東広島市議会 2020-12-17 12月17日－04号
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの各協会も、現在フレイル対策に力を入れ、研修も行われています。また、職種を横断して、フレイルサルコペニア学会というのが作られ、先日学会がオンラインでも開かれ、私も入会しました。そこでも、フレイルサルコペニア指導士という資格が作られています。
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの各協会も、現在フレイル対策に力を入れ、研修も行われています。また、職種を横断して、フレイルサルコペニア学会というのが作られ、先日学会がオンラインでも開かれ、私も入会しました。そこでも、フレイルサルコペニア指導士という資格が作られています。
ここですね，居宅訪問介護サービスの中の理学療法士，作業療法士，言語聴覚士の稼働で被介護者の回復，成果は出たでしょうか。 ◎保健課長（赤木） 居宅介護サービスの中の理学療法士等が行うサービスには，訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションがございます。
次に、「母子家庭等高等職業訓練促進給付金が397万１千円となっているが、利用者数を教えてほしい」という趣旨の質疑があり、担当課長から「この給付金は、母子家庭の母、父子家庭の父が資格を取得するもので、対象資格としては、看護師、介護福祉士、保育士、理学療法士、作業療法士等で、学校に通っている間の生活費の給付的な性格を持ったもの。平成30年度の利用者は４人となっている」という趣旨の答弁がありました。
高等職業訓練でございますが、今年度は、母子家庭等で資格を取得する者、母子家庭の母または父子家庭の父が資格を取得する者で、対象資格といたしましては、看護師、介護福祉士、保育士、理学療法士、作業療法士等ございます。そちらの学校に通っている間の生活費の給付的な性格を持ったものでございます。資料がすぐ出てこなくて、申しわけございません。確か、平成30年度は、４名の対象者がいたと記憶いたしております。
現在、そういった事業者の方は、保育士、指導員はもちろん、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床心理士などなど、充実したスタッフを配置して療育を行って、効果を上げておられます。入園式、卒園式に参加された方のお話によりますと、入園式のときには教室を走り回っていた子供たちが卒園式にはきちっと席に座って臨んでいると、驚嘆の声を上げておられました。
私は作業療法士として30年以上、医療福祉の現場で子育てしながら働いてまいりました。これらの経験をもとに、市民の皆様の代弁者になれるよう頑張っていきたいと思います。初質問で緊張しておりますがよろしくお願いいたします。 議長より質問の許可をいただきましたので、最初に、地域介護予防事業について質問させていただきます。 こちらをごらんください。
ただし、今年度につきましては、１月に申請、２月末に交付決定という年度末ぎりぎりの交付のため、新たな取り組みに着手できておりませんが、来年度以降は、例えば理学療法士でありますとか、作業療法士といういわゆるリハビリ専門職の方に、ケアマネジャーが高齢者に最初に面談をするインテークという場面に同行していただいて、自立支援や介護予防を促すそういった仕組みづくりを行い、そこに使いたいと考えているところでございます
320 ◯高齢介護課長 こちらは専門職ということで、まず資格としては理学療法士または作業療法士の有資格者を考えております。それを非常勤嘱託職員として市役所で配置しようと考えております。
◆２７番（荒川京子） 指導員っていうところでちょっとひっかかりますが、時間がありませんので、センターとかそういう療育は専門のいわゆる教諭というか、心理とか、行動とか、作業療法士とか、療養士とか、そういう専門職の人たくさん雇ってるわけです。プラス、保育士さんなんです。単純に指導員っていう形でそれを片づけないでいただきたいと思います。 次に行きます。 観光危機管理についてお伺いします。
認知症地域支援推進員は、認知症の医療や介護の専門的知識及び経験を有する医師、保健師、看護師、作業療法士、歯科衛生士、精神保健福祉士、介護福祉士、また認知症の医療や介護の専門的知識、経験があると市町村が認めたものとなっています。いわば専門職であります。 また、推進員の主な仕事としては、大きく３つあります。
ですので、ニーズに合っているかどうかという部分でございますが、この訓練でとれる資格、対象資格がございまして、こちらは看護師、准看護師、介護福祉士、保育士、理学療法士、作業療法士、歯科衛生士、美容師、社会福祉士、製菓衛生士、調理師となっております。こちらの資格取得で、高等訓練という名称になっているところでございます。
これは、高齢者の自立支援・重度化防止へ向けた個別事例を検討する会議でございまして、地域実情を知る理学療法士や作業療法士、また、歯科医師、管理栄養士、担当ケアマネージャー等、医療・介護の専門職の方々に協力をいただきながら、地域包括支援センターが中心となり、開催することとしております。
それから，地域づくりによる介護予防事業へもリハビリ職員をはじめ参加していただいておりますし，社会福祉士を２名体制にして患者様や家族の方へのサービスを充実していただいておりますし，作業療法士も１名プラスしていただいてリハビリのほうをまた手厚くしていただいているというところもございまして，２８年度のほうは少し増えていると思いますが，医療の充実というところで，医療，介護，福祉の連携というところもありますので
このような認識のもと，こども療育センターの受診を希望する子供を速やかに診断し，適切な支援を行うため，療育等に携わる専門スタッフの充実を図ることとして，平成25年度以降，医師や心理療法士，作業療法士，言語聴覚士，医療ソーシャルワーカーなど20人の増員を行うとともに，西部こども療育センターにおいて知的障害のない発達障害児を対象とするクラスを設け，受け入れを始めております。
で，政策的な医療ということで，人件費部分につきましては，例えば訪問医療にかかわる看護師の確保であるとか，作業療法士の確保といったところで経費的なものもありますし，今，電子カルテを運用しておりますが，この電子カルテの運用にかかわって専門家の配置というようなことも経費がかかっているような内容になっております。
それと、地域でのそういった取り組みを行っていただくために、理学療法士さんや作業療法士さんといったリハビリテーションの専門職に直接地域へ出向いていただいて、定期的にかかわりを持っていただく費用についても予算化をしているという状況でございます。 ○議長（丸山茂美君） 楢﨑征途君。 ○７番議員（楢﨑征途君） できるだけ十分な予算措置をして、介護予防のために尽くしていただきたいと思います。
あわせて今年度から始まっております介護予防日常生活支援相互事業の通所型サービスの中には、理学療法士や作業療法士など専門職が運動機能の向上や栄養改善のプログラムを短期間、集中的に行う事業もございます。今後、こういったサービスの実施を検討し、先ほど述べました生きがいづくりの推進とあわせることにより、議員の御質問にございます復活型に近い形態での取り組みにつなげてまいりたいと考えております。
現在では、自主運動グループに定期的に健康運動指導士を派遣いたしましてフォローしているところでございますけども、今回の法改正に伴いまして、作業療法士や理学療法士、そういったリハビリの専門職もかかわる仕組みが設けられたところでございます。
３点目は、心理士、言語聴覚士、作業療法士や保健師、スクールソーシャルワーカーなどによる、多様な専門職による支援が行われていることです。 教育と福祉という一体的な施設の中で発達障害に対する専門的指導を行うといった点では、大変、東広島市としても参考になるんではないかと感じたところです。
また、認知症地域支援推進員につきましては、その要件が認知症の医療や介護における専門的知識や経験を有する医師、保健師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士、介護福祉士等となっており、認知症の方が住みなれた地域で生活していけるよう、医療・介護及び生活支援サービス等をコーディネートし、地域における支援体制の構築を図ることを役割としております。