北秋田市議会 2021-06-22 06月22日－04号
真っすぐ遺跡のほうへ行く人もおりますので、今、県でも出しているスマートフォンで見られるアプリのあれで、見ながら行けばそういうのもできていますし、いろんなのができていますので、それが人員不足ので、まずどんなこともできるんですが、今までやっぱりボランティアの説明は、全然またそういうのと違うんです。
真っすぐ遺跡のほうへ行く人もおりますので、今、県でも出しているスマートフォンで見られるアプリのあれで、見ながら行けばそういうのもできていますし、いろんなのができていますので、それが人員不足ので、まずどんなこともできるんですが、今までやっぱりボランティアの説明は、全然またそういうのと違うんです。
次に、２）の行政手続、サービスのデジタル化についてのご質問でありますが、自治体のＤＸにより行政手続はオンライン化となり、各種申請や施設の予約は、スマートフォン等での手続が可能になるものと想定をしております。デジタル化に伴って、市役所の窓口で行う行政手続が自宅などで可能となるため、移動に要する時間や経費の削減が期待されます。
「議案第11号、令和３年度北秋田市一般会計予算《所管分》」について、総務部関係では防災マップ作成委託について、当局から、北秋田市防災マップについては、平成28年に作成した現在の防災マップを浸水想定区域、土砂災害警戒区域、避難場所等について、最新の情報を反映したものに更新するもので、冊子版を作成するほか、ウェブ版を作成し、スマートフォンやパソコン等で災害時に避難場所や多様な情報取得を可能とし、変更点を
また、冊子の防災マップのほか、議員のご提案もございましたけれども、スマートフォン等で災害時に避難場所や多様な情報取得を可能とするウェブ版についても検討をしてまいります。
モバイルファーストという言葉が使われるようになってきましたが、これからのまちづくりにおいては、防災・健康福祉・子育て支援・生活関連等の様々な行政情報をスマートフォンやタブレット向けに情報発信し、利便性の向上を図る必要があると考えます。それは、コロナ禍における新しい生活様式への対応としても、かなり有効であると考えます。 そこで、以下の３点についてお伺いします。
タブレットやスマートフォンというものに関しては、先ほど効果等を説明していただいたんですが、スマートフォンやタブレットの依存症というものも併せて考えていかなければいけないと考えているんですが、その辺も含めて学習の中で何か対処できることは考えているのか、お聞かせください。 ○議長（黒澤芳彦） 当局の答弁を求めます。 教育長。
緊急通報体制については、聴覚や言語機能に障害のある方がスマートフォンなどの画面操作だけで119番通報を可能とする「ネット119緊急通報システム」を新たに導入し、緊急通報体制の拡充を図ってまいります。 防災体制整備については、新たな防災体制を構築し、災害力対応力を強化するため、消防本部の再編を進めてまいります。 非常備消防。
ＩＣＴ技術を活用した効率的な道路除排雪の整備を推進する方策として、除雪車両に除雪困難者の位置情報を登録したスマートフォンを取りつけ、対象者宅の前には雪を押しつけない、雪をなるべく寄せない、こぼしていかないといったような思いやり除雪などの取り組みや、住民の方々がパソコンやスマートフォンで除雪出動の有無確認や除雪車の現在地確認ができたり、問い合わせの事務簡素化などを目的に、先端技術を活用した管理システム
例えば、ジオラマにスマートフォンをかざすと施設や滝が見えるようにして、森吉山一帯の自然や建物全てを俯瞰できる施設にしたいと考えているとの答弁がありました。 また、委員から、キャラクターコラボ用品製作委託について、当初の計画段階には、内陸線関係でハローキティの具体的な活用案は示されなかったが、今回の提案はいつごろから企画され、どういう方針をもって提案されたのかとの質疑がありました。
また、視聴はパソコンだけではなくスマートフォンやタブレットでも可能とすること、映像には発言者の氏名等のテロップを表示し視聴者にわかりやすくすること、全体映像のほか、発言者を特定できるようズーム機能をつけたカメラを使用するといった意見がありました。
消費者行政については、昨年度から相談窓口を「消費生活センター」として位置づけ、体制を強化しておりますが、依然として悪徳商法や振り込め詐欺、インターネットやスマートフォンを悪用した消費者トラブルに関する相談が数多く寄せられております。今後も引き続き、消費者の安心・安全を確保するため、相談対応や情報提供、トラブルの未然防止と解決に向け、積極的に取り組んでまいります。 市民課。
昨今、認知症予防として、スマートフォンによるゲームやインターネット検索などのパソコン操作が効果的であるとの意見が上がるようになり、公民館講座での高齢者を対象にしたパソコン教室が各地で開かれるようになっております。パソコンが使えるようになると、写真を編集したり、ブログで孫の成長をつづったり、今まで自分でできなかったことがどんどんできるようになります。
また、市のホームページがリニューアルにより、来年度からはスマートフォンなどからも閲覧できるようになることから、若者が利用しやすい、大変横文字ばかりで申しわけありませんけれども、ソーシャルネットワーキングサービスなど、こうしたツールを活用することで意見を反映させることができるように取り組んでまいりたいと考えています。 次に、大きな項目です。
スマートフォンは昨年3,309万台を出荷、対前年度比で39.2％増と予想されております。利用者が飛躍的に伸び続け、最終的に2016年度には、携帯電話販売台数の約７割がスマートフォンになるとも予想されております。また、スマートフォンの特性として普通の携帯電話の端末と違い、インターネットの利用頻度が多く、生活あるいは観光情報までもがスマートフォンで得るという方が非常に多い。
そのためにも、時代に合った新しいことにどんどん取り組んでいくべきと考えますが、一例として、新潟県十日町市で昨年７月１日から利用開始したＬａｙeｒというスマートフォン活用事業があります。これは、十日町市で平成22年度に実施された職員知恵出し会議によって若手職員から提案されたサービスです。この職員知恵出し会議というものにも興味をそそられました。