我孫子市議会 2022-09-05 09月05日－02号
その中で、今後モデル校などにおける取組を中心に、教材の作成や外部指導者の活用について検討し、その成果を踏まえたがん教育を２０１７年度以降、全国に展開することを目指すという背景の下、２０１６年度がん教育総合支援事業をスタートしました。
その中で、今後モデル校などにおける取組を中心に、教材の作成や外部指導者の活用について検討し、その成果を踏まえたがん教育を２０１７年度以降、全国に展開することを目指すという背景の下、２０１６年度がん教育総合支援事業をスタートしました。
ここでは、支援にタブレットＰＣを導入し、カメラ機能により画像や映像として保存したり、小さなものを拡大してみたりすることや、教材を作成するソフトを用いて図を切ったり組み合わせたりすることで、はさみで切る技能を必要とせずに創作活動を行う等の取組が行われました。このような取組により、障がいのある児童もない児童も一緒の場で学ぶことができております。 次に、（２）についてお答えいたします。
また、食育を推進するに当たって、地域の食材の活用や郷土材料、郷土料理を取り入れた献立、体験活動や指導を連携させることにより、食育の生きた教材として学校給食を活用することができます。 この大切な学校給食の給食費は、義務教育段階においても保護者負担として徴収されていますが、少子化対策、子育て支援の取組と学校給食費徴収の負担軽減のために、学校給食の無償化を展開する動きが広まっています。
教員の、先生方の中にもＩＣＴ機器に精通している人とそうでない人がいることやＩＣＴを活用した教育を行うに当たり、新たな環境に対応するための学習や教材集めに余計な時間を割くことはないかなど、取り越し苦労ならよいのですが、現状を教えてください。 大項目２、児童虐待の現状について。児童虐待問題は、依然として全国的に増加傾向にあります。
次に、教育費のうち小学校費及び中学校費は、令和３年度に採納した安房運輸株式会社からの寄附金を活用するもので、学校の遊具、備品、教材などの購入費用として、小学校費、校舎等維持補修事業については335万円を、管理備品購入事業については120万6,000円を、振興備品購入事業については299万4,000円を、中学校費、管理備品購入事業については187万4,000円を、振興備品購入事業については57万6,000
給食は、食を通じて楽しく学び、大人になってからも健康の指針となる最高の教材です。そこで、いま一度、調味料や扱う食材を見直し、ミネラル豊富な給食で免疫力を高めれば、今後、また新たな感染症がはやっても感染を恐れない匝瑳市の子どもたち、元気いっぱいの子どもたちになっていくと思います。感染症対策を本気で考えるなら、お金をかけるべきはここにあると考えます。
文部科学省初等中等教育局就学支援教材科の令和３年７月末時点での教育用端末の整備状況、実態調査、確定値、これによりますと、全自治体のうち1,744自治体等が既に整備済み。68自治体等が整備未完了との報告がなされておりました。ただし、整備未完了の当時の68自治体が整備未完了といっても、当時の回答では、令和４年３月まで、つまり令和３年度中には教育用端末整備が完了予定との回答を得ているとのことです。
なお、物への消毒につきましては、これら感染症専門家の意見を踏まえて、体育器具ですとか音楽教材など、共有したり、そういった場面が多く、危険性が高いものへのポイントを絞った消毒をするように指導してまいりました。 以上です。 ○議長（石井敬之） 石井敏宏議員。 ◆６番（石井敏宏） 音楽とか体育用具は、ちょっと体育用具は微妙なところがあると思うんですけれども、そこはいいんじゃないかな。
国の事業エコスクール・プラス、学校施設のＺＥＢ化等の推進、地球温暖化や激甚化、頻発している災害等に対し、地球規模での環境問題への取組であるＳＤＧｓや2050年カーボンニュートラル達成に向けては、さらなる取組が急務ですが、公共建築物の中でも大きな割合を占める学校施設の老朽化がピークを迎える中、教育環境の向上とともに学校施設を教材として活用し、児童生徒の環境教育を行う環境を考慮した学校事業、エコスクール
