印西市議会 2022-12-05 12月05日－04号
そういう機会を活用するほか、そのほかにはコミュニケーションツールであるチャットを使っての意見交換など、常時情報共有を図っているところでございます。 ○議長（中澤俊介） ２番、梶原友雄議員。 ◆２番（梶原友雄） 次、（４）、テレワークの課題についての再質問です。 今現在利用可能になっているのか、お伺いいたします。 ○議長（中澤俊介） 岩﨑総務部長。 ◎総務部長（岩﨑博司） お答えいたします。
そういう機会を活用するほか、そのほかにはコミュニケーションツールであるチャットを使っての意見交換など、常時情報共有を図っているところでございます。 ○議長（中澤俊介） ２番、梶原友雄議員。 ◆２番（梶原友雄） 次、（４）、テレワークの課題についての再質問です。 今現在利用可能になっているのか、お伺いいたします。 ○議長（中澤俊介） 岩﨑総務部長。 ◎総務部長（岩﨑博司） お答えいたします。
市民活動分野でのインターネットを活用した活動が始まっていますが、ぜひ、福祉分野においても、人と人のつながりづくりやコミュニケーションツールとして、また独居高齢者の孤独を癒やしたり、安否確認のツールとして、さらに高齢者の生活の利便性向上のために積極的にインターネットの活用を推進してはいかがでしょうか。
議員ご指摘のくるりんパンダについては、パペット型の作品となり、幼児とのコミュニケーションツールとなることから、幼児の遊びや幼児との関わりについて考える学習に資する教材であること。自由な発想で布を裁断し、製作を工夫することができる教材であることなど、学習指導要領の内容を踏まえた学習効果を高められる教材であると考え、選定した教材であると伺っております。
ウェブ会議をするためのＺｏｏｍやグループＬＩＮＥ等のコミュニケーションツールも必要になります。庁内の省スペース化につながり、空いたスペースの施設の整備や人員の配置の見直しにより、市民により手厚く寄り添う対応が一層できるようになります。 そこでお伺いいたします。 キ、本市において、この２年間の新型コロナウイルス感染症対策として一部テレワークを推進しておりますが、現状をお聞かせください。
高齢者のフレイル予防を目的として、シニア向けのサービス事業者を対象としてｅスポーツ体験、これを広めていって、将来的にはｅスポーツを活用した新しいコミュニケーションツールの開発まで視野に入れているとのことです。ｅスポーツは、直接的な接触を避けられるので、新型コロナの感染予防を行いながらできる健康増進プログラムとして注目を浴びています。
昨年度末に各小・中学校に配備された１人１台のタブレット端末につきましては、小・中学校ともに授業の中で学習支援ソフトを使ったドリル学習、情報検索による調べ学習、コミュニケーションツールを使った意見共有などに活用しております。 ドリル学習においては、教員が答え合わせをするのを待たずとも、タブレットが正答か誤りかを即時的にフィードバックすることができるので、児童生徒が効率的に学習を進めております。
近年の情報通信技術の多様な発展は、便利なコミュニケーションツールを生み、ウェブ会議やチャットなど、遠隔地との情報伝達、情報共有のあり方を大きく変えました。 コロナ禍における人流抑制や働き方改革が叫ばれている中、ＤＸを推進していくためには人と人、人と物、物と物をつなぐ最新の情報通信技術について情報収集していくことが必要であると考えております。
加えて、オンライン環境の活用は、コロナ禍においても安定的に利用することができるコミュニケーションツールとして着目しております。 本市での活用事例として、大学との連携事業など外部人材との関わりにより実施している事業において、実際にウェブ会議システムや電子メールなどを幅広く活用しております。
また、民間調査によりますとコロナ禍において高齢者によるスマートフォンの利用時間が増えており、議員お示しのとおり、持つきっかけとなった２割の方々はＬＩＮＥなどのコミュニケーションツールを使いたかったからとの結果が得られております。このようなことからも、ＬＩＮＥは市政を伝えるツールの一つとして大変有効なものと考えております。
