北秋田市議会 2019-02-28 02月28日－01号
古紙等ということで、全部「等」の中に含ませていただいているような形になってございますが、この中身というのは古着、古布、リサイクルを目的とした古着、古布に係る収入ということになってございまして、以前ご説明しているクリーンリサイクルセンターでの古新聞とか古雑誌とかといったような古紙の売り払い収入ではございません。 ○議長（黒澤芳彦） 14番 板垣 淳議員。
古紙等ということで、全部「等」の中に含ませていただいているような形になってございますが、この中身というのは古着、古布、リサイクルを目的とした古着、古布に係る収入ということになってございまして、以前ご説明しているクリーンリサイクルセンターでの古新聞とか古雑誌とかといったような古紙の売り払い収入ではございません。 ○議長（黒澤芳彦） 14番 板垣 淳議員。
包装紙とか紙箱、封筒などの雑多な紙も雑誌と一緒に古紙として分別することが、私はもうちょっと周知の仕方が足りないんじゃないかなと思うんですね。それで私ね、ここに持ってきてないですけども、ちょっとほかの方の市町村を見たらね、私今言ってることが書かれてあったんですよね。これについてはね、市民の人も誰もわからないと思うんですよ。
このステーションを利用すれば、新聞紙、雑誌、段ボールなどの古紙類と衣料は無料、何よりも１年間ためておかなくて済みます。ごみの減量化とリサイクルの推進にステーションの設置を、これがきっかけで市民のリサイクル意識が高まるのではないかと思いますが、考えをお聞かせください。 大きい３番、敷地内禁煙はいつからやるのか。 ①受動喫煙対策強化について。 １）敷地内禁煙は「予定なし」とは。
本市では、昨年、地域の課題の取り組みを紹介している雑誌「ソトコト」、こちらですね、関係人口とかという言葉をつくった雑誌です。「ソトコト」のこちらの編集長である指出一正さんを講師に迎えてワークショップを開催しております。 「ソトコト」には、あらゆる地域課題に挑戦している実践者が紹介されています。
スマートフォンの所有率が伸び続ける中、１人当たりのメディアへの接触時間の割合は、広報紙を含む新聞・雑誌の紙メディアが８．３パーセントに対し、パソコン・スマホなどのＷＥＢメディアは４６．２パーセントになっています。 自治体広報紙も時代に合わせた変化が求められているのではないでしょうか。
展覧会では、昨年から現在までに寄贈された高井有一氏旧蔵資料から書籍を中心に、直筆原稿、雑誌、愛用品など約100点を展示しています。祖父田口掬汀の故郷であり、自身も戦時中疎開した当時の角館町との深い交流が、新潮社記念文学館への寄贈につながったものと思われます。
婚姻届や出生届に地域の風景やキャラクターなどをモチーフにデザインを施したオリジナル届書で新たな門出を祝福する取り組みが各地でされており、県内でも湯沢市が結婚雑誌社と共同で取り組みを行っていると伺っております。
また、『列車で行く男鹿半島おすすめプラン』というのが、この間、さきがけ新聞の「郷」という雑誌が入ってきますけれども、そこにおすすめプランが載っていました。その紹介している２プランとも、オガーレからは西海岸へは向かいません。夕方に、逆にＧＡＯから男鹿駅に向かうプランになっています。複合観光施設が西海岸への導入口であると、起点であるというコンセプトが変わったのでしょうか。
いろいろな雑誌も私のいろいろなところを見ている限り、いろいろな面でこのことが出ております。そして、パワハラの被害相談を受けた企業が日本で45％というふうに、大変このパワハラに関する相談が多くなっております。 それで、市職員のハラスメントの啓発活動はどのように行っているのか、お伺いいたします。 ○議長（宮野和秀君） 市長。 ○市長（児玉 一君） お答えいたします。
