旭川市議会 2022-12-13 12月13日－03号
それぞれの競技で旭川大会に参加される選手の中には、将来、日の丸を背負ってオリンピックやワールドカップで活躍する選手が間違いなくいると思います。また、選手としてだけでなく、それぞれの競技の指導者として全日本レベルや世界レベルの競技者の育成に携わっていく選手の方もいると思います。
それぞれの競技で旭川大会に参加される選手の中には、将来、日の丸を背負ってオリンピックやワールドカップで活躍する選手が間違いなくいると思います。また、選手としてだけでなく、それぞれの競技の指導者として全日本レベルや世界レベルの競技者の育成に携わっていく選手の方もいると思います。
開催の経緯でございますが、冬季スポーツ推進の観点から、国際大会やオリンピック・パラリンピックの事前合宿誘致について情報収集を行っていた中、国際スキー連盟がワールドカップの日本開催を検討しているとの情報を入手し、１９９９年と２００１年の２回、開催実績があることなどを踏まえ、スキー連盟など関係者と協議を行った上で誘致活動を実施、大会開催となったところであります。 ○議長（中川明雄） 中野議員。
令和３年度は、延期された東京オリンピック・パラリンピックが開催されたほか、冬季の北京オリンピック・パラリンピックが開催された年度でもあります。 本市でもこれらに関連して合宿誘致に取り組んでいたと思いますが、令和３年度のスポーツ大会等誘致推進費の決算額と不用額、日本代表などの合宿実績と見解を伺います。 次に、不登校児童生徒についてお聞きをいたします。
新型コロナウイルスの克服ということで東京オリンピックが開催されましたし、切り札とする２回目のワクチン接種も８割を超えて接種したけども、なかなか、期待に応えるというか、新型コロナウイルスも新型のオミクロン株というものに変わってさらに感染を広げるということが続いてきております。 本市も例外なく感染が拡大しておりますけども、現在の状況についてお聞かせいただきたいと思います。
２０３０年、再び札幌オリンピックが実現した場合には、世界中から、選手はもとより、観光客が北海道にやってきます。そのとき、新千歳空港が何日も閉鎖することになれば、オリンピック競技に支障が出るばかりではなく、オリンピックの招致を進めた国や札幌市の責任が問われます。
昨年、コロナ禍において、東京２０２０オリンピック・パラリンピックが開催されました。開催に関しまして様々な意見があったと思いますが、オリパラの開催により、我が国のスポーツの競技力の向上、合宿等においての代表選手との交流事業など、スポーツを通じた地域の活性化のほか、何よりも各国の代表選手が活躍する姿に多くの方が感動するなど、様々な効果があったと考えております。
規模の小さな大会の規格から申し上げますと、地域の予選会などの大会に利用される国内一般をはじめとして、全道大会などが開催できる国内一般Ａ、また、国体などの全国大会などに利用可能となる国内一般ＡＡがございまして、そして、最も大きな規模となりますオリンピックや世界選手権大会などが開催できる国際基準の施設となってございます。
◆蝦名やすのぶ議員 ウインタースポーツの国際大会、合宿では東京オリンピック・パラリンピックでも活躍したレスリング女子や柔道女子、車いすラグビーの日本代表も誘致するなど、積極的に取り組んでいるところだと思います。 日本スポーツマネジメント学会会長で、大阪体育大学学長の原田宗彦氏によると、規模の大小にかかわらず、スポーツ大会や合宿誘致には大きく分けると４つの地域活性化効果があるそうです。
新幹線については、昭和３９年、東京オリンピック開催直前の１０月１日、戦後復興の象徴として東京－新大阪間が開業して以来、国土の均衡ある発展と地域の活性化において重要な役割を担ってきており、将来的には、南は鹿児島から北は旭川に至るまで整備されることが望ましい姿であるとの思いを持っております。
菅首相に至っては、人の命よりオリンピックを優先し、第５波を招いたと批判されています。国の新型コロナウイルス対策が無為無策、後手後手になる中で、旭川では、まさにオール旭川の英知を結集した取組で何とか乗り切ってきたと感じています。 新型コロナウイルス対策の旭川市のこれまでの取組について、市長の評価をお聞かせください。 国や北海道とのパイプを生かしたワクチンの大量確保について伺います。