◎総務企画部長（笠井真利子君） インターネットを活用したコミュニケーションツールであるラインは、ユーザー数が非常に多く、利用年齢層は40歳以上が半数を超えており、幅広い年齢層に向けて情報発信できるＳＮＳの一つと言われております。
大きな第４、ライン公式アカウントの導入についての第１点目、ライン公式アカウントを利用した各種情報発信や行政サービス等への活用についてですが、ラインは無料通話アプリと呼ばれるコミュニケーションツールで、ラインと連携したシステムを導入することにより、利便性の高い行政サービスや情報発信が可能となるため、各種情報発信や行政サービス等への活用には有効なものと認識しています。
目的としましては、まずは学校内で端末を１人１台持つことによって、授業で資料を整理したり、あるいはコミュニケーションツールとして活用することが可能です。また、家に持ち帰って、そして例えば４月、５月期のような臨時休業時に自宅で学習が可能になる、そういった活用方法を見越しております。 ○議長（岩井文男君） 笠原議員。
例えば、広報ふなばしでとおっしゃっても、この間、広報課にお聞きしたところでは、広報ふなばしで行政に関する情報収集をしている人の……市民の数が年々減っていっているということなので、ホームページもわざわざ、何かないと見に行かないコミュニケーションツールだから、そういう意味では、できる限りこういうことをやっているというのを市民が目に留められるように努力すべきだし、先ほど先番議員からも、この事業の見直しで影響
また、コミュニケーションツールについては、多くの自治体で導入が進みつつあるＬｏＧｏチャットもおもしろいと思いました。ＬＧＷＡＮとインターネットの両方で使えることから、庁内のみならず、他自治体の職員や外部事業者とのコミュニケーションを図れることから、連携が進み共創が生まれるものと思います。
◎健康福祉部長（菅井智美君） インターネットを活用したオンラインでのコミュニケーションツールを活用したつどいの広場や動画の配信などによる絵本の読み聞かせなどは有効な手段の一つであると認識しており、導入に向けて検討しましたが、現時点においてインターネットのセキュリティーなどの課題もあります。
今年度から始まりました学習指導要領、また各教科書にも対応しておりまして、また、子どもと先生のコミュニケーションツールも登載していることから、先ほども取り上げさせていただきました不登校の児童・生徒、あるいは別室登校の子どもとの学習、こういったこともできるそうでございます。 そこで心配なのが、教職員の先生がこの機能を使いこなせるかどうか、これも一つの課題かなというふうに思います。
今年度から始まりました学習指導要領、また各教科書にも対応しておりまして、また、子どもと先生のコミュニケーションツールも登載していることから、先ほども取り上げさせていただきました不登校の児童・生徒、あるいは別室登校の子どもとの学習、こういったこともできるそうでございます。 そこで心配なのが、教職員の先生がこの機能を使いこなせるかどうか、これも一つの課題かなというふうに思います。
◎国際交流課長 多文化共生の施策については、主に、昨年度は外国人が増えてきたことに伴うコミュニケーション能力の養成というのを掲げ、市職員とか、ボランティアさん向けにコミュニケーションツールとしての易しい日本語の講座を開催したところである。
ソーシャルネットワークサービスは双方向のコミュニケーションツールで、 一方的なものではありませんから、何か意見を発信すれば、当然、賛成や応援だけでなくて、 批判や厳しい御意見もあるというふうに思います。
これはこちらの思いなのですけれども、やがては不登校になっている親御さんたちとのコミュニケーションツールにもなり得るアイテムですので、使う側の力量で結果は大きな差を生み出すと思います。どうか通り一遍の教育にならないよう、発想豊かに工夫をお願いいたします。 ＧＩＧＡスクール構想につきましては、以上でお話を終了させていただきます。 続いて、中項目の２、カリキュラムの状況についてお伺いいたします。