刻む1年ともなりました。今まさに本市にとっては過渡期にあるものと思います。歩みを止めることなく、引き続き皆様のご協力をお願いをいたします。
今後もユーリカ市との姉妹都市交流をはじめ、今年、当市でオリンピックの事前キャンプを行いましたチュニジア共和国など、幅広くオンライン交流等の実施について検討してまいります。 私からは以上でございます。 ○議長(五十嵐清美君) 佐藤節子議員の第2回目の質問を許可いたします。 18番、佐藤節子議員。
神之池緑地整備では、ランニングやウォーキングをしている方のためのロッカーやシャワーなどを配備したランニングステーションの機能、東京2020オリンピックにおいて、チュニジア共和国カヌーチームの事前合宿の実施や国民体育大会のカヌー競技の会場になったことなどから、神之池の新たな魅力としてカヌー競技の推進を図るためのカヌー艇庫やトレーニング室の機能を持った体験拠点施設を検討しております。
今年、オリンピック・パラリンピックがありました。その中で、スケートボード競技では、22歳の堀米雄斗選手、13歳の西矢 椛選手が金メダル、16歳の中山楓奈選手が銅メダルを獲得しました。 その人気もあり、令和3年11月2日の時点で、全国に399か所にスケートボードを行える場所があると聞いています。競技人口は推定約40万人。
SDGsの推進もさることながら、東京オリンピック・パラリンピックや2025年開催の大阪・関西万博を契機とし、ダイバーシティー、インクルージョンの実現に向けた官民連携の重要性がより一層強まってきており、そうした社会背景においても、今回の改正は、障がいを理由とする差別の解消を推進させるものとして関心の高まりを感じているところでもあります。
当初は、東京オリンピック・パラリンピックから大阪万博まで景気がよい予定でした。しかし、残念ながら、まさかの事態にびっくりです。 経験則で申し上げますが、一昔前の農家は、肥料2年分は倉庫に備蓄するのを心がけておりましたので、前回10年ちょっと前の石油不足のときは、1年半以上影響が出ていたのを、その期間で状況が改善すると思われていました。ここで、力がある農家、能力の高い農家は稼ぐことができました。
そのような中、今年は東京オリンピック・パラリンピックが開催され、選手の皆様には私たち国民に対し勇気や希望、感動を与えていただきました。そして、昨日、真次先輩、大嶋先輩も言われておりましたが、私たちに一番夢のショータイムを見せてくれたのが、アメリカ、メジャーリーグで活躍している大谷翔平選手であります。
令和元年度が20億700万円となっておりますのは、オリンピック開催に向けて大規模な修繕工事を集中的に実施したこととなっております。 次に、スタジアム関係の運営経費につきましては、平成28年度から順に3億6,400万円、29年度3億5,500万円、30年度4億4,100万円、令和元年度4億6,300万円、令和2年度が8億1,000万円ということになっております。
したがいまして,用地買収が済んでいる土地につきましては,オリンピック後のスポーツ需要の高まりや,市民の皆様のスポーツ,レクリエーションの多様なニーズに対応するため,暫定広場といたしまして,弁財天広場,こちら都和南小のちょうど前の広場でございます。
2017年、東京オリンピック・パラリンピック開催のためと、テロ等準備罪で犯罪の計画を相談した疑いがあるだけで処罰されるようになりました。そして、2021年、土地規制法案が可決されました。土地規制法とは、重要施設周辺及び国境、離島などにおける土地などの利用状況の調査及び利用の規制などに関する法律のことです。自衛隊や米軍基地の周辺について、中止区域に全国四百数十か所の自衛隊基地が指定されます。
日本にも古くから「もったいない」という世界でもすばらしい格言があるにもかかわらず、さきの東京2020オリンピックの開会式では、約4,000人分、無観客にもかかわらず、お弁当が4,000人分も余って廃棄されたとか、選手村では開会中14万3,000食の弁当が廃棄され、毎日ごみ袋として300個分の料理がまだ食べられるのに廃棄されたと話題になり、日本はもとより、世界各国のアスリートの活躍に感動した反面、水を