敦賀市議会 2022-09-15 令和４年第３回定例会（第４号） 本文 2022-09-15
講習内容といたしましては、スマホの電源の入れ方、電話のかけ方、インターネット、メール、地図等のアプリ、さらにＳＮＳの使い方の本当に初歩的なことから、マイナンバーカードの申請方法、活用方法などで講習をいたしております。 なお、この事業につきましては、今年度も実施する予定でございます。
講習内容といたしましては、スマホの電源の入れ方、電話のかけ方、インターネット、メール、地図等のアプリ、さらにＳＮＳの使い方の本当に初歩的なことから、マイナンバーカードの申請方法、活用方法などで講習をいたしております。 なお、この事業につきましては、今年度も実施する予定でございます。
次に，メリットでございますが，協会は総務省消防庁が消防法令に基づき登録した機関でございますので，講習内容に今後予定されている消防法の改正を見越した講義を行っているため，受講者は新たに対応しなければならない事務や経費を事前に把握できるなどのメリットがあります。
そして、防災士を取得するには、どのような講習内容を受けて、どこで受講できるのかお伺いしたいと思います。（「議長」と呼ぶ者あり） ○議長（福田往世君） 近藤総務部長。 ◎総務部長（近藤勉君） 自主防災組織育成事業の中の防災士育成事業補助金のお尋ねでございます。
また，幼稚園から高校まで学校種も専門種も違う多様な講習内容が必要ですし，受講のニーズを講習内容に反映するようにと言われていますが，福井県においては福井大学だけが試行をしたにすぎず，全国的にも試行機関が少ないなど問題は山積し，来年の本格実施に向けた準備不足は否めません。国からの支援がない状況でどのような講習を提供するか，大学側でも苦悩しているといいます。
御指摘のように，パソコンの機能は進歩しており，現行機種では講習内容も限られたものとなっているところでございますが，先ほど申し上げましたように，今後のＩＴ講習のあり方について見直す必要があり，実際に事業を行う公民館の意見も聴取しながら検討していきたいと存じます。その中で，機器やインターネット接続などの周辺環境づくりの対応策についてもあわせて考えてまいりたいと存じます。
この講習内容は、止血、骨折に対する応急処置、また人工呼吸を含め約３時間の講習で一応の救急救命に必要な知識を得ることができるそうであります。 昨今、いついかなるところで何人もこういう事態に遭遇しないとも言い切れません。せっかくこのような講習会が開かれているのであれば、もっと市民の方々に大きく宣伝をし、救急救命の大切さをＰＲしてもいいのではないでしょうか。
また、アンケートの結果から見ますと、講習内容を「理解できた」と答えた受講生が６５％で、今後、さらに上級コースを希望する受講生も、大変多い結果となりました。 これらのことを踏まえ、平成１４年度は、文書の作成や表の作成、グラフの作成や印刷ができる内容で講習会を開催していく予定でございます。 なお、市におきましては、このほかに、消費者を対象としたＩＴ講習会も開催してきたところでございます。
しかし，開始当初の応募に比べますと減少傾向にありまして，公民館によっては定員割れするところも出てまいりましたので，講習内容をより活用的なものにした講習を実施するなどして，できるだけ多くの方に受講していただけるようにしております。 次に来年度のＩＴ講習の計画についてでございますが，大きく分けて三つの柱で行う予定でございます。まず一つは，ＩＴサポーター育成の講習会を行う予定でございます。
講習内容については、同じテキストを使用して同一になるよう指導を行っている。夜の時間帯の希望が多いので、全体６９講座のうち、昼２４講座、夜４５講座としているとの答弁がありました。
講習内容については初心者が対象ということで，ウィンドウズの基本操作に２時間程度，インターネットの操作に４時間，電子メールの使用に２時間，ワープロソフトの操作習得に４時間，合わせて１人につき12時間のプログラムを考えているとの答弁がありました。 これに関連して委員から，公民館の実情も踏まえた上で，市民だれでもが受講できるということを周知徹底してほしいとの要望がありました。
その配置の概要と、例えばテキスト代は自己負担とされておりますが、その実費負担はどのぐらいになるのか、また講習内容にはどのようなぐあいになってくるのか、そこらあたりのお考えをお尋ねいたします。（「議長」と呼ぶ者あり） ○議長（山本清内君） 斎藤教育委員会事務局長。 ◎教育委員会事務局長（斎藤邦彦君） ただいまのＩＴ関連の予算につきまして御説明を申し上げます。
講習内容といたしましては、心肺蘇生法、それから止血等の応急措置でございます。昨年の実績では、講習の実施回数が３８回、講習の受講人員が1,３９７名でございます。中に１００名以上というふうな人を対象にしたのがございますが、これらはやはり実際にやっていく上になかなか困難な面もございますので、小規模なもので今後やっていかなければならないと思っております。
残念なことに我が国では双方とも絶対的不足の状態にあり、講習内容の水準低下が懸念されております。このような状況を打破するため、国や関係者は強力に設立を推進してきた安全運転中央研究所が昨年５月オープンいたしております。これは茨城県の勝田市でございます。自動車の高性能化が進む中、ますます実践的な安全運転講習を体験する機会と施設の必要性が高まっております。