16件の議事録が該当しました。
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該当会議一覧

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港区議会 2021-10-04 令和3年度決算特別委員会−10月04日

アプリ開発者からは、バリアフリー設備情報GPS座標、例えば、車椅子対応トイレの緯度・経度のような位置情報を、オープンデータにより提供してもらいたいとの要望をいただいています。  補足資料1ページ右側を御覧ください。港区では、障がい者等が安心して外出できるよう、区内の公共施設交通施設、公園、公衆トイレ等バリアフリー設備情報等をまとめたオンラインのマップ、港区バリアフリーマップを提供しています。

燕市議会 2021-09-08 09月08日-一般質問-02号

私もこのシェアハウスというワードをちょっと考えたときに、大概借りる人の業者というのはコンサルタント業ですとか、デザイナーですとか、エンジニアリングとか、アプリ開発者とか、各種コーディネーター等々の先ほど市長が答弁されたことと近いところなんですが、要はそういった個人事業主とか個人でいろんなスキルを持って、そういった人が幅広く活動できる拠点になり得るような事業だと思うんです。

港区議会 2020-12-11 令和2年12月11日区民文教常任委員会-12月11日

そういった部分もぜひ今後検討していただいて、先ほどのトイレ位置などのGPS情報なども含めてオープンデータで公開していただけると、アプリ開発でよりバリアフリーが進む部分がありますので、区のマップもきちんと整備するのはそうなのですけれども、所管は違うと思いますけれども、ぜひバリアフリー情報も公開していただいて、ほかのアプリ開発者とかが利用できるような形で検討いただければと思います。

赤穂市議会 2020-12-10 令和 2年第4回定例会(第4日12月10日)

また他の委員から、アプリ開発者株式会社アミューズに決定した経緯について、ただしたところ、当局から、赤穂シティマラソン大会実行委員会が全国ご当地マラソン協議会に加盟しており、同協議会において株式会社アミューズ紹介があり、携帯アプリ「ディストリクト」を使用した日本初マラソン大会の開催に至ったものである。との答弁があった。  

岡崎市議会 2019-06-04 06月04日-02号

講師の若宮正子さんは、世界高齢アプリ開発者で、83歳の今もプログラミング教室で小学生を教えているスーパーレディーだそうでございます。どんなお話をされるのか大変楽しみであります。 それでは、本市の事業として具体的にテレワークをどのように推進していくのか、新聞等で報道もされておりますが、もう少し詳しくお聞かせください。 ○副議長(三宅健司) 河内社会文化部長

菰野町議会 2018-03-13 平成30年第1回定例会(第4日目 3月13日)

すばらしいアプリ開発者であります。  先ほどの再質問で、家庭教育重要性も言いましたが、こちらについても同じです。プログラミングと言っても、親はわからないと思います。子どもたちが学校で習ってきたことを私たち親は全く理解できないのです。  こういったことも、家庭教育のできることをふやすためには、親も学ぶ場所が必要ではないでしょうか。  

大分県議会 2015-09-01 09月29日-03号

これはユーザーにとっても、アプリ開発者にとっても、アップル社にとってもメリットがあります。ユーザーアプリごとプラットフォームを買う必要はありません。アプリ開発者自分で独自のプラットフォームをつくる必要がありません。アップル社自分で多くのアプリをつくらなくても、魅力的なラインアップユーザーに提供してプラットフォームの価値を高めることができるのです。 

三浦市議会 2013-09-16 平成25年度決算審査特別委員会( 9月16日)

○石川 巧委員  「5374 for Miura」のアプリ開発者の方に状況をお伺いしたんですけど、これ、iPhoneアプリダウンロード数、現状252ダウンロードということで、多いか少ないかわからないんですけど、iPhoneだけなので、これからアンドロイド等でふやせばふえるのかなと思いますし、これ、横須賀市に先駆けて実施された活動ですので、ぜひ積極的に周知徹底をお願い申し上げまして、私の質問を終わります

岐阜県議会 2013-09-01 10月04日-04号

また、地元IT企業アプリ開発者、自治体関係者による研究会を設置し、県や市町村の保有データの中でニーズの高いものは何か、データを活用してどのようなサービスを提供可能かについてアイデアを出し合うとともに、モデル的に観光地一覧データを加工して、旅行者にとって便利な情報を提供できるアプリケーションの開発を行うといった取り組みにも着手しているところでございます。 

岐阜県議会 2012-09-01 09月21日-04号

県では、今後、アプリ開発人材育成に加え、アプリ開発者等異業種・異分野の交流促進に力を入れていくとお聞きしておりますが、古民家を活用したコワーキングスペースの開設による交流促進の場の確保や、コワーキングスペースを活用した新しいビジネスモデルの創出など、プロジェクトを活用した過疎地域活性化にぜひ取り組んでいただきたいと思います。 そこで、商工労働部長にお伺いいたします。 

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