菅首相は、感染を防止し、収束へ向かわせる切り札がワクチンと言いましたが、ワクチンの接種を終えたオリンピックの選手団から陽性者が確認されました。認識を新たにしなければならないと思います。 緊急事態宣言が解除されました。今日から新たなステージになると思います。この間、高齢者のワクチン接種が始まりました。しかし、全世代が受けられるにはまだ時間がかかります。第４波では小児の感染もありました。
また、本年は１年延期になった東京オリンピック・パラリンピックの年ですが、読売新聞の世論調査によると、約６割強の国民が延期または中止と答え、新型コロナウイルス感染症の影響を受けた結果となっています。
本年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催に当たっては、引き続き、日本代表チーム等の合宿誘致に取り組むほか、聖火リレーや採火式などの取組を進めるとともに、パブリックビューイングを実施し、市民のスポーツへの関心を高めてまいります。 また、本年、本市で実施される全道サイクリング大会に合わせ、サイクルスポーツの普及に向けた取組を推進してまいります。
このような中、国は、新型コロナウイルス感染症を克服したあかしとなるようにオリンピックを開催したいと取り組んでおります。このような状況があるように、本市としても、コロナ克服のあかしや市民の団結の力とするべく、市民の日を制定することは意義あるものと考えますが、市として制定の意義と効果についてどのように考えているのか、改めてお伺いします。 ○議長（安田佳正） 市民生活部長。
◎観光スポーツ交流部長（三宅智彦） 新年度の本市における観光振興の取り組みにおきましては、東京オリンピック・パラリンピックの開催により、世界中から日本に注目が集まる機会を捉え、訪日外国人による利用が多いウエブサイトによるプロモーションや、来年９月に北海道内において体験型観光の世界会議、アドベンチャー・トラベル・ワールド・サミットが開催予定であることを見据え、民間事業者等と連携し、アドベンチャートラベル
市政方針の中では、オリンピック・パラリンピック選手のひたむきな努力や、開村１３０年を迎えるに当たっての先人たちの思い、さらには、若者との対話で感じた未来を切り開こうという力強さに触れながら、課題に向き合い、変化を恐れずに、よりよいまちづくりを進めていくという私の決意を述べさせていただきました。
どうか早く収束してほしい、オリンピックは何とか開催にこぎつけてほしいと多くの国民が望んでいます。 私ごとで恐縮ですが、今回のオリンピックは、私にとって特別であります。というのも、２０２０年、令和２年の東京オリンピックは、私が人生で経験する２０回目のオリンピックだからです。オリンピックは、１９４０年の東京と１９４４年のロンドンの２回が第二次世界大戦のために中止になっております。
さらに、本年は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される年であり、マラソンなどの一部競技は札幌市で開催されます。世界中の競技関係者や観戦者が日本、そして北海道を訪れるこの好機を捉え、本市へのさらなる観光客の誘致を初め、交流人口の増加に向けた効果的な取り組みを進める必要があります。
来年、東京オリンピック・パラリンピック大会が都内を中心に開催されます。大会期間中は、各競技場へ移動する観客や観光客の集中により、都内の各交通機関の混雑が予想されます。そのため、遠距離通勤の一部の職員の方には、区役所に出勤することなく、自宅にパソコンを持ち帰って仕事をしてもらうことも考えているとのことでした。職員の皆さんが持っているパソコンを使えば、いつ、どこでもテレビ会議が可能とのことでした。
来年開催される東京オリンピック・パラリンピックでは、男女ともに水泳種目での多くのメダルの獲得が期待されています。一年中泳げる屋内型の５０メートルプールをつくることによって、将来、本市からもオリンピックの水泳で金メダルをとる子どもさんが出るかもしれません。 花咲の旭川駐屯地のすぐ近くにあるかなり老朽化した市の総合体育館も、そろそろ建てかえなければなりません。