明石市議会 2022-12-07 令和 4年第2回定例会12月議会 (第3日12月 7日)
スポーツ団体についても私たちもやってますし、今、ローンボウルズ場も県のありますけど、教育委員会が後援してジュニア育成というような形でやってますし、オーストラリアが１０年後にオリンピックの開催都市になるということで、ローンボウルズが種目になるんじゃないかということで、おらがまちのオリンピアンが育つことをちょっと僕は祈ってるんですけど。
スポーツ団体についても私たちもやってますし、今、ローンボウルズ場も県のありますけど、教育委員会が後援してジュニア育成というような形でやってますし、オーストラリアが１０年後にオリンピックの開催都市になるということで、ローンボウルズが種目になるんじゃないかということで、おらがまちのオリンピアンが育つことをちょっと僕は祈ってるんですけど。
次、その中に専門性の高い指導者の確保というようなことを言われたんですが、先日、この委員会で渋谷区のほうに視察に行かせていただいたんですが、非常に、もう本当に東京オリンピックの後なので、外部指導者すごかったですね。
最近では、スポーツ選手がインターネットを活用されて、高校で学びながらオリンピックや国際大会で世界を駆け回っていらっしゃる。そうした姿もお見受けします。文明の力を用いれば、不可能を可能にできると思います。見解をお聞かせください。 ○議長（榎本和夫） 多田生活支援部長。 ○生活支援部長（多田宏明）登壇 生活支援部長でございます。
スケートボードは、昨年のオリンピック東京大会にて正式種目に採用されるなど、今注目のスポーツであり、全国的にも競技人口が増加しています。５月末に日本スケートパーク協会が実施した調査によると、公共パーク数が１年前は２４３施設であったのが、１.４倍の３４０施設に増えたそうです。多くの自治体が整備のノウハウや資金捻出で民間の力を活用しながら、にぎわい創出の一大拠点づくりに取り組んでいます。
オリンピックで新しいスポーツが出ました。スケボーであったりとか、今、近隣の小学校、中学校では、かなりそんなスケボーなんかもやる施設がないという声も聞きます。自転車のあれ、何というんですか、自転車の走るところもないということを聞きますので、そういった新しい時代を見据えた、時代に合った施設は造らないとあかんと思うんですね。お金かけてやらなあかんのですよ。
○竹内きよ子委員 コロナの状況は、かなり長くなりまして、いろんな角度で、何か疲弊していっているというか、子供たちにも、もちろん市民にも、いろんな意味で元気を与えるというのは、例えば、大きな大会でしたら東京オリンピックとかでも、開催について可否を問われたわけですけど、アスリートにとっては、人生をかけているわけですから、明石でも出場されている選手がおられたように、市民もまちも全てが明るく元気になるというのは
前期計画は２０２１年度末（令和３年度末）で計画期間が終了しますが、この間、東京２０２０オリンピック・パラリンピックの開催や新型コロナウイルス感染症の影響による新しい生活様式の広がりなど、社会・経済情勢は大きく変化しています。このような時代の変化や新たなニーズに対応できるよう、前期計画を改定し、明石市スポーツ推進プランを策定しようとするものです。
７月に開かれた東京オリンピックでは、新型コロナウイルスの影響で大半の競技会場を無観客とする史上初めてのオリンピックとなりました。そのような中、日本人選手の活躍は大変すばらしいものであり、国民に感動と元気を与え、記憶に残るものになりました。
まず、１点目の、障害者スポーツについて、市の担当部署を明確にしないかについてでございますが、本市では２０１７年１２月、共生社会ホストタウンに登録されてから、東京２０２０オリンピック・パラリンピック競技大会が開催された本年に至るまで、障害者スポーツによる交流を通じて、共生社会を目指す様々な取組を関係部署と連携しながら順次進めてまいりました。
分科員お尋ねの明石市文化・スポーツ振興激励金の件でございますが、おっしゃるとおり、昨年度につきましては、オリンピックが延期されるというようなこともございまして、スポーツ関係、文化関係もそうでございますけれども、様々なイベントが中止または延期となったと。
