藤岡市議会 2016-11-29 平成２８年第 ５回定例会－11月29日-01号
◎教育部長（御供英宏君） すみません、ちょっと字が小さくて見づらかったものですから、決定している１０件につきましてですけれども、ジュニアオリンピック陸上競技ということで、小野中学校と西中学校の生徒を、ここのところ結構、全国大会等に行っている子どもたちが、中学生がいるのですけれども、まずその２人ずつで４人が、事業費４万２，０００円、これは旅費、交通費になりますが、そのうちの３分の１の補助ということで実施
◎教育部長（御供英宏君） すみません、ちょっと字が小さくて見づらかったものですから、決定している１０件につきましてですけれども、ジュニアオリンピック陸上競技ということで、小野中学校と西中学校の生徒を、ここのところ結構、全国大会等に行っている子どもたちが、中学生がいるのですけれども、まずその２人ずつで４人が、事業費４万２，０００円、これは旅費、交通費になりますが、そのうちの３分の１の補助ということで実施
ブラジルのリオデジャネイロで開催されたオリンピック大会も先月２１日に閉会いたしました。１２個の金メダルを初めとして合計４１個という過去最多のメダルを獲得いたしました日本選手団の活躍が目立ちました。また、９月７日からはパラリンピック大会が開催され、こちらも日本選手の活躍が目を引き、１８日に感動に包まれた中で閉幕となりました。
そうした中で、私もこのプロジェクターを使った関係というのは、藤岡市立北中学校にですね、元オリンピックのボブスレー選手が来た時に、彼のパソコンを利用して、体育館の中でこのプロジェクターを使ってやっていますから、そういった中で、非常に見る人にとっては理解が早い。
この病態は、Ｓｃａｔ２やＳｃａｔ３において客観的な診断方法が確立されており、既に、国際オリンピック委員会を始め、ＦＩＦＡ、ＩＩＨＦ、ＩＲＢ、Ｆ－ＭＡＲＣ等で採用され、Ｐｏｃｋｅｔ Ｓｃａｔ２に於いては、各種スポーツ団体で脳しんとうを疑うかどうかの指標として使用されています。
それと、こういった中で今エンブレムというか、東京オリンピックのエンブレムとか、ああいうのが問題になりますけれども、この看板をつくる際に、やはりもう少し市民の関心を高めるために、ただおろす随意契約じゃなくて、市民の中からこういうふうな看板をつくりたいんだけれどもというふうな形の中で、いい看板を公募するというか、そういうふうな形の中で、今後、ららん藤岡だけじゃないと思います。
この経緯について申し上げますと、当初の工期が平成２６年９月２６日から平成２７年３月３１日までの工期を予定しまして入札を行ったんですが、東京オリンピック関係や東北の復興関係で資材の高騰等がありまして、入札が不調になりました。再入札を行いまして、契約を締結したのが９月１８日でした。
また、２０２０年の東京オリンピック開催が決定し、今後は安倍内閣の放った３本目の矢の効果により、景気回復傾向に向かうことが望まれますが、平成２６年４月からの消費税増税の影響がどのように景気を左右するのか、動向を注視しなければなりません。
そこで、２０２０年の東京オリンピックが決まり、各地区でスポーツの強化が進むことや、また、福島の被災により外で運動が制限されている子どもたちが多く、スポーツができるグラウンドの利用が高まります。 そこで、藤岡市でグラウンド整備や環境を整える計画があるか、また、スポーツ合宿誘致の企画等があるか伺います。 ○議長（山田朱美君） 経済部長。 ◎経済部長（飯島峰生君） お答えいたします。
１１４億円、これからオリンピックもあるし、東日本大震災の復興もあり、消費税も上がる、それから今度の雪の害。色々なことを考えてみても、やはり建設費は下がるなんていうことは考えられない。上がるだろうなと。そうすると、藤岡市の負担も、構成市町村の負担も増えるし、また病院の負担も増えるなというふうに思いますが、少し私、考え方が違うところもありますが、これはこの辺で。 それで、総事業費がかなり上がります。
今回のオリンピック招致のプレゼンテーション等を見ていて、日本の文化や表現力といったものが高く評価を受けたことだと感じております。物事を伝える感性、表現力、こういったものは一夜漬けでは養えません。多くの経験や、選手においては、国際大会の参加等といった、いわゆる場なれをすることが大切であると痛感をいたしました。このようなことからしても、江陰市はもとより、英語圏との交流が大切であります。
皆さんもご承知のとおりでありますが、２０２０年東京オリンピック招致のピンバッチでございます。最近の報道では、東京オリンピック招致についての東京での住民認知度は７割を超える、そんな状態になっております。
この中で、いわゆるオリンピックの招致ではないですけれども、地元として、行政としてこういった面をソフト面から強力にバックアップしていく必要があると。いわゆる地元がこういった歴史遺産をしっかりと大切にして保存して、そして後世に残していく、そのための地元としての施策をこれからは考えていかなくてはなりません。
東日本大震災の頃は資材の高騰というよりも、いわゆる工事をしてくれる方がいないとか、色々なことの中であったけれども、資材の高騰という部分で、私の記憶では北京オリンピックの準備で中国が随分資材を買い占めて、その時は高騰した分については国が改めて見直して契約の変更もよろしい、そういう措置までしたの。今回そんな措置してますか、国だって。
これは市長、副市長の持ち点が大きく左右するのか、それとも群馬銀行の方、また東京電力の方、そういった方がそれぞれ平均点を持って、オリンピックではないですけどそういう採点方式でやるのか、どのようにやっているのですかという質問なので、市長、副市長にお尋ねをいたします。 ○委員長（阿野行男君） 暫時休憩いたします。
１９６０年代、日本は高度成長の真っただ中で、東京オリンピックに向けてテレビが多くの世帯に普及しました。その後、８０年代にはゲームウォッチやファミコン等のテレビゲームやビデオ、そしてパソコンといった電子映像機器の普及により、子どもたちは電子映像に接する時間が増えてきた事で、子どもたちの脳や体、目や神経に悪い影響を及ぼしているといった内容のものでした。