南相馬市議会 2016-03-10 03月10日－05号
各学校の近年の活用状況を見ますと、地域の方々と交流したり、昔遊びを体験し、地域を愛する心を学んだり、漢字検定や英語検定に向けて学習意欲の喚起を図ったり、問題集を購入し家庭学習の習慣化を図ったり、さらには体力や運動能力向上のため外部講師を招いての体操教室を実施するなど、各学校の経営方針に沿った授業や自校の課題解決のために有効に活用されていると認識しております。
各学校の近年の活用状況を見ますと、地域の方々と交流したり、昔遊びを体験し、地域を愛する心を学んだり、漢字検定や英語検定に向けて学習意欲の喚起を図ったり、問題集を購入し家庭学習の習慣化を図ったり、さらには体力や運動能力向上のため外部講師を招いての体操教室を実施するなど、各学校の経営方針に沿った授業や自校の課題解決のために有効に活用されていると認識しております。
◎小高区役所長（村田博君） ３区に子供の遊び場ということなのですが、健康福祉部長お答えしたとおりなのですが、小高区には前から言ってありますとおりに、復興拠点施設内ということで、規模的なことを申し上げますと全天候型においては、屋根つきでありますが、人工芝ということで、俗に土間、「遊びのドマ」ということで基本設計をしているところでありますが、約370平方メートルほどございます。
一生懸命やっていただいているので、ぜひそういう商工会等に力をいただく、またはそれ以外のところからもいろいろと、例えば、老人クラブが子供たちにいろんな昔の遊びを教えてくれるとかというのがあるので、ぜひそういうところに対する補助については今後とも続けていただきたいというふうに考えますが、その辺の思いはいかがなものかお尋ねをしたいと思います。 ○議長（菊池清文君） 町長。
言葉遊びということではないつもりですが、環境最先端都市を読み解くと、環境行政の最先端を行く都市、あるいは最先端の環境技術があふれている都市、最先端の環境技術でつくり上げられたまち、また、もっと簡単に申し上げて、環境に優しいまちなどという言葉が浮かんでまいります。その環境最先端都市の理念を理解しておきたいと思っております。 そこで、お聞きします。
核家族や少子化、偏差値重視の教育が進んだ現代社会、子どもが社会性を育む場である外遊びが減ったこともあり、子どもの学力低下や運動不足を危惧する声が高まっており、また、いじめや不登校、自殺願望といった問題を抱える子どもも少なくなく、この状況を１日も早く食いとめることが求められております。
次に、入会可能学年の設定についてでありますが、本市では児童福祉法第６条の３第２項の規定に基づき、放課後、保護者が就労等により家庭にいない小学生を対象に、適切な遊びや生活の場を確保し、健全な育成を図ることを目的に、市内33小学校で38施設の放課後児童クラブを運営しております。
次に、市立幼稚園に求められる機能や規模、配置についての基本的考えについてでありますが、幼児にとっては集団での自発的な活動としての遊びが重要な学習であることから、遊び集団の構成が多様化したり、さまざまな物の見方や考え方に触れたりすることができる環境が重要となり、そのためには幼稚園教育の環境として一定以上の集団規模が必要であると捉えております。
対象は小学校全児童と中学生、１・２年生で、目的は二本松市の事業として、原発事故の影響がある市内の児童・生徒が市内の放射線量の低い地域において、スキー体験など、ソリ、雪遊びを楽しみ、冬季の体力づくりと心身のリフレッシュを図る目的で実施するでよろしいでしょうか。 ２つに、小学校体育学習内容の取り扱いについて、これは全学年指導要領から抜粋させていただきました。
たくさんの親子が、子供たちが動物に会いたい、遊びに行きたいと思える公園になることを願って、以下質問していきます。 動物舎の設置経緯はどのようなものか伺います。