また、特にオリンピック・パラリンピックを実施するであったりとか、天文科学館が６０周年、時の記念日が１００周年という記念事業もございましたので、それらとのコラボを考えていく中で予算取りをさせていただいたところではございますが、いずれも人を集めるといったイベントに関しましては中止となったことから、今回、この金額で収まってしまいましたが、来年度以降、新たな事業の考え方も出てくるかと思うんですが、コロナ禍で
緊急事態宣言の発出により、新規感染者の数も減少傾向にあり、少し落ち着きが見られるようになってきましたが、重症者の数が減っていないことや、宣言の解除や学校等の夏休みでの人流増加や、東京オリンピックにおける海外からの来日者が増えることにより、感染者の急増が危惧されるところです。第５波を想定し、兵庫県にコロナ感染症病床や宿泊療養施設の大幅増設を強く要請するべきだと考えますが、認識をお聞かせください。
今、開催がどうこうと言われておりますけれども、今年、東京オリンピック・パラリンピックがございますので、そういった形でボッチャというのは、健常者と障害者が同じステージにともに上がってプレーできるという競技でございますので、来年度について、どのようにお考えなのかをお教え願えますでしょうか。 ○寺井吉広委員長 学校教育課長。 ○金井学校教育課長 学校教育課長でございます。
１款 総務費、１項 総務管理費、シティセールス事業につきましては、オリンピック聖火リレーの延期に伴い警備業務委託を年度内に完了することができない見込みであるため、繰越明許費を設定しようとするものでございます。
技術職員の採用におきましては、大学の新卒者などは民間企業でいち早く内定を取得する学生も多く、以前より採用に苦慮しております中、近年、特に政府による景気刺激策や、災害からの復興事業及び東京オリンピック・パラリンピック関連工事等の影響により、民間企業の採用意欲が高まったことなどから、他の自治体と同様、本市におきましても応募者の数が伸び悩みまして、採用困難な状態が続いているところでございます。
女性蔑視発言による前会長の辞任を受けたものですが、この発言が世界で激しい批判を浴びた理由には、オリンピック・パラリンピックが担う役割の変化があるそうです。オリンピック・パラリンピックはスポーツを通した世界平和を目的とした平和の祭典と言われていました。しかし、最近では貧困・差別・気候変動など、世界的な課題の解決にその影響力を生かす場としてのＳＤＧｓの祭典という意味合いが大きくなっているそうです。
当初の予定では、それらの経験を生かし、本年は東京２０２０オリンピック・パラリンピックの開催に伴う聖火リレーをはじめ、豊かな海づくり大会のプレ大会などを開催し、実績や経験を積み上げていく予定でございましたが、新型コロナウイルス感染症拡大の状況を踏まえ、両大会ともに開催が１年間延期の決定がなされたところでございます。
また、東京２０２０オリンピック・パラリンピック関係事業については、今後のスケジュールが決定次第、改めて準備を進めてまいります。 最後に、（５）ブックスタート・セカンド事業につきましては、４か月健診の実施方法の変更に合わせて絵本の受渡し場所等の見直しを行うなど、乳幼児健診の実施状況に応じた取組を行ってまいります。また、あかし保育絵本士養成講座については、中止することといたします。
入札が応札者なしで不調になる原因でございますが、今の建設業界の状況は、東日本大震災や、東京オリンピック・パラリンピックの需要により、業者が東日本にシフトしていること。また、土木技術者の業界離れ等により、業者自体が減っていることが考えられます。
２０２０年は、東京２０２０オリンピック・パラリンピックの年でもございますが、同時に時の記念日１００周年、天文科学館６０周年という節目の年にも当たりますので、このタイミングに合わせまして、時のまち、子午線のまちを市内外の方に多く発信するために、天文科学館の分室としてリニューアルしてまいります。