また、小学生の地域学習などで教材として活用させていただけたらなというふうに考えております。 以上です。 ○議長（石井敬之） 榎本議員。 ◆１６番（榎本祐三） ありがとうございました。ぜひせっかくの遺構ですから、生かして使っていただきたいなというふうに思っております。
保育施設を会場とし、保育室の環境や教材、援助の方法について、公立、私立の枠を超えて具体的な情報交換をする機会となっております。以上でございます。 ○議長（清水大輔君） ２７番関根洋幸議員。 ◆２７番（関根洋幸君） はい。ありがとうございます。
中学校の副教材について質問いたします。 １、２まとめて質問します。年間幾らかかっているのか。この必要な教材は、これは市で購入してはどうか。まとめてお答えください。 ○議長（北田宏彦議員） 石原治幸教育委員会管理課長。 （石原治幸教育委員会管理課長 登壇） ◎石原治幸教育委員会管理課長 お答えいたします。 中学校３校の副教材費の平均額は１万6,358円となります。
また、担任の空き時間が生まれることで、他教科の教材準備や不登校児童等への支援の時間が確保できるといったメリットもあると考えております。 国の方針に基づいて、県で教科担任を配置しておりますが、週当たりの勤務時間に制限があるため、学校行事等の日課の変更が難しいという課題もございます。
そういう観点からすると、教科書やノート、補助教材を置き勉にするというのも一つの考え方ですが、もう一方では、もう必要ないのであればタブレットを学校に置き勉できるようにすると。
また、インターネット上で公開し好評をいただいているデジタル博物館につきましては、新たに小学生向けのコンテンツを作成する準備を進めているところであり、完成時にはＧＩＧＡスクール構想の教材としても有効に活用されるものと期待しているところでございます。
まず、ことばの相談室運営事業57万9,000円の増額補正、紫外線殺菌庫の導入についての質疑があり、紫外線殺菌庫の導入は初めてであり、これまでは言語聴覚士が一つ一つ教材や玩具を丁寧に消毒して、次の相談に備えることで、相当の時間を要していたが、紫外線殺菌庫を購入することで時間の短縮を図り、相談体制を充実させていただきたいとの説明でした。
出産扶助につきましては、出産に必要な分娩費、また生業扶助費につきましては、高等学校就学費や教材代及び就職支度費、技能を習得するための費用、また葬祭扶助につきましては、火葬や死体運搬などの葬祭に必要な費用の内訳となっております。 ○委員長（三木千明君） 宮崎晴幸委員。 ◆委員（宮崎晴幸君） ありがとうございました。 続いて、予算書の94ページです。
また、外国語指導助手や英語専科教員等を配置し、特色ある教材を活用しながら、発達段階に応じた実践的な英語力をバランスよく育成することで、外国語教育の充実を図ってまいります。 いじめ防止対策については、四街道市いじめ防止基本方針に基づき、各小中学校で学校いじめ防止基本方針の見直しを行うとともに、スクールカウンセラー、スクールソーシャルワーカーや関係機関等と連携しながら対応してまいります。
学校徴収金には、小中学校共に給食費や学年・学級費、児童・生徒活動費、ＰＴＡ会費、教材費、旅行積立費、卒業対策費、日本スポーツ振興センター掛金などがあります。また、中学校では、これとは別に、部活動後援会費が加わります。徴収金の名称に関しては、各学校で多少違いがございます。 主な徴収金の具体的な内容として、学年・学級費は、学年・学級の活動費用で主に文房具代となっています。
その１つがＡＩ教材を使用した授業です。 例えば、各人の学習習熟度に合わせて最適な問題を出題するＡＩアプリキュビナ。タブレット端末で問題に対してタッチペンを使い、生徒が答えを書き込むとＡＩによる採点ですぐに正誤が確認でき、間違えた原因を解析し、つまずきのポイントをねじき出し、習熟度向上につながる最適な問題も出題する。