成功している自治体には新しいアイデアを受け入れ民間を後押しする国威の公務員たちがいるそうで、人口をふやすスーパー公務員の見出しで雑誌で特集が組まれていました。その中の1人がこんなことを言っておられました。自治体の役割は、それぞれの地域に合った戦略をいかに見つけ出し、それを行政が一丸となって実現させるか。そのためには、役場内の自由な発想とそれを受け入れる雰囲気づくりが必要だと。
くしくも、今週発売の「ＡＥＲＡ」という雑誌ありますけれども、こういう見出しです。「ゆるキャラは救世主じゃない」という記事を書いて、中身読んだら、行政が投資した税金に見合うほどの効果はもうないんだという記事。だから、もうキャラクター使って地域おこしというのは、もうほかいっぱいやっているということもあって、もう今さらということなんですよ。
また、あわせまして、地元の中高校生につきましては、スマイルカンパニーという雑誌もつくりまして、この中には地元の企業の詳しい内容、それから社長さんと事業者さんの対話の関係とか、そういったものを掲載させていただいて全てに今配付させていただいていると。そういうのを通じまして、地元の企業にも少しの興味を持っていただいて、誇りを持って残っていただけるようにしていきたいなと思っております。
この展覧会では、今年御遺族から寄贈された高井有一氏旧蔵資料から直筆原稿、書籍、雑誌など約100点を展示いたします。同じく初公開の「高井有一書斎」を再現した展示スペースでは、愛用品とともに旧蔵書約4,000冊を展示いたします。今後当館は、高井有一文庫を所蔵し、公開していく全国唯一の施設となりますので、市内外から多くの方々に御来館いただくよう広く発信に努めてまいります。 スポーツ振興課であります。
この雑誌をごらんになったことがあるかどうかわかりませんが、家族で移住という雑誌であります。やはり都会の生活に疲れて田舎生活に憧れるという方が少なからずいらっしゃるということで、各地の特徴が記載された本であります。もちろん各自治体では、自分のところはこうですよというような、いわゆるアピールポイントがここに書かれているわけであります。
一方、地方への移住を特集している雑誌が昨年度特集した、住みたい田舎ランキングでは、本市は東北エリアの中でも、若者世代が住みたい地域の5位、シニア世代が住みたい地域では2位に選ばれております。
情報を伝達するための媒体が、テレビ、新聞、雑誌、電話、手紙、広告、音楽、ラジオ、本、インターネットなどで、それらを総称してメディアと呼ばれます。主権者である国民が、国内外情勢について的確な判断を下すには、政治経済、社会を初めさまざまな分野の知識や情報を手軽に入手できる環境が何より大切であります。
また、資源ごみ売払収入の主な内容について質疑があり、当局から、主な内容としては、アルミ缶が約360万円、新聞が約250万円、雑誌が約290万円、段ボールが約160万円となっている、との答弁があったのであります。
病院側からは、厚生連には医療従事者確保対策室という独立した部署があり、ホームページや医療系雑誌での募集や関係大学への働きかけ、コンサルタントからの情報提供などがあるものの、なかなか厳しい状況です。また、秋田県の医師確保対策室とも情報共有しながらマッチングも試みてはいますが、確保までは結びついていない現状です。
運営会社がこの集客数を実現するためには、情報発信が重要であり、テレビＣＭ、新聞、地域情報誌、旅行雑誌などマスコミによる県内、近隣県、首都圏へのＰＲのほか、ＳＮＳの活用や道の駅の東北や全国ネットワークを利用するなど、さまざまな手段を使うことが必要であると考えております。
業務の実施内容といたしましては、阿仁スキー場山麓駅舎へのロゴ入り看板とコース案内板の作成、森吉山ガイドページの作成及び管理のほか、産経新聞東北版へのカラー全面広告を含む計３回の広告掲載、テレビ放送による森吉山の紹介や山岳専門雑誌での特集記事掲載等でありまして、メディアを活用した森吉山の魅力を全国的にＰＲできたものと考えておりますし、今後の森吉山を中心とした周辺エリアへの入り込み客の増加に期待をしているところであります