具体的にどうなのかということですけれども、既に現在、例えば幼稚園とかでも大人、またはお年寄りが昔の遊びを教えたり、伝承したりというようなこともやっているのではないかというふうに思います。そのほかにいろいろ一緒に、今度木のおもちゃをつくることも計画しておりますので、そういうもので一緒に子供たちと大人が遊ぶというようなこともやっていければなというふうに思っております。
なお、児童・生徒の危険な遊び等が見られた場合には、速やかに職員打ち合わせを開き、全職員で共通理解を図りながら子供たちに注意喚起し、事故を予防する体制を整えております。 最後に、普通救命講習会についてですが、市教育委員会では、毎年講習会を開催しており、最新の心肺蘇生法や応急処置を学ぶため、教職員が３年に一度は受講する悉皆研修として位置づけております。
◎教育部長（増子裕昭君） 土曜学習のプログラムにつきまして、その主な内容を申し上げますと、おもしろ科学実験や星空観察会などの理科学習、それから地域の祭りで使われる横笛やお正月の遊びなどの郷土に伝わる文化や遊び、さらには、夏休み中の教科学習や食育、体力づくりなど地域の皆様や企業等に協力をいただきながら、多岐にわたる内容で実施したところであります。
文部科学省の平成27年度の学校保健統計調査でわかったもので、原発事故の影響で、外遊びを控えた子供の運動不足を解消する取り組みの成果と見られるということです。本県の肥満傾向の割合は、都道府県別で前年度は６つの世代で１位だったのに対し、今回は１位の世代はなく、震災前の水準にほぼ戻ったが、各年代とも全国平均は上回っているということです。 そこで、アとして、本県の状況について伺います。
また、平成28年度から子供の健康・生活対策等総合支援事業により、週３回保健センターを開放し、親子で遊べる場を提供するとともに、専門家による赤ちゃんマッサージや遊びの支援等を行ってまいります。 介護保険事業でありますが、28年度は、第６期介護保険事業計画の制度改正に伴い、地域支援事業の新しい介護予防・日常生活支援総合事業への移行を、１年前倒しして事業を実施いたします。
また、子供の健全な遊びや学習の場の提供、子育て家庭及び地域との交流の促進を通し、子供の健やかな成長を支援するため、こども元気センターの整備にも取り組んできたところです。
◎村長（遠藤雄幸君） 遊ぶって、確かに一人遊びもできるんだと思います。ところがやはり数多くいたほうが楽しいじゃないですか。なかなかそういう意味では、今、子供達が数多く集まって遊べるというようなそういう状況までいっていません。これを、各地区に存在するとすればおそらく一人遊びの人が出てきたり、あるいは二人、特定な限定的な遊びに限定されてしまうということも考えられますよね。
それらは、本来自由な子どもの遊びとして、震災前は気にせずにできていた日常生活ですが、汚染が放置されたままのＣエリアでは外部内部被ばくを懸念し、普通の生活を送れずにおります。このことについては、どのような思いで審査をしていただいたかご答弁いただきたいと思います。 ○議長（安藤喜昭） 総務生活常任委員会委員長。
今年度実施した学校からは、ＰＴＡ総会や学級懇談会を土曜日に開催することで参加者がふえ、よい話し合いができた、特に父親の参観がふえたとか、昔遊びの行事に30名を超える地域の方の協力が得られて大変盛り上がった、また、土曜授業となっても月曜日に学校が休みにならないので、子供を預かるところを探したり、家で過ごさせるための支度をしたりする必要がなくなったという声を聞いて、学校の取り組みがより多くの保護者に理解
◎圓谷光昭保健福祉部長 放課後児童クラブにつきましては、保護者が就労等で昼間家庭にいない小学校に就学している児童を対象としており、授業の終了後に小学校や専用施設等を利用して適切な遊びや生活の場を提供することで、その健全な育成を図るものであります。
またこども園のほうに入っている子供たちとお年寄りが、何か行事的にそこで昔遊びとか何かをお年寄りに教えていただくとか、そんな交流ができればいいのではないかなというふうに考えております。