日進市議会 2024-06-13 06月13日－02号
社会科副読本に動画やドローンによるデータを加えるだけでなく、中学校技術科のプログラミング授業で本市に関するウェブページ作成を行い、成果物の優れたものを社会科副読本の資料に追加する仕組みとすることで、デジタルコンテンツ制作を中学校の授業に組み込みつつ、小学校の学習教材まで発展させる事業となっております。
社会科副読本に動画やドローンによるデータを加えるだけでなく、中学校技術科のプログラミング授業で本市に関するウェブページ作成を行い、成果物の優れたものを社会科副読本の資料に追加する仕組みとすることで、デジタルコンテンツ制作を中学校の授業に組み込みつつ、小学校の学習教材まで発展させる事業となっております。
今年度は新たに六本木中学校において、区内企業と連携し、技術科でプログラミング言語を用いたウェブページ作成に取り組みます。プログラミング言語を活用し、探求的・創造的な学習を行うことで問題を発見し、解決する力を育むことが期待できます。今後、この六本木中学校での実践を他校にも展開できるよう、区内の企業や外部人材を積極的に活用しながら、実社会で役に立つ児童・生徒の論理的思考力を育成してまいります。
前回、委員会で皆様から御指摘いただきまして、ウェブページ作成について経験のある人などは電話相談のみというふうにしましてスピーディーに相談を進めていく、そういった体制に移行しております。 主な相談内容については、下記に記載のとおりです。 続きまして５ページ、コロナ禍により落ち込んだ区内の「消費喚起」でございます。
二つ目は、ウェブを活用した情報発信力強化を図るために、アドバイザーの派遣とウェブページ作成経費の支援をしたものでございます。 アドバイザーについては、派遣枠10団体に対し25の団体から応募があり、そのニーズの高さがうかがわれたところであります。
初め、施政方針には、ウェブページ作成実習などに取り組むことで、情報の活用能力を高めるとあります。この情報能力を高めるということでは、これは社会の即戦力を育てるということなのか、それとも技術的なことなのかお伺いします。 ○議長（渡辺務君） 教育長、岡根 茂君。 ◎教育長（岡根茂君） お答えいたします。
そのような中、今回、補正予算として上程されたＮＰＯの情報発信力支援費については、支援を必要としている市民に対し、効果的に情報を届けるためのウェブページ作成支援、情報発信に関するノウハウ取得のためのオンラインセミナーの実施等について補助することとなっています。 新型コロナウイルス感染症の影響により、活動が制約されている市内ＮＰＯ法人の活動促進の一助になることを期待しています。
まちさぽをＮＰＯのデータベース的なものとして活用しながら、各団体のウェブページ作成も支援するような形でメディアの使い分けをする方策が有益ではないでしょうか。 情報を発信するに当たっては、金銭的な補助も有効と考えますし、それだけではなく、情報発信のノウハウを伝え、各団体が自ら情報発信を継続できるような支援も有効であると考えます。 そこで、質問でございます。
ウェブページ作成のときに、自動翻訳機能で多言語化というか、英語、中国語、韓国語ほかをつくったというようなことがありまして、自動翻訳なので、ということは断らせてはいただいていたものの、固有名詞は確かに次郎長とかが全く翻訳できなかったということで、本当にチェックが行き届いていなかったことは申し訳なかったと思います。
◆１４番（徳永由美子） 行革項目にも活用しやすいオープンデータのウェブページ作成に向けて、情報収集する収集することとなっておりますが、どのように進めていかれるのか、お伺いします。 ○議長（爲田浩） 総務部長。 ◎総務部長（橋口庄二） お答えいたします。
そのほかに、返礼品の配送費用が893万2,000円、リーフレット作成に係る印刷製本費15万7,000円、受領書などを送付する通信運搬費57万2,000円、クレジットなどの手数料165万6,000円、ふるさと納税サイトへ掲載料やウェブページ作成等の業務代行等の委託料が3,540万2,000円となっております。
一般会計補正予算（第９号）、事項別明細書の29ページ、商工費の輝く個店振興事業の輝く個店ウェブページ作成等委託料についてお伺いしたいと思います。 これは、940万、今回計上されております。この事業につきましては、ウェブページ作成等委託料というふうになっておりますが、「等」がついておりまして、これはどのような委託なのか。
このＪＡＰＡＮｓｇは、自治体が初期費用と運用費用を負担することで、庄原市の特産品サイトとしてのウェブページ作成や決済システム、割安な配送システム、コールセンターの利用などが一括して受けられ、特産品を毎月10アイテムずつ、１年目は最大120アイテムを掲載し、販売することができます。
そのため、教育委員会といたしましては、平成１６年８月に、パソコンや携帯電話に対応した「周南市インターネット活用ガイドライン」、これを作成いたしまして、その中で教職員に対しては、インターネットの利用や学校ウェブページ作成に当たっての個人情報の管理、コンピュータ利用の手引例等、児童生徒に指導すべき事柄を実際の活用事例に応じて具体的に示しております。
アクセシビリティ、どちらが正しいかわかりませんけれども、アクセスのしやすさ、それから使いやすさでユーザビリティという言葉がございますけれども、このアクセサビリティ、ユーザビリティ、これの一つの基準といたしましては、平成14年度に高齢者、障害者に配慮した基準、大和市ウェブページ作成ガイドラインを設けまして、現在これが大和市のホームページ作成基準となっております。
さらに、だれにでも支障なくホームページをご利用いただけるよう現在久喜市ウェブページ作成ガイドラインの作成を進めておるところでございます。 なお、市の刊行物、地図、案内板、標識、ホームページ等につきましては、ユニバーサルデザインの視点から埼玉県ユニバーサルデザイン推進基本方針等を参考に作成しておるところでございます。
さらに、市民団体等の交流情報を活発にし、情報発信するため、八幡市ウェブサイトへの掲載や、電子掲示板の設置、インターネット上で自由に意見交換ができる市民電子フォーラムも開催するなど、ネットワークの構築のサポートや、さらには市民団体等が自主的にウェブサイトの更新、立ち上げを行えるように、ウェブページ作成講座を行い、将来的にはボランティアが指導を行えるようなするコミュニティネットワークづくりも必要と考えますが