蒲郡市議会 2021-03-08 03月08日－03号
多くの人々に夢と希望に満ちた話題を提供したということでありますが、これはオーストラリアの砂漠に着陸するときの実況放送を私はワクワクしながら見ていたのですけども、１月には帰還カプセルの中に、確かに小惑星リュウグウのかけらが入っていることが確認され、写真とともにこれも大きく報道されました。
多くの人々に夢と希望に満ちた話題を提供したということでありますが、これはオーストラリアの砂漠に着陸するときの実況放送を私はワクワクしながら見ていたのですけども、１月には帰還カプセルの中に、確かに小惑星リュウグウのかけらが入っていることが確認され、写真とともにこれも大きく報道されました。
先日、旅行業の方を新城中、僕が案内してたんですけれど、やはり鳳来寺山の参道だったりとか、1,400段余りの階段だったりとかっていうのは、その方オーストラリアの旅行業の方なんですけれど、「絶対に外国人受けする」とおっしゃられて、そのまま「私の会社でも扱わせていただきます」というとてもいい答えをいただいて帰っていただいたんですけれども。
例えばオーストラリアへの市民の派遣の事業ですとか、そういったのは今のこの状況では難しいということで令和３年度は見送ったというような事業は幾つかございます。
本町では、インターネットを活用したオンラインでの外国との交流として、先週、春木台小学校６年生とオーストラリアのポイントクック校の児童が、姉妹校提携交流事業を行いました。この交流は、本町で従前より検討しておりましたネットを活用した英語教育の推進に併せ、昨年度の子ども議会において子ども議員から姉妹都市の提案に対し、町が海外の都市との交流について検討し、実現に至ったものであります。
特にＴＳＩＥは、子供の交流ということでマレーシア、オーストラリアとか、訪問団を受入れたりということで、非常に積極的にやられております。
オーストラリアでも19年から20年の山火事で700万ヘクタール以上が焼失し、被害額は1,000億円以上に膨らんだとの報道がありました。 ロシア・シベリアのサハ共和国では、気温が摂氏38度に達し、北極圏での過去最高気温を記録しました。北極圏では、世界平均の２倍の速さで温暖化が進んでいると言われています。また、南極でも18.3度の過去最高を記録。
直径900メートルのリュウグウはということで、もう、宇宙のかなたにある、900メートルというのはどのぐらいの大きさかということなのですけれども、ケシ粒よりもまた小さいようなところに、日本の技術ではやぶさ２を打ち上げて、そこの石を回収して持ってきて、今度12月６日にオーストラリアの砂漠に到着の予定であるということで、この回収したものを、約200人からなる科学チームの統括責任者を務める名古屋大学の渡邊誠一郎教授
なお、世界保健機関ＷＨОの推計によると、ワクチン接種を完了した割合は、イギリス、カナダ、オーストラリアで80％、アメリカで55％、日本は突出して低いような状況です。今後、予防接種を受けていない子供たちが将来お母さんになったときに、なった後で、子宮頸がんのリスクが高まるのではないかというふうに今後危惧しております。 最後の質問に移らせていただきます。
ＪＡＸＡによると、小惑星探査機はやぶさ２が小惑星リュウグウの探査と岩石試料を持ち帰るミッションを終えて、いよいよ明後日、６日未明にオーストラリアの砂漠へ試料カプセルを落とすというファイナルミッション、これが予定されている状況でございます。 平成22年10月に帰還したはやぶさのときも世間の注目を大きく集めました。今回も、戻ってきたはやぶさ２は非常に注目されることと私は期待しているところでございます。
日本では、１９５０年に狂犬病予防法が制定され、犬の登録や狂犬病予防注射、飼い主のいない犬、いわゆる野良犬を抑えとどめることが徹底されたことにより、現段階において日本は、オーストラリア、ニュージーランドなどと並んでウイルスが存在しないとされる狂犬病清浄国とされています。
気候非常事態宣言に関する動向につきましては，2016年12月にオーストラリアの自治体での宣言を皮切りに，国内外の自治体が温室効果ガス排出量の増加による気候災害の激甚化等に危機感を示し，緊急行動を呼びかける気候非常事態宣言を行う取組が広がり，国内では長崎県壱岐市が初めて宣言し，現在20を超える自治体等があると承知しております。 ○議長（友松孝雄君） 31番 宮地 隆君。
○14番（髙木義道君） 意欲のある小・中学生が海外で、それは一部の方かもしれませんけれども、海外に目を開く、例えばオーストラリアとか行っておりますので、そういった機会もやっぱり芽を摘むことなく、町が助成をして、広島の原爆の研修同様にやっぱりしっかりと位置づけて、行きたいなあという人もおるだろうし、少しでも自費を出しても行きたいなという人については門戸を閉じないように今後ともお願いしたいかなというふうに
第３位はオーストラリアで７８.２％となっています。このような状況の中、我が国は、１７.９％となっており、世界の中で後塵を拝しています。 また、文部科学省が公表した「学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」では、令和２年３月現在の教育用コンピューター１台当たりの児童生徒数では、愛知県は６.６人と、全国で第４６位。本市は１３.８人と、愛知県で５３位という状況になっています。
◆１番（山田豪） 現在まで世界各国に、韓国国内100以上、そして中国２、台湾２、アメリカ８、オーストラリア１、カナダ１、ドイツ２、フィリピン１と広がっております。 では、ちょっと質問を変えます。 近隣諸国条項について教えてください。 ◎教育部長（庄子健） 近隣諸国条項については、教科書検定の際に用いられる基準になっております。
オーストラリアが一番進んでいますから、今後30年間で子宮頸がんそのものの発症がなくなると予測されているほどで、なぜ日本だけ沈黙が続いているのかなというのが本当に奇妙なことでありますし、そう言わざるを得ないです。
カナダ、ドイツなど、ＮＡＴＯ加盟国や、親米で２国間軍事同盟を結ぶ日本、オーストラリア、韓国なども不参加であり、当初、条約に賛成していた北朝鮮も、核兵器開発に成功した後は条約不参加に転じました。禁止条約に有効性を持たせるためには、核保有国の参加が不可欠であり、また、ドイツ等の核軍縮・不拡散の議論をリードしてきた国も参加しておらず、核廃絶のプロセスも示されないまま先送りしております。
海外では、2016年12月にオーストラリア・ビクトリア州のデアビン市が宣言されたのを先頭に、アメリカやカナダ、欧州諸国に次々と波及し、既に1,000を超える自治体が宣言をしております。 日本では、2019年９月に長崎県壱岐市が宣言し、2020年５月の時点で28の自治体が宣言をしております。こうした自治体で気候非常事態宣言をしたことによる期待される効果について、お尋ねをいたします。
ヤングケアラーへの支援について、イギリス、オーストラリアでは法律があり、アメリカ、カナダなどではＮＰＯが支援をしていますが、日本では認知度が少なく、今年3月に日本で初めて埼玉県で県の条例が施行されました。
当局より、今回の中学生派遣事業、海外派遣事業の検討に当たり、かつての中学生オーストラリア海外派遣事業に関する議会の議事録を検証したほか、他の市町の事例も研究した。公募や選考については教育委員会の主導で行っていく。したがって不平不満が学校に向くとは思われない。選定方法は豊山町内在住の中学生を学年を問わず公募する。
今までオーストラリアは行きっ放しということで、交流じゃなかったですね。そういうことから見れば、本当に名実ともに国際交流の一環だというふうに考えております。 ただし、このなぜ総務所管と教育所管でお選びになるか。こういう考え方というのはちょっと私は理解できないです。