本宮市議会 2017-03-06 03月06日－02号
中学校の国語では、２年生では電子メールを書くことが追加になり、技術分野では、プログラミング教育を充実させる、計測制御だけではなくネットワークを利用した双方向のコンテンツも制作する、また総合学習では、探究的な学習の過程でコンピューターやネットワークを使って情報収集やプレゼンテーションをすることが新たに追加されました。
中学校の国語では、２年生では電子メールを書くことが追加になり、技術分野では、プログラミング教育を充実させる、計測制御だけではなくネットワークを利用した双方向のコンテンツも制作する、また総合学習では、探究的な学習の過程でコンピューターやネットワークを使って情報収集やプレゼンテーションをすることが新たに追加されました。
そのような環境下にあっては、電子メールなどが推奨されていることから、各部局において作成する災害発生時における職員行動マニュアルには、固定電話や携帯電話に加え、電子メールアドレスを把握し、より確実な連絡体制を確保しているところであります。 次に、安否確認メールサービスの導入についてであります。
くしくも生徒の自殺が相次いでいる深刻な実態に県教育委員会は各市町村にいじめ早期発見と早期対応を求める趣旨の電子メールを送信したとのことですが、本市においてのＳＮＳ等によるネットいじめの対応策をお伺いいたします。 ③本市に避難している児童生徒への取り組みについて。
教育委員会といたしましては、教職員の多忙化を解消するため、各種報告書の簡略化や電子メールを使った提出業務の簡便化等を進めるとともに、教育相談員、特別支援員、スクールカウンセラー等の配置により、教員が本来の職務に専念できる環境づくりに努めているところであります。
次に、委員より、社会体育振興費に関し、海外競技団体との事前交渉についてただしたのに対し、当局から、電子メール等で行っている段階であるが、これまでの交渉において、最終段階等の具体的な交渉は相手国の有力者と直接交渉している旨、競技団体等から助言があったことから、相手国に訪問し直接お願いする予定であるとの答弁がありました。
新潟大学では、電子メール等を活用することでこちらにいらっしゃって打ち合わせしなくても事業の協議が可能になっている部分が多くなっていることを踏まえまして、旅費などを減額しつつ必要な額を計上したところであります。
また、２の行政不服審査法施行令に準じて、第４条では、審査申出人が法人等の場合においてはその代表者等の資格を失った場合の届出や、第６条では、電子メールで弁明がなされた場合も提出されたものとみなす規定をそれぞれ整備する改正であります。 施行期日は平成28年４月１日からでございます。 以上、説明とさせていただき、よろしく御審議、お願いします。
一方、候補者や政党以外は電子メールを利用した選挙運動はできません。また、満18歳未満による選挙運動や、公示、告示日から投票日前日までの期間以外の選挙運動も禁止されています。 以上のような選挙活動についても、ましてや法律で制限される内容まで網羅されている教育が必要だと思われますが、この点についてのお考えを伺います。 ○議長（渡辺由紀雄君） 総務部次長。
また、今大会からは、会員160万人を擁する日本最大の全国マラソン大会エントリーポータルサイトであるランネットによる情報発信の充実を図り、会員に対する電子メールの一斉配信や同ポータルサイトトップ画面上での大会ＰＲを行うとともに、サンシャインマラソン公式ＳＮＳについては、昨年導入したツイッターに加えて、フェイスブック、ラインを導入し、情報発信の強化に努めているところでございます。
中小企業の方が会計で使うのか製造で使うのか、はたまたいろんな伝達手段で使うのか、それぞれあるわけでありますが、もう既に中小企業でも電子メール等は一般的になっているかと思います。あらゆる紙媒体がどんどん電子化している状況の中で、自然といろんな方が気づかずに使えるような状況をつくり出すことがＩＣＴの普及につながるんだろうと思います。
また、不審者による被害防止のための情報共有につきましては、出没情報が寄せられた場合、須賀川警察署と連携いたしまして、学校にはファクスで、メール配信登録をしている保護者には電子メールで知らせております。学校では、その情報をもとに児童・生徒へ指導するとともに、街頭指導や付き添い下校をしたり、地域の見守り隊等への協力を依頼したりしております。 以上であります。
エネルギーコントロールセンターのほうで今度デマンドレスポンスといって、電気を節約してくださいという、多分電子メールで行ったときに、電気をとめるとポイントが付与される、そういうような段階まで進んでいくものもあります。
そういった保護者の負担を軽減するため、子供の誕生日などの条件を入力すると、その子供に合わせた予防接種スケジュールを自動で作成し、接種日が近づくと電子メールで知らせるというサービスで、接種忘れの防止にも役立つという優れものであります。
市は、これまで、庁舎内に設置した提言箱や電子メール、さらには事業実施に向けた市民アンケートや、地区説明会などにより、市民からご意見やご提案、ご質問等をいただいております。
また、６月２日付で全職員に個人情報の適切な管理の徹底の通知により、不審な電子メールに添付されたデータを開かないよう改めて周知・徹底を図ったほか、職員が毎日利用するポータルサイトにも同様の掲示を行い、注意を喚起したところであります。さらには６月12日付の通知により、個人情報を含むファイルの管理や緊急時の対応について、重ねて全職員に対して周知・徹底を図ったところであります。
市長直通便制度の回答を必要とされる方には、文書または電子メールで回答しております。受け付け件数は年々増加傾向にあり、平成25年度は286件、今年度は２月末現在で267件となっておりますので、市長みずから面談によって対処することは困難であると考えております。 市民の皆様がいつでも手軽に提言や要望を行える制度として、今後もより多くの皆様の声をお聞きしてまいりたいと考えております。
◎緑川一男教育部長 スクールバスが事故や事件、さらには、自然災害に巻き込まれた際などに、児童生徒の安全確保と地域住民との情報共有の観点から、これまでと同様に、携帯電話や電子メールの活用とともに、議員おっしゃったように、必要に応じて防災行政無線についても活用してまいりたいと考えております。 ○須藤博之議長 緑川摂生議員。
また、実際の施設利用に当たってお気づきの点については、市民の声として、市ウエブサイトや電子メール、ファクスを活用してご提案やご意見をいただくなど、施設整備や運営などソフト・ハード両面にわたって活用させていただき、利用しやすい施設となるよう努めているところであります。
公民館の主たる利用者は高齢者であり、パソコン・インターネットとは縁遠いことは、電子メールよりもふれあいファクスを希望する町内会長が圧倒的に多いことからも明らかです。 そこで以下伺います。 市では、各公民館へ７月16日、17日、８月８日、11日に公共施設案内予約システムの導入について説明会を行ったと伺っていますが、そのわずか２カ月後に開始というのは時期尚早ではないでしょうか。
県はこれら通報を受けた場合においては、緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム、いわゆるＳＰＥＥＤＩによる予測結果も含め、速やかに県内各市長村長に総合情報通信ネットワークや電子メール等により情報提供することとなっております。